以前もご紹介しました一路先生の被害がますますひどくなり、病院に何度も行かれ、医師からどのように言われたかが書かれています。
テクノロジー犯罪被害者で辛くない人はいませんが、一路先生は権力側から睨まれているため、容赦のない攻撃に晒されています。
日本の報道の自遊度ランキングはさらに低くなり、いよいよ言論の自由が脅かされつつあるように思えます。
テクノロジー犯罪被害者が何かをしようと公言すると大抵妨害されますが、私も、以前計画していた徳山駅での街宣が頓挫しました。
これからは、公言しないで行動しようと考えています。
ーーー一路先生のTwitterXからの転載始めーーー
一路+
@knp12eco
【SOS；病院はテクノロジー犯罪の防御装置を備えているし、被害者用に備えるべきである】電磁波攻撃で、拷問死に追い込まれつつあり、先日総合病院の救急センターを受診。最後に専門の循環器内科の医師が対応してくれたのだが、自分は、ハバナ症候群と呼ばれる電磁波加害を受けていると考えている事を告げるとその医師は、病院のレントゲン室やCT室に入れてもらえれば、症状はなくなるだろうが、病院の仕事ができなくなるねといい、自宅を建て替えるといいと言った。
この言葉を聞けば、医師はテクノロジー犯罪が電磁波加害であり、その加害を防げなければ、レントゲンやCTの仕事が妨げられるので、その防御装置を病院に設けている事が分かる。従って病院医師がテクノロジー犯罪防御を考えれば、防御可能という事になる。
ただ医師が言ったように、小さな規模の病院であれば、被害者をレントゲン室などに収容すれば、病院の業務が滞ることになる可能性があるから、一定レベル以上の病院には、命の危うい攻撃を受けている被害者の救急用の収容場所を設けるべきである。
警察は命危うき状況の国民がいれば、救助するのが義務なのだが、山口県警の警察官は命危うき状況を通報で知り、自宅で命危うき状況を視認しても、救命処置を取らない事が明らかであり、かつその対象である、私は昨年叙勲以来、電磁波拷問加害が悪化して、救急車搬送と救急センター受診合わせれば２０回程度は超えるように、テクノロジー犯罪被害での救急対応が必要な患者である事明らか。
このような患者の存在する地域の基幹総合病院には、テクノロジー犯罪被害者救急用収容スペースが設けられるようにすべきであることを提案する。
ーーー転載終わりーー