週刊誌にとって訴訟はそう怖いものではない。十分な取材を重ね、自信をもっていれば、たとえ訴えられたとしても、相手と法廷で戦えるからだ。「週刊文春」新谷学編集長も、まさに同じことをいっているが、マスコミ側として不思議でならないのは、なぜか名譽毀損で訴えられると、ほぼ９割は訴えられた出版社側の敗訴になるという点だ。
このことを知っている某男性芸能人は、各社に何か書かれると、必ず小さなことでも訴えてきた。名譽棄損には刑事と民事の両方があるのだが、民事は金銭的な和解になることが多い。本来なら裁判で決着がつかなければならないのだが、小さな名譽毀損を１つひとつ、裁判長はやっていられない。
そこで双方の弁護士が出て、金銭的な解決を図るのだが、この男性芸能人はその和解金で食っているのではないかと、各誌編集長が集まって話し合ったほど、うまいことを考えたのだ。この男はもうめったにテレビでお目にかからないが、一時は大きな顔で大スターぶりを発揮していた。それほど芸能界や政治の世界は、奇々怪々なのである。
私が編集長をしていた頃は、週刊誌の全盛時代だっただけに、どの編集部もいろいろな事件に巻き込まれていた。１週間の中には、およそ２～３件のトラブルが発生するので、１年間で100件ほど解決しなくてはならないのだ。この中で訴訟まで至るのは10件くらいのものだが、それでも編集長は警視庁や東京地検の特捜部に何度も呼び出されるので、刑事や特捜検事と顔見知りになってしまうほどだ。
恐らく「週刊文春」の新谷編集長も「週刊新潮」の編集長も、警視庁と地検には何度も行っているだろうし、いろいろご苦労なこともあると思われる。その結果の記事を毎週、私たちは読むことになるのだ。
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