清和会とは、安倍派のことです。
安倍晋三の祖父（岸信介）の本名が、李信介だと知られていたら、
総理大臣として歓迎されていたか疑問です。
明治維新以来、在日が日本の政権トップです。
日本の選挙は、在日が開票するため、不正選挙になっています。
だから簡単に政権を握れます。
彼らは日本を崩壊させるとアメリカからお金をもらえます。
だから在日は、無理難題を日本に突きつけるだけで得をします。
在日は日本の司法試験一次はスルーパスで合格。
相次ぐ謎の判決も、在日判事によるもの。
彼らは『通り名』と呼ばれる日本名があり、見ただけでは在日と判別できません。
大企業への就職は在日枠で優先入社、上司が在日だから簡単に昇進。
テレビ局も芸能界も同じ。
自衛隊もそのようです。
そしてこの事実を、在日は日本人に秘密にしてきました！
在日の背後には、アメリカ（CIA）がいます。
戦後、アメリカは日本弱体化のため、在日に日本を支配させるしくみを作りました。
それが今でも続いています。
☆ ☆ ☆ 以下、動画の原稿です。
動画出だし部分は省略。 ☆ ☆ ☆
この本は313ページありますが
そのうちの 22ページから37ページまでの一部をご紹介します。
Ｐ35
1945年８月30日、連合国軍最高司令官ダグラス・マッカーサーが厚木基地に降り立ち
終戦後の日本人を統治する駒に使ったのが『日韓併合』で日本に多数いた在日韓国人だった。
以後『GHQ（連合国最高司令官総司令部）』は、在日に米軍の闇物資を大量に流し
駅前で闇市を取り締まらせ、タダ同然に駅前の一等地を与え
それがパチンコ屋になって在日の莫大な資金源になっていく。
在日朝鮮人に日本人を支配させ、その在日をアメリカが支配するシステムが
『ＷＧＩＰ/War Guilt Information Program （戦争罪悪感プログラム）』で
1946年１月８日に正式承認され
『日本人再方向づけのための積極的政策』に基づき開始された。
Ｐ36
いわば、アメリカによる『国家的洗脳計画』で、ナチスドイツの洗脳方法が基本になっていて、
洗脳される側の日本人はほとんど気づくことがない…。
そんな戦後のドサクサの中、いつの間にか大企業に『在日就職枠』が定められ
『在日特権』で大学にほとんど無試験で入れ
『特別永住権』で何世代も日本に住まうことができ
『通名制』で朝鮮名と日本名を自分たちの都合で自由に使い分けられ
それを半島の韓国人が悪用し、海外で罪を犯すと日本人に成りすますようになる。
国を動かす政界にも在日が大量投入され
在日が日本名で選挙に出る際、半島系の統一教会の協力で大量に国会議員になり
霞が関の省庁にも在日なら高卒でも試験なしで入れ、在日同士協力しながら日本人を左遷し
多くの上級官僚となった後、天下りで大企業の顧問になっていった。
彼らはやがて左うちわの『上級国民』となり
一方、在日なら優先的に自治体から『生活保護』を受けられ
最近、川崎市の条例で、在日朝鮮人の悪口を言うと、刑事罰を受ける法律までが施行された。
戦後まもなく『在日就職枠』『在日特権』で大量の在日がNHKと民放ＴＶ局に送り込まれ
今では『ＮＨＫ』『フジテレビ』『ＴＢＳ』『日本テレビ』等は在日に乗っ取られ
ほとんどの新聞社も例外ではない。
大和民族が日本を動かすのではなく、自民党を含む在日シンジケートが
『アメリカ大使館（極東CIA本部）』の庇護と命令の下で動いているのが真相で
横田基地の在日米軍を含め、在日シンジケートは恩義あるアメリカには絶対に逆らわない。
Ｐ22
ＧＨＱの撤退後も、東京港区のアメリカ大使館が引き継ぎ
マッカーサーが残した『在日特権』『在日就職枠』『特別永住権』『通名制』を継続
日本の大企業やマスコミに大量の在日をほとんど無試験で送りこんできた。
その原動力が岸（李）信介による自民党で
日本国籍を持つ在日が入党して国政に参入、それを統一教会が助ける連立構造で
圧倒的多数となり、政界を牛耳って今に至っている。
在日は大企業にも国公立大学にもほとんど無試験で入り
新聞社、TV局、芸能界も同様のやり方で支配
霞が関の官僚も高卒でも在日なら無試験で入省・入庁できたため
省庁の上層部は在日だらけとなり、そこから大企業へ次々と『天下り』をして
在日が『上級国民』になるシステムが完成する。
そのため、戦勝国民扱いしてくれた恩義ある大アメリカに対し在日シンジケートが逆らうはずがなく
日本人は奴隷の労働者階級として『生かさず殺さず』で働かすことになっている。
Ｐ27
アメリカに絶対服従する在日支配下の
自民党（統一教会）、公明党（創価学会）、霞が関省庁の官僚の在日トップ陣営、
NHKと全民放TV局を牛耳る在日シンジケート、四大新聞社（読売はナベツネが逝くと在日支配になる）は、
大和民族ではない在日が『アメリカ大使館』の庇護と命令の下で動いている。
戦前の日本は、良きにつけ悪しきにつけ、欧米、特にアメリカとイギリスの従属国家ではなく、
その頃の日本を『悪』と日本人に教えたのは、終戦直後やってきたダグラス・マッカーサー率いる『GHQ（連合国軍最高司令官総司令部）』だった。
と、ここでちょっとだけトコロの考察を入れさせていただきます。
みなさんご存知の通り、太平洋戦争より前の日本も、政権トップは在日でした。
明治維新以後、日本のトップはロスチャイルドの田布施システムでした。
（田布施というのは、挑戦部落です）
つまり日本を支配していたのはヨーロッパ・ロスチャイルド。
そして、これは資料がみつからなくて推測ですが
アメリカのＧＨＱとＣＩＡはロックフェラーだったのではないでしょうか。
ロックフェラーはロスチャイルドが育てた『アメリカ支部』ですが
いつまでもおとなしく従っていたわけではありませんから。
田布施系の岸信介は巣鴨プリズンでＣＩＡのスパイになったため
許されてその後総理大臣になりました。
つまり、岸信介はロスチャイルドからロックフェラーに寝返ったのでは？
一方、東条英機は田布施ではないので、日本人だった。
だから絞首刑になったのかもしれません。
というわけで、本に戻ります。
Ｐ28
そこでアメリカは、終戦後の日本人洗脳作戦に
『日韓併合』で自由に生き来できた在日朝鮮人に『戦勝国民』の口約束をし
在日コリアンが大和民族を支配する『戦争罪悪感プログラム』を発動させ
戦後支配体制が始まったのである。
『統一教会』の文鮮明は、『朝鮮戦争』当時にＣＩＡが半島で見つけ、
日本人に対し徹底的に『罪悪感』を植え付けるよう指示、
東京のアメリカ大使館がそれを継承して日本に拡大していく。
終戦後『巣鴨プリズン』に収監されていたＡ級戦犯からＧＨＱが見つけ出したのが
半島系の岸（李）信介（安倍晋三の祖父）である。
自民党の首相に押し上げた後、文鮮明と手を結ばせ
自民党を『在日シンジケート（清和会）』と『統一教会』で連帯支配体制を完成させていく。
マッカーサーはアメリカにいた李承晩（リショウバン）（大韓民国の初代大統領）を半島支配に呼び寄せ
日本を全ての『悪の根幹』にすれば、以後、日本の在日シンジケート（後の自民党）を介し、
半島へ半永久的に日本の資金が渡ることを約束した。
竹島も与えるとして『マッカーサーライン（後の李承晩ライン）を地図上に引き、
日本の在日同様に韓国を『戦勝国民』にすることを口約束した。
なぜなら、今も戦後教育で救世主視されるマッカーサーは『朝鮮戦争』に勝利した後、
英雄としてアメリカ大統領になることを夢みていた。
Ｐ31
知られざる密約、韓国が日本を悪者扱いする限り、在日支配の日本から、莫大な資金が韓国に流れる！
Ｐ33
1988年は『ソウルオリンピック』の年だが
韓国経済は１ドル1500ウォンまで暴落して破綻
『IMF（国際通貨基金）』が強制介入する羽目に陥ったが
韓国のマスコミは一斉に『韓国財政政策協議強化』『域内基金想起設立一致』と一方的に報道、
800億ドル規模の『AMF（アジア通貨基金）』が韓国を支援すると発表した。
なぜこんな真似ができるかは簡単で
終戦後、ＧＨＱを率いるダグラス・マッカーサーが、アメリカから呼び寄せた李承晩に対し
「これから以後、韓国が日本の悪行をアピールする限り、
アメリカは在日支配の日本から莫大な資金を永久的に流す」と口約束した。
これはマッカーサーが朝鮮戦争に勝利した後、英雄としてアメリカに凱旋し、大統領になることを前提とした約束だったが、
マッカーサーが大統領になることはなかった。
Ｐ34
この密約は、米韓互いに日本人に漏らさぬ約束の上で
今も東京港区のアメリカ大使館を介して継続している。
当時の『AMF（アジア通貨基金）』は日本人が汗水流して働いた資金だったが
金泳三（キムヨンサム）大統領は「韓国がこうなったのはすべて日本（日本人）のせいニダ！」と捲し立て
それに対し在日が支配する『自民党』は、母国の危機を救うため
日本人の税金30億ドルの緊急支援を決定
さらに盗人に追い銭と『日韓基本条約』を駆使し
有償で2億ドル（当時の720億円）と無償で3億ドル、民間でも3億ドルを韓国に献上した。
当時、韓国は『IMF』から500億ドルもの借金をし
慌てた『自民党』は母国に100億ドルを融資したが、ウォンの暴落は止まらず
最後の最後、『日銀』が韓国に資金を放出したため、韓国は首の皮一枚で救われた。
が、「日本人の援助など最初から必要なく、韓国だけでやってのけたニダ！」と宣言できたのは、
自民党を支配する在日朝鮮民族が、母国の韓国に金を運んだから。
（トコロ注：現金かゴールドか、不明）
このことを知る日本人の有権者は皆無だった。
そして今再び『統一教会』と癒着したまま（完全一体化のために切り離すのは不可能）
世間のほとぼりが冷めたと判断した自民党は、東京のアメリカ大使館の指示を受け
ウクライナに向かい、同時に麻生太郎、そして岸田首相が半島援助に乗り出したのである。
2023.12.15
2023.12.15
