世界に広がりつづける日本の外食チェーン | 中谷良子の落書き帳

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「うどん」「ラーメン」日本の麺が米国で大旋風 識者「寿司・テンプラより手軽に楽しめるが良い」★

豚骨ラーメンや讃岐うどんといった日本の麺がアメリカで旋風を巻き起こしている。
ニューヨークのマンハッタンやハワイに専門店が登場し、行列もできるほど。

すしや懐石料理に比べ、手頃な価格で「クール・ジャパン」を楽しめる点が人気のようだ。
流行に敏感な若者が集まるマンハッタンのイーストビレッジにある「一風堂ニューヨーク」店。

しゃれたレストランのような雰囲気で、85ある客席は連日ほぼ満席だ。1杯14~17ドル(1500円前後)と日本より高いが、メニューには「Tonkotsu(豚骨)」「Kae-dama(替え玉)」などの言葉が並ぶ。

辛みそが浮かんだ豚骨ラーメンを食べていた常連客の飲食店経営者ミケル・カサデイマサリさん(38)は「スープの色が美しい。赤いみそを溶きながら食べるので、味の変化も楽しめる。

ここのラーメンには物語を感じるよ」と絶賛した。
とはいえ、日本とは少々食べ方が違うようだ。レンゲは日本のものより2・5倍も大きい。

それに麺を載せて、箸で一本ずつすくうように食べる姿が目立つ。ゆっくり会話を楽しみながら食べ、麺がのびても気にならない様子。

同店によると、味は日本と同じだが、麺をすするのが苦手な客のために麺を短めにするなど工夫をこらしているという。オープンは2008年だが、いまだに麺を食べずにスープだけ飲んでいく客もいるといい「熱々のスープと麺を一緒に食べる食べ方も伝えていきたい」と店長の島津智明さん(33)。

7月には、マンハッタン中心部に2号店も開いた。

国際交流基金ニューヨーク日本文化センターによると、アメリカではこの数年でラーメン専門店が増え、ニューヨークだけでも60店ほどになったという。

今年に入ってからも開店が続く。
地元の新聞や雑誌でもラーメン特集が組まれている。

東京で開業していた米国人の「アイバンラーメン」が近く「里帰り」出店することも話題になっている。

うどんも人気を博している。トリドール(本社・神戸市)が展開する讃岐うどんのチェーン店「丸亀製麺」は2011年にハワイ・オアフ島のワイキキに店を開いた。日本同様セルフ形式で、かけうどん(3・75ドル)などを味わえる。

現地の人だけでなく、ハワイを訪れる世界中の観光客がやってきて同社が展開する国内外の店舗の中で1位の売り上げを誇る。

「天ぷらもあり、気軽に和食が楽しめる店と受け入れられた」と同社。

日本の大衆文化の歴史を研究する、ニューヨーク大学のジョージ・ソルト准教授(35)は「1990年代以降、アメリカの若者の間で、アニメなど日本のポップカルチャーが人気となり、
ラーメンのようなB級グルメも魅力的な存在になっている。

すしや懐石料理に比べ大衆的で手頃な価格なのも、若者を中心に好まれている理由ではないか」としている。



★世界屈指の美食国「日本」だから・・・★

日本では肥満者が少なく、長寿の国として知られているが、その背景に、コレステロールやカロリーが低い日本食があることはいうまでもない。

海外でも日本食が健康的である点は認められており、肥満や生活習慣病に悩む欧米諸国を中心にすっかり定着している。

また、日本食は味覚にかんしても世界屈指といえる。
アメリカのレストランガイド『ザガットサーベイ』では日本料理の名店が上位にならび、フランスの『ミシュランガイド』に取り上げられた日本料理店の数も、パリのレストランの数を超えている。

日本は世界有数の美食国なのだ。
日本食の魅力は、健康と味覚だけにとどまらない。

ラーメンや和風カレーライス、牛丼などのB級グルメも海外で人気がある。
その証拠に、外食チェーン店がめざましい勢いで世界進出している。

外食産業の代表・牛丼チェーンの「吉野家」は、中国を中心に海外店舗をだし、2009年(平成21)には、1年間の出店数を大幅に増やしている。

牛丼は、中国ではごちそうとみなされているせいか、日本の牛丼チェーン店のようにカウンター方式の座席ではなく、テーブル席を多く用意したファミレス方式が多い。

メニューも牛丼のほか、ラーメン、ハンバーグ、とんかつ、そばなどが用意されており、多くの中国人が利用している。

ラーメン店では、熊本の豚骨ラーメンチェーン「味千」が、麺類の本場中国に進出して成功を収めた。

中国をはじめ海外に400店舗を展開し、2007年(平成19)には香港の証券取引所に上場。
外食チェーン店では、アジア太平洋地域で4位にランクインするほどの急成長ぶりだ。

味千が中国で成功した理由は、一部の調味料以外の食材を中国国内で調達して、中国人の好みの味に変更し、メニュー数も居酒屋なみに豊富にしたことがあげられる。

定食屋では、「大戸屋」が2005年(平成17)にタイに1号店をだして以来、台湾、インドネシア、シンガポールなどに出店。

アジアで好まれる地鶏を使ったメニューで、さらに事業拡大をめざしている。

カレーチェーン店「CoCo壱番屋」は、1994年(平成6)にハワイに1号店をだしてから、中国、香港、韓国、台湾、タイ、ロサンゼルス、シンガポールへと進出を重ねている。

カレーライスになじみが薄い中国で最高の売り上げを達成し、海外進出に成功した経営手腕は、高く評価されている。

カレー店では、金沢の「ゴーゴーカレー」も、アメリカやシンガポールに店舗を展開して人気を呼んでいる。

本場インドカレーとちがい、日本のカレーはトロリとしたとろみが特徴だ。
それが外国人には受けるようで、「日本のカレーは世界でもっとも完成されたカレー」との声も聞かれる。

★調味料やお菓子も大ヒット!★

さらに最近、海外で話題の日本食といえば、調味料やお菓子だ。
たとえば、日本のマヨネーズは海外で非常に人気が高く、アメリカでは、ネット通販サイト「アマゾン」のマヨネーズ部門において、上位6品中、日本の商品が4つもランクインしている。

お菓子では、グリコの「プリッツ」やコイケヤの「カラムーチョ」がタイで人気を博している。

ヨーロッパでグリコの「ポッキー」がロングランをつづけており、アメリカでは明治製菓の「きのこの山」が売り上げを伸ばしている。

明治製菓の「ハローパンダ」も評判がいい。
このように、日本の味が海外でも大ヒットしている。

さまざまな顔をもつ日本食だが、いまや日本が世界に誇るべき文化のひとつとなっている。



★【緊急告知】24~28日まで、消費増税反対連続抗議行動★

明日から28日までの期間、春からの消費増税に反対する最後のチャンスとして、議員会­館前や首相官邸前でのアピール行動を行います。また28日には、『国民体育大会総会開­会式』にご臨席される、天皇・皇后両陛下のお見送りも予定しておりますので、視聴者の­皆様のご参加をお待ちしております。



★埼玉県教育委員会の大罪★

アメリカに渡り、当地の従軍慰安婦プロパガンダを取材して帰国した大高未貴であるが、­日本に帰国してみれば、アメリカの反日プロパガンダにも匹敵するような、反日日本人に­よるジャパン・ディスカウント運動が埼玉県で展開されており、驚くと共に怒りがこみあ­げてきた。教育委員会で、無責任極まる対応が行われた高校歴史教科書採択に関し、その­実態を告発させて頂きます!



★地理の呼称は歴史だ!!★

本日のニュースコーナーでもお伝えした、アメリカはメリーランド州アンアランデル郡に­おける公立学校での「日本海・東海」併称問題。これは単に地理的呼称の問題ではなく、­韓国が世界にばらまいているデタラメな歴史認識に通底する問題であり、地方自治体の問­題として軽視してはならない大問題である。従軍慰安婦プロパガンダに続き、徹底的な反­撃を行って行くべきであることを申し上げておきます。



★9.21 国益を守れ!消費増税反対!首相官邸前緊急国民行動★



★【TPP】生け贄にされる皮革産業、アメリカは秘密主義で「自由」を語るな★

TPP参加交渉は、閣僚会談への下地を整えることが出来たと報じられているが、むしろ­政治決着を優先するあまりに、国内産業を犠牲にするような妥協が懸念される。零細企業­が多い皮革分野の関税撤廃は、競争力云々以前に、産業そのものが壊滅する可能性も考え­られ、TPP参加が目的化した弱者切り捨てにも見える。またアメリカも、TPPの交渉­内容を秘匿すべく、日本の報道陣に取材妨害紛いの行為を行っており、「自由」や「公正­」を謳う国際協定にはそぐわない腹黒さである。改めてTPP参加の危険性を、国民の皆­様に周知させて頂きます。



★日米の特定アジア汚染、尖閣・日本海・靖国参拝★

日本への着任を控えたキャロライン・ケネディ次期駐日大使は、議会の公聴会で、尖閣は­日米安保対象と明言したものの、中国への配慮もあって領有権には踏み込まず、結局どっ­ちつかずの印象に終わった。定見を持たぬと言えば教育界も酷い有様であり、メリーラン­ド州アンアランデル郡の公立学校では、日本海と東海を併記して教えており、国際標準か­ら外れた、韓国のデタラメな被害者史観を一方的に受け入れている事態となっている。し­かし、日本側にも公明党の山口那津男代表のような、韓国の被害者史観に沿って安倍総理­の「靖国参拝」を牽制する政治家がおり、特定アジアのロビー攻勢に国を挙げて反撃する­ことが出来ない状態が続いている。相変わらずの劣勢にある、国際宣伝戦での情勢をお伝­えしていきます。



★【水島総】消費増税反対と安倍支持と戦後保守★

10月にも、安倍総理の責任の下決定されるであろう「春からの消費増税」。これに関し­ては、戦後レジーム脱却という大局的な観点から反対を貫いていく所存ですが、同時に救­国内閣としての安倍政権への期待は変わっておりません。仮に消費増税実施が決定された­場合、水島と「頑張れ日本」はどう考え行動していくのか。視聴者の方々から寄せられた­非難や質問にお答えいたします。




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