アフリカのリベリアは、少年兵を利用し暴虐のかぎりを尽くした内紛によって引き裂かれたあと、ようやく平穏と評価を取り戻しつつある国家だ。
かつてアメリカから解放された奴隷たちによって建国されたリベリアは、国家の資産を個人の銀行口座に移すという汚職まみれのエリートによって支配されてきた。
リベリアでは周期的に暴力が蔓延してきたが、キリスト教徒とイスラム教徒、双方の勇気ある女性たちが先頭に立ち、広範な改革運動を進め、状況は少しずつ改善されている。
公平な選挙がおこなわれ、ハーバード大学で教育を受けたエレン・ジョンソン・サーリーフが大統領に選ばれた。
彼女は大統領に就任すると、海外にたいするリベリアの債務削減交渉に着手し、南アフリカを手本に国民のあいだの軋轢を緩和しようと努力した。
その甲斐あり、信頼の置けるビジネスパートナーとして、国際社会でのリベリアの評判は少しずつ回復してきた。
こうした状況において、ある意味では、自国の国旗自体がリベリアのおもな輸出品といえる。
いまではなんと世界の商船の1割にリベリア国旗がついているのだから。
リベリアはヴァージニア州を拠点とするリベリア国際船籍・法人登録業務会社(LISCR)と契約を結び、リベリア国旗を掲げた3500隻もの船舶を管理している。
リベリア登録船は、総計1憶1200万トンもの物資を運んでおり、そのなかにはアメリカが輸入する原油の3分の1以上も含まれる。
リベリア船籍の登録は、10年ごとに更新される。
ヴァージニア州北部に暮らすビジネスマン、ヨーラム・コーエンがアメリカ国内での業務を担当しており、リベリアには1000万ドルもの契約金がもたらされているはずだと専門家は見積もっている。
それはリベリアの歳入の大きな割合を占めている。
ところが契約更新の時期になると、LISCRとリベリア政府は、あまりの驚きに口がきけないほどの方法で攻撃を受けた。
LISCRのコーエンと彼の側近、そしてサーリーフ内閣で大臣を務めるウィリス・ナックルズのあいだでかわされた大量のメールが、アフリカの汚職を暴こうと醜聞を追うオンライン紙、フロントページアフリカ【FrontPage Africa】に掲載された。
メールの内容に意味不明なところはまったくなかった。
そして、発信元もはっきりしていた。
メールはすべてヴァージニア州ヴィーナのコンピュータから、リベリアのモンロビアにあるナックルズのオフィスのコンピュータに送られていた。
2008年8月15日、一連のメールはコーエンの側近からナックルズに送られたものであると、フロントページアフリカは報じた。
『あなたのおかげです!あなたのお力なしでは、こちらは手も足も出ません。PR担当官は必要不可欠と、あらためて認識しました。いずれにしろ、マダム・大統領に、ご心配には及ばないとお伝えください。ヨーラムから話があったと思いますが、契約が終わり次第、初回の100万ドルをお支払いします。』
アメリカの海外不正行為法に基づき、コーエンはすぐに捜査の対象となり、起訴される危機に見舞われた。
リベリアではナックルズ大臣が無実を訴えたものの、パンツを下ろした格好でふたりの女性と性行為に及んでいる写真を暴露されていたこともあり、主張は受け入れられず、リベリア刑法のもとで裁かれることになった。
フロントページアフリカがこうした経緯を報じると、サーリーフ大統領までが罪を問われる危機に直面した。
すると、今度はナックルズ大臣がコーエンと側近に送ったとされるメッセージがインターネットに出回った。
『この過程はぜったいにオープンになることはないと、大統領から請けあってもらった。ただ、シンポジウムではLISCRにいささか厳しい言葉が飛ぶかもしれない。とはいえ、覚えておいてもらいたい。中立の立場をとっているように見せるには、大統領も攻撃的な態度をとらざるをえないのだ。単なる見世物だ。悪く思わないでくれ』
この記事は、国際的なメディアでも取り上げられた。
一連メールのIPアドレスは合法なものであり、メッセージはどれも、それぞれのアカウントをもつコンピュータから送られていた。
ところが、メールは偽物だった。
報じられるところによると、コーエンが捜査を依頼した結果、非常に巧妙な産業スパイ行為があったことが判明した。
黒幕はLISCRを妬むライバル社と思われた。
「何者かが少しでも契約を奪おうとしたのだろう」と、サイバー犯罪科学捜査官はコメントを発表した。
「何者かがコーエンを蹴落とそうとした。そこで彼のメールサーバーに侵入し、ナックルズとコーエンが送信したメールをそれぞれ改竄し、まるでかれらが賄賂の受け渡しをおこなっており、アメリカの法に違反しているように見せた。それもこれも、かれらの中傷をすれば、リベリア政府はLISCRとの契約を更新しないと踏んだのだ」
すべてのメールを送受信する際には、チェックサム(分割したデータを数値とみなし、誤りがないか検出する方法)と呼ばれる手順を踏み、これがデジタル指紋のような役割を果たす。
リベリア政府側の依頼を受け調査をおこなったジェイムズ・ミンツ・グループもまた、メールが改竄されている事実を突き止めた。
「しかし、どの部分が書き換えられたかを証明し、だれもが納得できるように説明するのは困難そのものだ」
と、この事件の報告書を読んだセキュリティの専門家は言う。
「何者かが合法メールを入手し、文章をくわえたり、消したりする。そして内容を変えたり、文章の調子を変えたりする。だがね、これはなにも新手の手法じゃない。偽造は5000年前からの娯楽なのさ」
調査の結果、汚名をそそいだLISCRは、リベリア政府との10年契約を更新した。
サイバー暗殺を受けて1年半が経過し、コンピュータの防御体制を強化しようと、リベリア政府は猛スピードで作業に取り組んでいる。
LISCRにはとっくにわかっていたこと。
一連のメールが改竄されたものであること。
の調査のために、ミンツ・グループへの調査以来を含め、リベリア政府は35万ドルもの費用を投じざるを得なかった。
そしてITの専門家、弁護士、捜査官の力を借りたLISCRもまた、この件のために数十万ドルを散じた。
いっぽう、サイバー暗殺にかかる費用はといえば、ハッカーが攻撃に割いた時間を計算にいれなければ、0に近いといえるだろう。
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