「インフルエンザ・ワクチンは打たないで」の著者であります母里啓子氏の言葉に「インフルエンザは病気ではなく、政策だ」とありました。
まさに、その通りです。
がんも「病気」ではなく「政策」です。
昭和３５年 がん死亡者９３、７７３名
昭和５６年 がんが国民死亡順位の一位となり、現在まで首位を「厳守」
平成２年 循環器疾患基礎調査実施・がん死亡者２１７，４１３名）
平成８年 「生活習慣病」の概念を導入・がん死亡者２７１，１８７名
平成１８年 がん死亡者３２９，３１４名
平成２７年 がん死亡者４３６，２１７名 （「がん・統計白書」で予測）
このように、昭和３５年から平成１８年まで、約４５年間で「がん死亡者」は３，５倍に増加しています。
恐ろしいことに、日本政府は、更に増大すると予想しています。
約４５年間、政府は、１０兆円単位のがん対策費を税金から投下しましたが、結局は「何もやってこなかった」、税金をドブに捨ててきただけです。
国立がんセンターは、２０１５年には、下記のごとく、がん患者は約８９万人になると予定しています。
男性 約５５万４千人（１９９８年比 ９０．７％増）
女性 約３３万６千人（１９９８年比 ５７．３％増）
がんに罹病する患者が増え続け、それに伴い、がん死亡者が増え続けいくとの「お告げ」です。
これほど、納税者・国民を愚弄することはありません。
下記は、船瀬俊介著「抗ガン剤で殺される」花伝社刊からの引用で、筆者と厚生労働省・食品医薬品局審査管理課のＫ専門官とのインタビュー記事でのＫ専門官の「供述」です。
厚労省：抗ガン剤で「ガンが治る」ことは、たぶんほとんど無い。
現状としては、少しでも（ガンが）小さくなるのであれば、症状が軽くなるのであれば…それを「有効」と見ざるを得ないだろう。
そういうことで多分これまでの抗ガン剤は審査なり承認が行われてきたのだと思うのです。
筆者が「９９％毒殺ですよ。１％は奇跡的に（運良く）治っているかもしれないけど」との問いかけに対し、Ｋ専門官は厚労省：ですから、抗ガン剤の扱い方では、厚労省としても、これからキチンとしていかなければいけない、という風にやっているところです。
たとえば学会でも抗ガン剤の専門医制度とかを立ち上げているところかと思うんですけど。
筆者：それよりも、はっきり言って禁止すべきじゃないですか？
それはクスリじゃない。
薬事法１４条に書いてあるんじゃないですか？
「有効性にくらべて危険性が甚だしい」ばあい「これを許可しない」。
なぜ、認可したんですか？
厚労省：……（沈黙）
同書からの引用 終了
３２９，３１４名の「９９％」ですから「約３２万６千人が虐殺」されている事実を厚労省が否定しないで、黙認しています。
結局、国民の３人のうち一人が、国の政策である「がん治療」で殺されているのです。
次に「自然な療法のほうがガンを治す」（今村光一著１９９１年刊）から要約引用します。
ＯＴＡ（アメリカ議会技術評価局）は１９７８年「医療技術の効果と安全性」とのレポートの中で、
「乳ガンの検査は検査自体が新しいガンを発生させている」と問題提起しています。
１９９０年１２月、ＯＴＡが受け取ったＮＣＩ（アメリカ国立ガン研究所）からの公式文書には、「当ＮＣＩが勧めている療法を含め、ガン治療に”証明された療法”などは存在しない」とあります。
引用終了
これは、がん治療として行われている「手術」「放射線」「抗がん剤」のいわゆる三大治療は有効性がない、つまり「効果」がないと「自白」したということです。
１９８５年、ＮＣＩ（アメリカ国立ガン研究所）デビィタ所長は、「抗がん剤で、がんは治せない」と、アメリカ議会で証言しました。
更に１９８８年ＮＣＩリポートで、「抗がん剤は、ガンを何倍にも増やす増がん剤」であると断定しています。
これ受けて、１９８８年の日本がん学会でも、大問題となりましたが「白い虚塔」の中に封印されてしまいました。
少なくとも、この時点で、日本のがん研究者および医師は、抗がん剤は「増がん剤」であり、決して、
がんを治すことは出来ないことを知っていたのです。
しかし、厚生労働省を頂点とする「官・大学・製薬・医療・保険・葬儀屋」共同体は、数十兆円にも登る「抗がん剤市場」を死守して、その犠牲として「国民の生命を奪う」ことを選択しています。
結局、抗がん剤は、自然治癒力・免疫力に逆らい、自然治癒力・免疫力を低下させ、生命の死を促進させる「増がん剤」です。
これが日本の医療を認可し、指導・管理している監督官庁・厚生労働省の実態です。
無責任を通り越した、この残虐な「商魂」は、同共同体の本性ではあります。
彼らの「販売予測」４３６，２１６名を達成するため、これからは、二人に一人が「がん治療」で殺される時代に入ります。
何のことはない、がんを早期に発見する「医療器械だけが、急速に進歩している」だけで、「医学・医療」が進歩しているような「幻想」を与えて、患者という「お客様」を増大させているだけです。
つまり「早期に発見され、早期に殺されている」のが実情です。
最近も、子宮頸がんの原因は、性的接触によるＨＰＶ（ヒト・パピローマ・ウイルス）なので、ＨＰＶワクチン接種の推進キャンペーンが行われています。
そもそも、２００３年時点で、アメリカ合衆国（ＵＳＡ）のＦＤＡ（食品医薬局）は「ＨＰＶと子宮頸がんとの因果関係・関連性がないこと」を承知していました。
「ＨＰＶ感染は、自然に終息する」ことも。
更には、ＨＰＶワクチン接種は「前がん病変の発達を４４．６％上昇させる」ことも判明しています。
インドでは、ＨＰＶワクチン（商品名ガータシル）接種した１２０名のうち、４名が死亡して、このプロジェクトは停止されております。
１９７９年、前橋市でインフルエンザワクチン接種後、児童が痙攣を起こしました。
これを受けて、１９８０年、前橋医師会は、国が義務付けている「インフルエンザワクチン」の集団接種を停止しました。
１９８７年１月、前橋市インフルエンザ研究班は「ワクチン非接種地域におけるインフルエンザ流行状況」（略して「前橋レポート」）を公表し、次の事実を明らかにしました。
1.「ワクチン接種地域」と「非ワクチン地域」とでは、インフルエンザ流行情況に変わりがない。
2.「ワクチン接種」よりも「自然感染」した人のほうが強い抗体ができ、感染することが少なく、感染しても症状が軽い。
3.その年に限りますと「予防接種は有効」という結果が出ても、数年間を通しますと、予防接種をしてもしなくても感染率は変わらない。
このように「インフルエンザワクチン無用」が明確に証明されました。
これに対し、１９９４年、国は小中学生への集団接種を中止することにならざるを得なくなりました。
つまり、風邪も、インフルエンザも、がんも、放っておきますと、自然と終息していくものです。
何故か、それこそ、恒常性維持機能、自然治癒力・免疫力が働いてくださりまして、少し時間を掛けながら「恒常性」を回復していきます。
これが生命です。
感謝
ところが、同共同体は、一人でも多くのお客様を囲い込むために、必要以上に病気の脅威を拡大させております。
曰く、
がんは難病だが「早期発見」すれば「早期治療」ができるから、必ず検査を受けなさい、と。
これに、うっかり乗ってしまいますと「早期に発見され」受けなくても良い手術を受け、結果、自然治癒力が低下して、再発・転移して、今度は「抗がん剤で治療を」と言われて、泥沼に陥り、 寝れ雑巾を絞るがごとく、絞り獲られた挙句「余命○か月です」との宣告を受けます。
この一連の流れが「政策」「国策」なのです。
「政策」に逆らい、早期に発見されても、放っておいたほうが長生きする確率は大いに高いのです。
「政策」と言うよりも「基本的な政策」です。
自民党から民主党に「政権交代」しましても「基本的な政策」は継続・維持されていきます。
更には、「食糧は国内で作るよりも海外から安い物を輸入すれば良い」「ＵＳＡは同盟国なので、軍隊を駐留してもらい、核の傘下で抑止力となっていただく」なども「基本的政策」です。
勿論、「放っておく」と言っても、このままではなく、これまでの心を入換えて、食生活を改善するなど、根性を鍛え直さなければなりません。
この根性を鍛え直すことができない人は、病院のベットでモガキ苦しむしかありませんね。
同様に、根性を鍛え直すことができない国民は、奴隷として搾取され続けるしかありません。
さて、２０００年に出版された書籍「Ｙｏｕｒ Ｌｉｆｅ ｉｎＹｏｕｒ Ｈａｎｎｄｓ」
（自分の命は自分で決める）の翻訳版が、２００８年１０月に佐藤章夫訳で「乳がんと牛乳」と題して径書房から出版されています。
この内容の要約と言いますか、結論を次に掲載いたします。
「私は、乳がんになり、病院で治療を受けたが４回も再発した。その都度、手術・抗がん剤治療・放射線治療を受けましたが、根治しません。根治したのは、私が牛乳と乳製品の飲食をすべてを止めた結果です」
それまでは「低脂肪チーズとヨーグルトもよく食べた。牛乳・乳製品は私の主要なタンパク質源だった」
「最近（１９８９年）になって、ヨーグルトが卵巣ガンの原因ではないかという論文が出ていることを発見した。」
乳製品を完全に絶ってから約６週間経って腫瘤は完全に消え、専門医も「何もありませんね」と言ったという。
この著者プラント教授の結論にいたる「覚醒」のきっかけになったのは、次の事実でした。
（当時の）「中国人は乳がんにならない」
「中国人は乳製品を食べない」
「中華人民共和国におけるガン死亡率図譜」を眺めて最初にびっくりしたのは、中国全域を通じて
乳がんで驚くほど少ないということであった。
中国全体の乳がん死亡率は１万人に一人であった。
この死亡率は、多くの西欧諸国における１０人に一人という数字に比べて、極めて低いものであった」
引用終了
ここに述べられておりますように、がんの原因の約４５％は「食」「食生活」であることは日本人であれば知っているはずです。
それでも、がんに罹病し、がん治療で殺されていく人がドンドン増えていきます。
「自分の命を自分で決められない」のは、最早、生命ではありません。
「自分の命は自分で決める」とは「天寿を全うする」まで生きることです。
全うする前に亡くなることは「不自然」であり、生命に対する冒涜であります。
ましてや「医療で殺される」のでは「自分の生命への無知」そのものです。
医師は、病気を創り出すことはできますが、治せません。
医師は「寛解（かんかい」という言葉を「一時的に治った状態」の意で使います。
つまり、医師による「対症療法」という名の、自然治癒力に逆らう「逆療法」で、「症状が一次的に軽減された状態」でしかありません。
このような言葉が存在すること自体、「治せない」「根治できない」証拠ではあります。
つまり、医師は決して「治る」とか「根治する」とは言いません。
それを言ってしまうと「詐欺師」になるからです。
結局、治せないのです。
彼らにとって「がんは死に至る難病」であり、同様に「風邪も難病」なのです。
医師は病気の原因を知らない、つまり大学では教えられていないのです。
医師は「医学部」ではなく「病院経営学部」で学んでいるだけです。
もともと治せないし、根治してしまったら、医師は「商売」になりません。
そういう意味で医師は「死の商人」ではあります。
ですから国民が「懲る」しかありません。
「幻想」から覚醒し、病気を治すのは、自分の生命が持っている「自然治癒力」だけであると自覚しなければなりません。
この「自然治癒力を高めるための処方箋を書く」のが、国家資格としての「医師」ではなく、自分の命を守る「医者」であり、一般国民（患者）は、これに従って、精進すれば良いのです。
自分が作った病気は、自分でしか根治できません。
自分の自然治癒力を信じましょう。
付記：「処方箋」につきましては、巻頭の「がんは感謝すべき細胞です」をご参照ください。