ＷＨＯ、ＷＴＯ、ＩＭＦ、世界銀行、赤十字、ユニセフ・・・みーんなＤＳの手先、犯罪組織。
国連は、ロシアと中国がいるので、まだましな状態。
＞豪州議会 クイーンズランド選出 マルコム・ロバーツ上院議員（Malcolm Roberts）
2023年3月15日
現在のWHOのスポンサーはビル・ゲイツで、彼はWHOへの投資を通じて、自分の投資を広めました。
そして、ワクチンで何十億ドルも稼いだのです。
WHOのトップはテドロスで彼はティグレ人民解放戦線というテロ組織の保健相でした。
独立調査者は、
「テドロスは東アフリカでの恐ろしい苦痛と死に関与していた」
と結論づけました。
彼は殺人者で、 WHOは頭から腐り始めました。
AP通信がWHOの性犯罪スキャンダルについて報じました。
すなわち、コンゴで最近発生した人間のエボラ出血熱の流行時に、WHOの職員が少女や女性に対して性的搾取をしたというもので、少なくとも683人の WHO職員が虐待に関与していました。
レイプの強制中絶の被害者はまだ13歳でした。
WHOは、加害者の解雇を拒否しましたが、その理由は、犯罪行為がWHOの性的搾取ポリシーに違反していない、という馬鹿げた主張によるものです。
レイプ行為は、テドロスにとっては問題にはなりませんでした。
遠田大亮 2023年4月4日
WHO（世界保健機構）もロックフェラー財団の寄付により作られました。
一方、製薬会社もロックフェラー財団の影響下にあり、ファイザー社やモデルナ社などは年間総額で百数十兆円を売り上げる巨大製薬メジャーとなっています。
（ロックフェラー財団の影響下にある製薬メジャー）
ファイザー社、モデルナ社、アストラゼネカ社、ジョンソン・アンド・ジョンソン、アボット社、メルク社、ロッシュ社、イーライ・リリー社、グラクソ・スミスライン社、バクスタ社など。
つまり、石油から化学合成された毒物を体内に入れて病気にし石油から作った副作用（毒作用）を持つ医薬品を死ぬまで服用させるシステムが構築されているのです。
ところが、このことを知らない日本は、世界のわずか2%の人口で、世界の医薬品の10%以上を消費する医薬品消費超大国になっています。
『コロナワクチンの解毒法』小島弘基×松井和義
◆「600人以上のWHO職員がコンゴで性虐待関与」マルコム・ロバーツ豪議員
https://ochakai-akasaka.com/counseling/230831-2/
