１０位は「ゴルフ・マスターズで松山優勝」で、＜ゴルフの祭典マスターズ・トーナメントで、松山英樹が夢をかなえた。４月に米ジョージア州オーガスタで開催された伝統の大会でアジア勢初優勝。日本選手が男子のメジャー大会を初めて制覇した。２０１７年の全米オープン選手権で２位、全米プロ選手権で５位とメジャー制覇に迫りながら、なかなか勝てなかった松山が出場１０度目、２９歳にして宿願を達成。勝者の証し、グリーンジャケットに袖を通し、「日本人はできないんじゃないか、というのを覆すことができたと思う」と喜びを語った。６月には全米女子オープン選手権で当時１９歳の笹生優花が、畑岡奈紗との日本勢同士のプレーオフを制して初優勝。日本女子のメジャー制覇は史上３人目となり、２１年は海外メジャーで日本勢の快挙が続いた＞という記事が載ったわけです。
９位は「独メルケル首相が引退」で、＜ドイツ首相として１６年に及ぶ長期政権を築いたアンゲラ・メルケル氏が１２月８日、社会民主党（ＳＰＤ）のオラフ・ショルツ氏を首相とする新たな連立政権発足を受け、政界を引退した。欧州債務危機など数々の難題に安定した手腕で対処し、「欧州の顔」として活躍。退任式典では「政治的にも人間的にも多くを求められたが、常に充実していた」と振り返った。２０００年からキリスト教民主同盟（ＣＤＵ）の党首を務め、０５年に首相に就任した。脱原発政策の決定やウクライナ問題での仲介で指導力を発揮する一方、難民への寛容な政策が批判を浴びたこともあった。国際協調を重視し、先進７カ国首脳会議（Ｇ７サミット）などの国際会議では米国第一主義を掲げるトランプ前米大統領とたびたび対立した＞という記事が載ったわけです。
８位は「ＣＯＰ２６でグラスゴー合意」で、＜１０月３１日から１１月１３日にかけて英北部グラスゴーで国連気候変動枠組み条約第２６回締約国会議（ＣＯＰ２６）が開かれ、成果文書「グラスゴー気候合意」を採択した。産業革命前からの世界の気温上昇を１．５度に抑える方向性を初めて明確化。地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」は「１．５度」を努力目標に掲げているが、より強い決意で推進する姿勢を打ち出した。温室効果ガスの排出削減対策を講じていない石炭火力発電の削減や、化石燃料の無駄な消費を助長する非効率な補助金の段階的廃止に向けた努力を加速することも盛り込んだ。化石燃料の利用が温暖化の原因だと初めて位置付けた格好で、石炭火力を今後も使い続ける方針の日本に対し、国際社会での風当たりが強まる恐れがある＞という記事が載ったわけです。
７位は「米中、続く緊張関係」で、＜米中対立が「新冷戦」と称される中、バイデン米大統領と中国の習近平国家主席の初の首脳会談が１１月１５日（米東部時間）、オンライン形式で行われた。「民主主義対専制主義」（バイデン氏）の競争が衝突に発展しないよう、双方は「危機管理」が必要との立場を確認。中国の核兵器増強を踏まえ、軍縮などに関する対話を進めることでも一致した。会談では、習氏がバイデン氏を「古い友人」と呼んで融和ムードを演出。激しい応酬となった３月の米中高官協議とは様変わりした。ただ、台湾など中国が譲れない問題で立場の隔たりも露呈。バイデン政権は、新疆ウイグル自治区などでの人権侵害を理由に北京冬季五輪に高官らを派遣しない「外交ボイコット」を決定しており、緊張緩和は見通せない＞という記事が載ったわけです。
６位は「国際課税見直しで歴史的合意」で、＜経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が１０月に開いた交渉会合で、多国籍企業の税逃れを防ぐ新たな国際課税ルールについて、１３０超の国・地域が最終合意した。法人税の最低税率を１５％に設定。巨大ＩＴ企業などに対するデジタル課税を導入する。課税原則を約１００年ぶりに見直す歴史的合意で、各国・地域は２０２２年に条約の締結や法改正を進め、２３年から導入する。最低税率の導入で、企業が税率の低い国にある子会社に利益を移し、課税を逃れるのを防ぐ。自国に企業を誘致するための法人税率引き下げ競争に歯止めをかける狙いもある。また、現在は国内に工場などの拠点がないと課税できないが、デジタル課税では、拠点がなくても巨大ＩＴ企業などのサービス利用者がいる国・地域が利益の一部に課税できるようにする＞という記事が載ったわけです。
５位は「二刀流大谷、満票でＭＶＰ」で、＜米大リーグ、エンゼルスの大谷翔平選手が投打の「二刀流」で躍動した。記者投票の満票でア・リーグ最優秀選手（ＭＶＰ）に選出。４６本塁打を放ってタイトル争いを演じ、投げてもチーム最多の９勝。登板前後に休養日を設けず計１５８試合に出場し、メジャー４年目で初めて投打同時出場の「リアル二刀流」を披露するなどフル稼働した。７月のオールスター戦には、先発投手と指名打者を兼ねて出場した。メジャーで本格的な二刀流は１９１０年代終盤のベーブ・ルース以来。歴史的な活躍で、日本選手では２００１年のイチロー以来２人目のＭＶＰを手にした。他にコミッショナー特別表彰、選手が選ぶ年間最優秀選手なども受賞。日本では「リアル二刀流／ショータイム」が新語・流行語大賞の年間大賞に選ばれた＞という記事が載ったわけです。
４位は「ミャンマーでクーデター」で、＜ミャンマーで２月１日、国軍がクーデターを強行し、アウンサンスーチー氏ら当時の政権幹部を拘束、全権掌握した。国軍は、国民民主連盟（ＮＬＤ）が圧勝して政権維持した２０２０年の総選挙で不正があったと主張し、選挙結果を無効に。暫定首相となった軍トップのミンアウンフライン総司令官は、２３年８月までの再選挙を表明した。３本指を掲げる反軍政デモは弾圧され、ミャンマーの人権団体、政治犯支援協会によれば、１３００人以上が死亡。日本人記者も一時拘束された。国際社会は非難を強め、欧米は制裁を発動。しかし国軍は、事態打開を担う東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）の特使を受け入れず、国際会議を欠席し続けた。１２月にはスーチー氏に禁錮刑が言い渡され、国軍の民主派排除が鮮明となった＞という記事が載ったわけです。
３位は「米大統領にバイデン氏就任」で、＜トランプ前政権下で社会の分断が加速した米国の結束や、新型コロナウイルス禍の克服を訴え、大統領選に勝利した民主党のジョー・バイデン氏が１月２０日、第４６代大統領に就任した。就任初日から地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」復帰や世界保健機関（ＷＨＯ）脱退取り下げに動きだし、トランプ前大統領の「米国第一主義」から国際協調路線に転換する姿勢を鮮明にした。しかし、国内では新型コロナのワクチン接種率が低迷し、流行収束が依然見通せていない。さらに物価上昇や民主党内の対立に伴う看板政策の予算交渉紛糾から政権の支持率は低下した。自身の「信任投票」になる来年の中間選挙は苦戦が予想されており、大統領として歴代最高齢７９歳のバイデン氏の政権運営は厳しさを増している＞という記事が載ったわけです。
２位は「米アフガン撤収、タリバン政権発足」で、＜アフガニスタン駐留米軍が８月、完全撤収し、２０年に及ぶアフガン戦争に終止符が打たれた。２００１年の米同時テロを首謀した国際テロ組織アルカイダのビンラディン容疑者を保護したとして、イスラム主義組織タリバン政権を攻撃し、崩壊させた米国は、山岳地帯に逃げ込んだタリバンとの戦闘を継続。「米史上最長の戦争」となったが、１月に就任したバイデン大統領が撤収を決断した。戦争では米兵２３００人以上が死亡、約８２５０億ドル（約９３兆円）が投じられた。 一方、タリバンは米軍撤収の意向が伝えられると、隙を突くように各地を制圧、８月１５日には首都カブールを陥落させ、権力を再び掌握した。だが、暫定政権発足後も対立する武装勢力のテロが続き、治安回復のめどは立っていない＞という記事が載ったわけです。
１位は「新型コロナ、世界の死者５００万人超」で、＜世界の新型コロナウイルス感染者は１１月初旬に累計で２億５０００万人を超え、死者は５００万人を上回った。インド由来の変異株「デルタ株」が猛威を振るった。一方、多くの国でワクチン接種が進んだほか、１１月には米メルクが開発した飲み薬が初めて英国で承認され、抗体カクテル療法などと共に重症化を防ぐ治療の選択肢が増えた。感染状況が落ち着いた国では、移動や経済活動への制限措置が緩和された。ロックダウン（都市封鎖）などの厳しい対策で打撃を受けた景気は、急速に回復した。しかし、世界保健機関（ＷＨＯ）が１１月下旬、「懸念される変異株」に新たに指定した「オミクロン株」は、デルタ株よりも感染力が強いとされる。各国が水際対策を再び強化するなど、警戒態勢を取っている＞という記事が載ったわけです。