みんなニッコリの日。
京都府相楽郡精華町精華台に本社を置く、ナノセラミック分離膜技術の開発やその関連機器・システム等の提供を行なう企業、イーセップ株式会社が制定。日付は、「ニッ(2)コ(5)リ」と読む語呂合わせから、2月5日を記念日としたもの。イーセップ株式会社は、「人も、地球も、みんなニッコリ。」を理念として掲げ、事業を通じて、自分達だけではなく、関わる全ての人や地域環境がニッコリできる社会や関係づくりを目指して活動している。「自分も相手もみんなが笑顔になれるように考えれば、みんな幸せになる。」という「みんなニッコリ」の考え方を広げ、より多くの人にニッコリしてもらうことが目的。イーセップ株式会社は、2013(平成25)年10月1日に設立された。社名の「イーセップ(eSep)」は、「smile by easy, eco and efficient separation」という、自社のミッションの意味が込められている。日本語では、「簡単、エコ、高効率な分離でみんなニッコリ」となる。現行の化学産業では、全消費エネルギーの約4割に及ぶ多大なエネルギーが、化合物の「分離」に費やされており、また、プロセスや設備も大変複雑なものとなる。イーセップ株式会社のミッションは、現行のエネルギー多消費型の分離プロセスを、新規な膜分離技術の導入により、簡単(easy)・エコ(eco)・効率の良い(efficient)分離(separation)に革新することである。膜分離技術は、将来の化学・石油産業のプロセスを簡略化し、エネルギー消費を劇的に削減するための有望な技術の1つである。基幹材料となるセラミック製の機能性分離膜の製造と、それを活用した省エネ機器に焦点を置き、セラミック分離膜事業の世界シェアNo.1を目指す。
ニゴロブナの日。
1,500年の歴史を誇る滋賀県の伝統的な発酵食品で、郷土料理百選にも制定されている「鮒ずし」は、琵琶湖の固有種であるニゴロブナを使用している。その産地である滋賀県高島市がニゴロブナを全国にPRし、後世に伝えていくことを目的として、2010(平成22)年に制定。日付（2月5日、2月6日、2月7日）は、「2」と「5」、「6」、「7」で「ニ(2)ゴ(5)ロ(6)ブナ(7)」と読む語呂合わせと、この頃が最も美味しいことから。ニゴロブナは、 琵琶湖固有亜種で、琵琶湖やそれに流入出する河川、用水路等に生息する。一説では、尺（1尺は約30.3cm）以上の魚になると、やはり琵琶湖水系固有の近似種、ゲンゴロウブナに似るため、「似五郎鮒」と名付けられたとされる。フナを用いて作られる「熟れ鮨（鮓）」として有名で、滋賀県の郷土料理である「鮒ずし」は、飯と塩で作られ、独特の発酵臭がする。飯に漬けた後に酒粕に漬け直すこともあり、その場合は発酵臭が抑えられる。独特の香りがあり、魚肉のたんぱく質が、うまみ成分であるアミノ酸へ分解されたものである。「鮒ずし」には本来、ニゴロブナのみを使うが、湖岸のヨシ原減少や水質の悪化、湖岸のコンクリート護岸化に伴なう産卵床破壊、ブラックバスやブルーギル等の、産地に侵入した外来魚による捕食等、様々な要因の影響が重なり、漁獲高が近年減少しているため、ゲンゴロウブナの代用品が作られる（但し、両種とも、絶滅危機種に指定されている）が、本物は骨まで柔らかく仕上がると評価される。
気象予報士の日(National Weatherperson's Day）。
アメリカ合衆国の記念日。アメリカ合衆国で最初の気象観測者とされる、医師（医学者、船医、軍医）で航空の先駆者、ジョン・ジェフリーズの誕生日、1744(寛保4)年2月5日を記念したもの。ジョン・ジェフリーズは、気球で飛行した最初のアメリカ人で、1784(天明4)年11月30日に、友人であったフランスの機械技術者で、気球乗りとして知られるジャン＝ピエール・ブランシャールと、イギリスの首都ロンドンで気球の飛行を行ない、気球から気象観測を行なった。その後の1785(天明5)年1月7日、ジャン＝ピエール・ブランシャールと共に水素気球で、イギリスとフランスを隔てるイギリス海峡の最狭部、ドーバー海峡を横断した。そして、1786(天明6)年には、これらの飛行の様子を書物に纏めて出版した。ジャン＝ピエール・ブランシャールは、気球乗りとして名声を得たが、ジョン・ジェフリーズはこれ以後、飛行を止めた。1789(寛政元)年の夏、生まれ故郷のアメリカ合衆国北東部、マサチューセッツ州ボストンに戻り、医学者に戻り、解剖学の講義を行なった。ジョン・ジェフリーズは、1774(安永3)年にボストンで毎日気象記録を残しており、アメリカ合衆国で最初の気象観測者とされる。日本での気象予報士は、観測データや予測データを適切に用いて、気象や波浪を予想できる専門家として、予報業務を担当することが認められる国家資格である。気象会社や放送局、自治体等が、気象庁長官の許可を受けて、一般向けの予報の他に、船舶や航空機、自動車道路、鉄道等、交通機関の安全、経済的運航、また、屋外作業やイベントの円滑な遂行や、製造流通業界の販売促進のため等、幅広い分野に気象予報を提供しているが、このような場合の予想は、気象予報士に行なわせなければならない（地震動、火山現象、及び津波を除く）、と「気象業務法（昭和27年6月2日法律第165号）」に定められている。1994(平成6)年8月28日、第1回の気象予報士国家試験が行なわれたことから、8月28日が日本の「気象予報士の日」となっている。気象予報士制度は、「気象業務法」の改正（「気象業務法の一部を改正する法律[平成5年5月19日法律第46号]」）によって導入された制度である。この制度は、防災情報と密接な関係を持つ気象情報が、不適切に流されることにより、社会に混乱を引起こすことのないよう、気象庁から提供される数値予報資料等、高度な予測データを適切に利用できる技術者の確保を目的として、創設されたものである。この資格が新設された当初、テレビの気象解説者が試験を受けて話題になったが、現象の予想を伴なわない、単なる天気解説（気象庁や気象予報会社の発表した予報を解説するだけ）には、気象予報士の資格は必要ない。それでも、最近では、気象予報士の資格を持つアナウンサーもみられるようになっている。気象予報士の団体として日本気象予報士会があるが、これは弁護士会等と違い、任意加入団体である。東京都港区虎ノ門に所在する一般社団法人日本気象予報士会は、気象予報士試験に合格し、気象庁長官に「気象予報士」の資格を登録した気象予報士によって構成され、会員相互の情報交換や気象技能の研鑽、安全知識の普及啓発や気象情報の利活用推進の活動を行なっている。気象予報士は、資格発足以来、弁護士会のような団体がなかったことから、 気象予報士の全国組織が必要、との機運が盛上がり、1996(平成8)年に任意団体「気象予報士会」として発足する。ただ、法的根拠がなく、強制入会制ではない上、気象会社の職務に従事していれば、会社を通じて技術研鑽ができるため、気象会社職務従事者の加入率は、高いものではなかった、とされている。その後、2004(平成16)年に日本気象予報士会と名称変更した後、2009(平成21)年には一般社団法人化されている。会員の活動は、主として地域と特定分野がある。地域の活動としては、各地の会員で組織する支部が全国にあるが、域内在住・在勤を支部登録資格とはせず、他地域の会員も入れる支部が多数である。支部が主催する勉強会や講演会、施設見学会や小学校への出前授業等といった活動に希望する会員が参加する、という形で行なわれている。