脊髄損傷 改訂版

中枢神経である脊髄の損傷

機能残存を表している

頸髄（Ｃ）－８　　　　　　　　　　～Ｃ４　　自発呼吸　可能

　　四肢麻痺　　　　　　　　　　　　　　　　ＡＤＬ　全介助

　　呼吸障害

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Ｃ５　　　肩・肘・腕の一部　可動

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　手を用いた動作以外は　要介助

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　自助具（ひげそり・書字・食事　可能）

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Ｃ６　　　プッシュアップ　ごくわずかに可能

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　改造自動車の運転ＯＫ！

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Ｃ７　　　手関節の動き完全

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　整容・更衣の自立

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ベッド→車イスへ　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　トイレ→車イスへ移動　ＯＫ！

　胸髄　（Ｔ）－１～１２　　　　Ｃ８～Ｔ１　上肢が全て使える

　　上肢損傷されず　　　　　　　　　　　　車イスでのＡＤＬ自立

　　対麻痺　　　　　　　　　　　　　　　　　　車イスで　段差乗り越え可能

　　座位は不安定　　　　　　　　　　　　　　改造自動車の運転＆車イス積載

　　　　　　　　　　　　　　　　　　Ｔ２～Ｔ６　　体幹のバランス一部安定

　腰髄（Ｌ）ー１～５　　　　　　　Ｔ７～Ｌ２　　体幹のバランス　ほぼ安定

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　家事・仕事・スポーツ可能

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　装具＆松葉杖で歩行

　　　　　　　　　　　　　　　　　　Ｌ３～Ｌ４　　体幹安定

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　下肢が一部動く

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ＡＤＬ自立

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　短下肢＆杖で歩行

仙髄（Ｓ）－１～５　　　　　　　Ｌ５～Ｓ３　　　足関節の動き　不十分

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ＡＤＬ＆歩行　自立

尾髄（Ｃ）０

ノーマライゼーション～ 年表

１９４８年　　　　世界人権宣言

１９５９年　　　　児童権利宣言

１９７１年　　　　知的障害者の権利宣言

１９７５年　　　　障害者の権利宣言

１９８１年　　　　国際障害者年

　　　　　　　　　　ＡＤＬ→ＱＯＬへ

　　　　　　　　　完全参加と平等

１９８９年　　　　ゴールドプラン

１９９０年　　　　ＡＤＡ法

　　　　　　　　　　（障害を持つ　アメリカ人法）

　　　　　　　　　　バリアフリー　から　ユニバーサルデザインへ

１９９３年　　　　障害者基本法

１９９４年　　　　ハートビル法

１９９５年　　　　障害者プラン

１９９７年　　　　社会福祉基礎構造改革

２０００年　　　　社会福祉事業法→　社会福祉法へ

　　　　　　　　　　　ゴールドプラン２１

　　　　　　　　　　　措置制度から　支援費制度へ

　　　　　　　　　介護保険制度スタート

建築関連法規 ５

採光面積

床面積の１/７以上の採光有効面積が必要

Ｄ＝隣地境界線からの距離

Ｈ＝個々の窓の中心線

福祉住環境コーディネーター２級問題

Ｑ　

　痴呆対応型老人共同生活援助事業は、５人以上【　？　】の認知症高齢者が　

家庭的な環境で共同生活を送る事が出来るよう食事等の日常生活を

援助し　認知症高齢者の自立生活及び介護する家族を支援しようとする

事業である

　　何人以下でしょうか？

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Ａ　９人以下

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

建築関連法規 ４

単体規定

床高・・・木造の場合　１階居室の床の高さは　直下の地面より

　　　　　４５０ｍｍ以上とされる

　　　　　床下の通風確保・土台、床の腐食を防ぐ・害虫被害を防ぐetc

　　　　　防湿土間コンクリート施工時には規定されない

天井高・・居室として使用される部屋の天井高は　２,１００ｍｍ以上

　　　　　　空気の循環・空気量の確保・視覚的にも快適な住空間を確保

　　　　　　一つの部屋の中で　天井が傾斜している場合は　各高さの平均となる

階段・・・蹴上げ　２３０ｍｍ以下

　　　　　踏面　　　１５０ｍｍ以上

　　　　　階段部分の長さ　２,７００ｍｍ（一般的）

　　　　　　　　　　　　　　　　３,６００ｍｍ（高齢者に望ましい）

　　　　　階段の幅員　７５０ｍｍ以上

　　　　　安全面から　少なくとも一方に手すりを設置する

建築関連法規 ３

斜線制限

　　道路・隣地に接する部分は　敷地や道路状況によって斜線状に制限が加わる

北側斜線

　　北側の敷地に対する日照環境

日影規制

　　敷地周辺にできる建築物の影を規制

建築物の外壁は　隣地境界線から少なくとも５０ｃｍあける

（周辺状況・地域の慣習により　例外もあり・・）

建築関連法規 ２

建ぺい率

　建築面積を敷地面積で割った比率

　　　↓

　　建築物自体の　水平投影面積

敷地を有効に使用したい場合は、庇等の突き出し部分を１ｍ以内にする

容積率

　延べ面積を敷地面積で割った比率

　　　↓

　　各階の床面積を全て合計

建築関連法規

建築基準法

集団規定・・・建築物のある周辺の環境を良好に保つ為に　

　　　　　　　　地域の中で良好な環境を維持するよう　

　　　　　　　　個々の建物の用途や高さ　容積などを制限する

道路・・・・・・・道路に接していない敷地には建築物を建てられない

　　　　　　　　道路とは　幅員が４ｍ以上のもの

みなし道路・・道路の中心線から２ｍずつまでは　建築物を建てられない

市街地調整区域・・市街化されることを抑制する

　　　　　　　　　　　　むやみな開発を防ぐ

市街化区域・・すでに市街地を形成している区域

用途地域・・・・土地利用の規制

　　　　　　　　　住居系・商業系・工業系に分けられる

要介護度

要介護度	状態
要支援 1 2	社会的支援の必要な状態	日常生活を送る能力はある。 排泄・食事は自力で行う。 立ち上がり・歩行に支えを必要とする。 浴槽の出入りに一部介助が必要。
要介護度１	生活の一部に 部分的な介護が必要な状態	立ち上がりや歩行が不安定。 排泄や入浴などに一部または全介助が必要。 問題行動や理解の低下が見られることがある。
要介護度２	軽度の介護が必要な状態	一人での立ち上がり・歩行が出来ない事が多い。 排泄や入浴などに一部または全介助が必要。 問題行動や理解の低下が見られることがある。
要介護度３	中程度の介護が必要な状態	一人での立ち上がり・歩行が自力では不可能。 排泄や入浴、衣服の着脱などに全介助が必要。 問題行動や理解の低下がいくつか見られることがある。
要介護度４	重度の介護が必要な状態	日常生活を送る能力がかなり低下。 入浴や衣服の着脱の全介助、食事のときの一部介助が必要。 多くの問題行動や理解の低下が見られることがある。
要介護度５	最重度な介護が必要な状態	生活全般にわたって全面的な介助が必要。 意志の伝達がほとんどできない場合が多い。 多くの問題行動や理解の低下が見られることがある。
非該当	支援・介護の必要が認められない

　　　平成１８年４月 要介護度が若干　変更になっております。

お知らせ

福祉住環境コーディネーター検定試験の

申込み受付けは　本日（１３日）までです

　　　　　　　　　　　　　　　（個人申込み対象）