福祉住環境コーディネーターROOM

前ページ
次ページ

第１７回　２級福祉住環境コーディネーター問題

Ｑ　加齢に伴う心身機能の変化に関する次の①～⑤の記述の中で、その内容が最も不適切なものを一つだけ選んで下さい

①　高齢者の筋力低下は、筋線維が老化により減少し細くなる為に起こる。また、姿勢保持能力の衰えも平衡感覚機能の低下によってもたらされ、転倒を引き起こす原因の一つとなる。

②　加齢に伴う機能低下の進み方には個人差がある。特に身体機能に比べて、想像力や洞察力の低下は早い時期から著しく、それが生活上の障害を引き起こす要因となっている。

③　加齢により、肋骨や肋間筋の弾力性が低下するため胸郭運動が低下する。また、肺の弾性が低下することにより換気能が低下するため残気量が増大し、その結果、肺活量、最大換気量が低下する。

④　脊椎圧迫骨折や大腿骨頚部骨折などを引き起こす骨粗鬆症は、加齢や運動量の減少による生理的なものとカルシウム摂取量の不足による栄養の問題の２つが原因としてあげられるが、いずれにしても骨量が減少する。

⑤　加齢によって運動神経の刺激伝達速度が低下すると、瞬発力や敏捷性の低下が起こり、敷居やじゅうたんなどのちょっとした段差でつまづきやすくなる。また、その際に反射的に手や足を出す運動動作も遅れ、転倒し外傷を受ける原因ともなる。

Ａ　②

　　　高齢者において、身体能力は比較的早く低下するが、知的能力や情緒面は比較的　高い水準を保つとされている。特に　想像力・洞察力・総合的な判断能力においては、高い能力を発揮できる。

福祉住環境コーディネーター2級スピードテキスト/古屋真一郎
￥1,890
Amazon.co.jp

第１７回　２級福祉住環境コーディネーター問題

Ｑ　加齢に伴う高齢者の特性に関する次の①～⑤の記述について最も不適切なものを一つだけ選んで下さい

①　加齢に伴う生理機能の変化では、目の調節力については壮年期から大きく機能が低下するが、神経伝導速度の機能低下は比較的緩やかに進行する。

②　高齢者の視覚機能が低下すると、視力の低下・視野の異常、水晶体の混濁、縮瞳傾向、瞳孔の対光反射と調節反射の低下、老人環などの症状が生じる。

③　白内障は高齢者に最も多い目の疾患で、水晶体の混濁が進行し視力低下が顕著になると、手術が必要になる。発症率は、７０歳以降で８５％、９０歳以上では　ほぼ１００％といわれる。

④　高齢になって口渇感を訴えるのは、口腔内での唾液の分泌機能が低下するためである。

⑤　加齢に伴う難聴は、一般に低音域が聞こえにくくなり、進行すると高音域も聞こえにくくなる。これによって、語音を区別する弁別能力が低下し、話の理解度の低下にもつながる。

Ａ　　⑤

　　　　高音域から聞こえにくくなる。


渡辺光子, 生活福祉環境づくり21
　　　　　　　福祉住環境コーディネーター2級過去問題集〈2005年版〉

U‐CANの福祉住環境コーディネーター2級過去問題集〈2006年版〉 ￥2,310 Amazon.co.jp

第１７回　２級福祉住環境コーディネーター問題

Ｑ　在宅医療にかかわる機器に関する次の①～⑤の記述の中で、その内容が不適切なものを一つだけ選んでください。

①　吸引器は、病院や施設ではベッドサイドの壁に取り付けられる事が多いが、家庭では一般的に小型で持ち運び可能な吸引器が利用される。

②　ネブライザー（噴霧器）とは、水蒸気と共に薬剤を吸入させるもので、口や鼻から吸入する。咽頭や喉頭などの感染症、炎症の治療などに用いられる。吸引器との併用は危険なので行ってはならない。

③　皮膚と直接接着する収尿器や人工膀胱（尿路ストーマ）は長時間装着することもあり、その部位を消毒、洗浄し皮膚がただれないように管理しなければならない。人工膀胱におけるパウチなどの器具の一部は使い捨てである。

④　気管内挿管をすると会話が難しくなるので、その場合には代わりのコミュニケーション手段を確保する必要がある。最近はパソコンやワープロを使用することが多い。

⑤　消化管にチューブを通すのが難しい状態の場合には経静脈栄養法が用いられる。末梢静脈にカテーテルを通して輸液を入れる場合もあるが、近年は中心静脈栄養法が一般的である。

Ａ　②

　吸引器との併用で　痰を吸引しやすい状態にすることが出来る

第１７回　２級福祉住環境コーディネーター問題

Ｑ　相談の仕方に関する次の①～⑤の記述の中で、その内容が最も不適切なものを一つだけ選んでください

①　福祉住環境コーディネーターによる福祉住環境整備相談は、インテーク（初回の相談受け入れ）から始まる。相談が進むにしたがって、相談内容の室や専門性にかかわる難易度によって、他の保健、医療、福祉、建築等の各種専門家とのチームワークが必要になる。

②　福祉住環境コーディネーターは、福祉住環境整備の費用にかかわる、融資や助成の可能性の検討や窓口機関の紹介が必要な場合など、医療職との連携をとる必要がある。

③　福祉住環境コーディネーターは、本人の現在行っている移動方法や身辺処理の方法に本人、家族あるいは相談員が納得していない場合（たとえば「もう少し訓練すれば何とかなるのでは？」と思っている場合等）保健、医療職との連携をとる必要がある。

④福祉住環境コーディネーターは、本人の健康に支障があり、日常生活に何らかの制限を要する疾患をもつ場合、保健、医療職との連携をとる必要がある。

⑤　福祉住環境コーディネーターは、本人に心身上の機能障害があるにもかかわらず、保健・医療サービスとして福祉住環境整備の指導を受けたことがない場合には、これまでにかかわりを持ったことのあるリハビリテーション関係の医師、理学療法士（ＰＴ）、作業療法士（ＯＴ）、保健師等に連絡をとり、医学的側面からみた意見を得るとよい。