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近年、墓や葬儀のあり方が多様化し、関連するサービスも変化している。それに伴い、葬儀業者への不満や価格面 のトラブルなどの相談も増加。日本消費者協会(日消協)は「値段の比較だけでなく、心を込めてお別れができるように、事前に業者としっかり相談を」と呼び 掛けている。 (田辺利奈)

 「最近は費用を抑えたいとの思いから、家族葬が増えている」と話すのは、葬祭業者でつくる全日本葬祭業協同組合連合会の浜名雅一副会長。家族葬は 祭壇を小さくしたり、料理を減らしたりすることで費用は少額になる。ただ、町内会などに周知する一般的な葬儀と違い、寄せられる香典が少なく、収支がマイ ナスになることもあるという。

 浜名さんによると、父親と母親を続けて亡くした依頼者は、父親の葬儀は町内会に周知したが、母親の時は知らせず、祭壇も半分にした。結局は母親の時の方が負担は多かったという。「相互扶助で成り立つ本来の日本の葬儀は、合理的にできている」と話す。

 さらに周知しないと、訃報を知った人がばらばらの時間に弔問に来るため、ずっと家にいる必要が出てくる。浜名さんは各家庭の事情に合わせ、いろいろな業者に事前相談するよう勧めている。

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 日消協は一月、葬儀についてのアンケート結果を公表した。全国の千六百十八人から回答を得た。通夜や告別式をせず、火葬のみとする「直葬」の考え 方では、「故人の希望なら仕方ない」(38・9%)と、「あまりにも味気ない」(38・6%)が、ほぼ同じくらいあった。故人の思いを優先したい一方で、 「それでいいのだろうか」という思いも垣間見える。

 自由記述の回答では、家族葬が増えて亡くなったことを地域の人たちが知らされないこともあり、「近所のつながりが薄らいでいく寂しさを感じる」との意見もあった。

 このほか「葬儀を経験して困ったこと(重複回答)」について、「心付けやお布施の額」(37%)、「通夜・告別式の接待の仕方や手配」(26・6%)、「葬儀 の手順がわからなかった」(25・7%)の順で多かった。