元旦の能登地震発生以降、SNSを中心に拡散されているパワーワード「人口地震」。
大手マスコミは人口地震を端からデマと決めつける報道を繰り返し行っています。
自分としては人口地震については以下の見解を持っており、根拠なく人口地震が原因と決めつけるのは絶対反対ですが、人口地震を検証する意義は高いと考えております。
・まずは、人口地震の定義をしっかりすることが重要。人口地震の定義には以下の二つがあるはず
①ピンポイントで特定の時間帯、エリアに対して核爆発等で地震を発生させること
②人為的な活動が原因で、地震が発生しやすくなる状態となっており、そのために
今回の地震も発生してしまった
・①について、今回の能登地震がデープステート等、闇勢力がピンポイントで能登地方を狙った地震だと言うなら、誰が、どのような形で、いつ地震を発生させるような核爆発等を起こしたのかという証言、証拠を出す必要があるのではないでしょうか。明確な根拠なく人口地震を主張しているだけでは、説得力が乏しい。大手マスコミ側の方がよっぽど科学的な根拠を持ち出して、人口地震を否定していますから、説得力という点でも完敗となってしまうわけです。
（以下、抜粋）
京都大学防災研究所の西村卓也教授は「今回の地震が人工地震であることは考えられない。地震波や地震に伴う地殻変動を見ても 一般的な自然の地震と何ら変わらない特徴を持っている。地震は深さは15キロぐらいで起こっているが、例えばその深さまで人間が例えば穴を掘って何かをするのは到底難しく、マグニチュードからみても人間が作り出せるエネルギー量ではない。人工地震では無いと断言できる」
・しかしながら、人口地震を②と定義するなら、人口地震論争は戦局が変わってくるのではないかというのが、今回提起したい問題意識です。
まず、人為的な活動が原因で、地震が発生しやすくなっているのではないかという仮説ですが、以下のような情報があります。
CO2貯留（CCS）に地震を引き起こすリスクがあるのではないかという指摘です。
そして、能登半島付近と、CO2貯留（CCS）との関係を見てみると、
http://library.jsce.or.jp/jsce/open/00035/2012/67-cs/67-cs09-0011.pdf
地域分散型CCSの成立性に関する調査研究 その1-CO2マイクロバブル地中貯留モデル地域の貯留可能量評価と経済性評価-
によると、能登半島北部の海域は、CO2貯留（CCS）の候補となっています。
以上、まとめると、CO2貯留（CCS）に地震を引き起こすリスクがあるという指摘、実際に世界で大地震は激増しているという統計、能登半島北部の海域とCO2貯留（CCS）との関係性、この三つの事実から、能登地震とCO2貯留（CCS）に関係性があるのではないかという仮説を立てるのは妥当ではないでしょうか。
このことから、少なくとも人口地震をデマと決めつけるのはおかしく、人為的活動と地震の関係性について調査研究を行う必要があるのではないでしょうか。自分は地震関係は全くの専門外ではっきりとした主張はできるような立場ではありませんが、インターネット上で少し調べただけでも、何らかの因果関係はあるような気がしてなりませんね。