独立人事業務請負人（人事ＩＣ）の木村勝です。
当方プロフィールにも記載してありますが、当方大学時代は鉄道研究会に所属し、現在も先日「あけぼの」定期運行廃止のラストランを見送りに行くなど、相変わらず鉄道ファンを継続しております。
２０１４年４月８日号週刊エコノミストで、「鉄道の未来」という特集記事を組んでいましたので、購入してみました。
青函トンネル開通後、久しぶりの鉄道ビックプロジェクトといえば、やはりリニア中央新幹線です。
このリニア中央新幹線ですが、現在の計画では、２０２７年の品川～名古屋間の開通を目指し、早ければ今秋着工の予定です。
開通後は、品川～名古屋間 なんと４０分！の所要時間です。
東京～名古屋間は完全に通勤圏内に入りますが、果たして２０２７年には、東京⇔名古屋間をリニア通勤する人は出てくるのでしょうか。
新幹線通勤をはじめとする遠距離通勤が一気に増えた時期があります。
バブル期の地価高騰によるドーナツ化現象が起こった時期です。
当時のＴＶでは、東北新幹線の新白河駅や長野新幹線軽井沢駅などから遠距離通勤するサラリーマンの方の特番をよく組んでいました。
当方の記憶では、仙台から東京まで通う女性銀行員の方の紹介ＴＶを見た記憶があります。
しかしながら、こうした特番もすっかり無くなりました。
バブル崩壊後の地価下落による都心回帰傾向により、新幹線通勤者がいなくなり（少なくなり）、制度自体を見直した企業も多いかと思います。
また、２０２７年というと毎日会社に出社して働くという通勤型の勤務ではなく、在宅型勤務が主流になっているかもしれません。
いずれにしても、今の状況だと会社負担による名古屋⇔東京通勤はなさそうな気がします。
当方世代でもバブル期に新幹線通勤を前提に不動産を購入された方がいます。
これからは、この世代が高齢者雇用安定法施行により、賃金を大幅に見直して（減額）再雇用されていくことになります。
現在新幹線通勤を認めている会社に勤務する再雇用者の方の中には、再雇用後の月額給与と通勤費負担がそれほど変わらないといったことも出てくるかもしれません。
直近の課題としては将来のリニア新幹線の通勤費を考えるより、こちらの方が先に対応しなければならない課題かもしれませんね。