毎日新聞より
３月１日に開かれる東京マラソンは、新型コロナウイルスによる感染拡大を受けて一般ランナーの参加取りやめという異例の事態に発展した。主催の東京マラソン財団が参加料を返金しない方針を公表し、参加するはずだったランナーからは「返してほしい」という声も上がっている。イベント中止や延期の際には「興行中止保険」が適用されて主催者側に保険金が支払われ、払い戻しが行われるケースもあるようだが、今回はどうなのか。【倉沢仁志】
東京マラソンは約３万８０００人が出場予定だったが、財団は１７日に一般ランナーの参加を取りやめ、エリート選手のみの２００人規模で実施すると発表。参加料の返金はなく、来年の出場権は付与されるが、来年も別途参加料が必要になる。