サーチナより
中国は今やがん大国となりつつあるが、患者の急増に対して医療水準の向上が追いついてないのが現状だ。そのため、検診やがん治療を受けるために訪日する中国人も増加傾向にある。中国メディアの今日頭条はこのほど、日本で医療サービスを受けることを検討している中国人に向けて、日本のがん検査やがん治療について解説する記事を掲載した。
がんは早期発見が何よりも重要とされるが、中国では発見されるがんの大半が中期から末期のステージに到達してから発見されるという。中国におけるがんの５年生存率は３６．９％にとどまるが、日本の国立がん研究センターがまとめた統計によれば、日本で２０００年から２００３年にかけてがんと診断された４万５３５９症例の「１０年後」の生存率は５８．５％に達する。
中国では大気汚染をはじめとする環境汚染のほか、生活習慣病としてのがん患者が増えている。しかし記事は、中国では体調が悪くなって初めて病院に行くという人が多く、定期的な健康診断やがん健診の制度が確立されていないことを紹介。また「医療設備」についてもＭＲＩやＣＴといった検査機器が多くの一般病院には配備されておらず、設備投資もなかなか難しいため、日本のようにがんの早期発見を実現する体制が整っていないことを指摘した。
こうした差について「日本は３０年前に国としてがんを予防する決意をし、実践してきた」と紹介、国民が検診を受ける制度の確立に成功しているとした。また、中国にも検査機械がないわけではないが、自覚症状が出てから検査を受けるので既に中期、末期の状態まで進行してしまっている患者が多いことを指摘した。
さらに「経験を積んだ医師の不足」や「医療体系」についても指摘しており、中国では検査が「水の流れのように」それぞれ必要とする検査室へ流されていくとし、医師による詳しい問診がないとしている。経験のある専門の医師が患者の体内のわずかな異変を察知し、詳しい検査を促さなければ早期発見には至らないゆえ、中国の現在の医療体制では難しいところがあるようだ。
中国でのがん治療には高額な費用がかかるうえ、治療を行っても生存率が高くはない現状は、患者本人はもちろん、家族の抱える不安や経済的なストレスを一際大きいものとしている。がん検診や治療のために中国人が日本を訪れるのはこうした要因があるためだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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