安倍元総理が暗殺されたと同時と言っていいくらいに統一教会のことがマスコミで取り上げられ、毎日のように統一教会と自民党の議員の関係についての言及がありました。
安倍さんは統一教会と関係があったとされましたが、霊感商法などを厳重に取り締まった方です。また統一教会が憎いからと言って安倍さんを暗殺するというのは論理的にも矛盾しています。
でも、これでもかと連日報じていました。
その前は、武漢コロナのことばかり、その前はモリカケ桜で一日が終わっていました。
その後は、ジャニーズ問題、そしてLGBT問題等々でマスコミは騒ぎ立てていました。
そして一貫して靖国問題に端を発する自虐史観に固執し、日本を戦争に駆り立てたエネルギー問題の唯一の解決策である、原子力発電問題に反対してきました。
多くの愛国者が一連の個々のことには反発していますが、それを関連付けておかしいという人がとても少なく感じます。
とくに原子力発電問題になると、安全性が担保できないから反対だという人が時々おられます。
だれがこの問題に反対しているのかというと反原発の旗手はやはり山本太郎であり、立憲共産党や社民党等々の売国奴政党です。
与党自民党内にも河野太郎を筆頭に小泉進次郎など太陽光利権で甘い汁を吸っている人たちがいます。
多くの愛国者がこの人たちにはＮＯと言っているのですが、なぜか原子力発電に関しては反原発の主張をされる人がいます。
とても不思議なのです。
パーティ券問題で、失脚したのは安倍派ばかり。岸田派や茂木派など政権幹部も資金集めパーティを実施しているのにもかかわらず、お咎めなしです。
清和会（旧安倍派）ばかりが標的にされ、叩かれていますが、旧安倍派は台湾に近い派閥です。それを連日のように叩くマスコミには何らかの意図があるように思えてなりません。つまり台湾と仲の良い政治家ばかりを弾き飛ばしているとしか思えないのです。
政治家は与野党にかかわらず資金を集めて政治活動をしています。政治にはお金がかかります。逆にお金を使わない政治家は何も動いていない証拠なのです。
車で動けば、車の購入費用から保険やメンテナンス費用にガソリン代、さらに都心部を動けば駐車場代がばかになりません。
自分のお金で払っている私にはよくわかります。机に座ってパソコンとにらめっこしていたら、あまりお金はかからないのです。しかし、世の中の実情や濃い人間関係は構築できません。
動けばお金がかかるし、頼まれて有力者にお願いをしに行くのに手ぶらではなかなか行きにくいものです。
その時に、ある程度自由になるお金や、人件費などがかかるのです。人件費といってもだれでもいいわけではなく、自分の分身の秘書はそれなりに優秀な人を雇わねば、使い物になりません。
政治家に清貧さを求めてはいけないのです。人や組織を動かす強大なパワーが求められるのであり、こじんまりした政治家はへのツッパリにもならないのです。
ただルールはルールなので、そのルールに則って行動すべきです。だからそれに反した政治家は罰するべきですが、「法の前には万民平等」のはずです。旧安倍派ばかりを糾弾するのはおかしいと思わねばなりません。
そして日本にとって有用な政治家を前途を潰しているのです。あの失脚した人たちはＣＨＩＮＡに対してはっきりとＮＯが言える人たちばかりと気づいていますか？
原子力発電所もそうです。能登半島地震の際に志賀原子力発電所の原子炉本体には全く影響はありませんでした。これは複数の原子力の専門家に確認を取ってもらいました。ただ周辺機器の変圧器から油や使用済み燃料プールの水がこぼれただけのことで、安全には全く影響がないものばかりです。
停止していたから安全ではなく、稼働中でも地震波を感じたら自動的に停止するようになっているのです。
福島第一原子力発電所も地震では何も重大な問題は起きませんでしたが、その後の津波で全電源が喪失して冷却ができずに水素が発生し、それに引火爆発して建屋が吹っ飛んだのです。
しかし、放射線障害で亡くなった方はいません。
４号機が水素爆発した時に、それを点検しようとして真横に車をつけ、降りた瞬間に爆発に合い、車ごと吹き飛ばされた自衛隊員はすぐに除染などの適切な処置をしたために、だれも放射線の悪影響は出ていません。ゼロ距離であの爆発に合った人たちが無害だったのです。数十キロも離れている人たちに放射線障害が起きるはずもありません。
ただ、起きた時は情報が圧倒的に不足していますから、用心に用心を重ねるのはわかりますが、１２年も経過し、ちゃんとその後の情報も解明されています。それもみないで危ないばかり言っていても何の進歩もありません。
原子力発電所を稼働させている方が停止させているよりもリスクがよっぽど下がっています。
原子炉本体の安全性は変わりません。でも、稼働させていれば電力会社は海外の天然ガスや石油を購入する額が低くなるので、それだけ経営に余裕ができます。
つまり電気の安定供給と安い電気代を実現できるのです。それが九州電力と関西電力です。
しかし、原子力発電所が稼働していない電力会社はいつ何時停電がおきる恐れがあったり、電力料金が1.5倍以上の高いものになっています。
今寒空で電気が止まることを想像してみてください。多くの人たちが凍え死ぬか、体調を壊してしまうでしょう。
そっちの危険性の方が重大な事故が起きるよりもずっと可能性は高いし、危険なのです。
そして南シナ海をＣＨＩＮＡが海上封鎖すれば、一気に電力不足となり、日本経済は衰退することでしょう。
こちらの方が重大事故が起きるよりもずっと可能性は高いのです。
「ゼロリスク」などありません。事故が起きれば運命さと閑雅ながら飛行機に乗っていませんか？
羽田飛行場の航空管制の様子を写した写真を見たことがあります。レーダーの画面にはすごい数の飛行機が離発着を待っています。心配しても仕方ないのです。ここはプロに任せなけば胃に穴が開きます。
飛行機事故も一度起きると数百人の命が危険にさらされます。1月12日に東京に行ったときは、心の片隅にちょっと大丈夫かなと今まで以上に不安になった自分がいました。でも、乗ると決めた以上、パイロットに地上管制官に任せるしかないのです。
毎日、電気を使っているなら電気が使えることに感謝しながら使わねばならないのです。
能登半島地震でずたずたになった水道管をチームで穴を掘って漏水の確認をしながら懸命に復旧作業をやっている映像が放送されました。そうです、マスコミの仕事って普通には目に見えないところで努力している人たちを紹介することなのです。
あの穴を掘って漏水個所を見つける作業工程を見たら、断水がなかなか復旧しないのも理解できることでしょう。
ところが不安ばかりや一面だけをクローズアップして意図的に流すのはよくないのです。見ている方がそれに気づけばいいのですが、なかなかそこまで知識を持っている人は少ないですからね。
日本を弱体化させたい勢力はすべてこれらを連携してやっています。だからこそ私たちはことの真贋を見抜けるようにしなくてはならないのです。
ちゃんと勉強しましょうよ。テレビをうのみにするのはよくないですよ。
ウクライナ戦争でも、ロシアが悪いとさんざん言いながらプーチンさんはいまだに高い支持率を保っています。ウクライナが反転攻勢をかけて、戦果を挙げていると言いながら、戦況は一向に良くなりません。
あれだけ連日ウクライナが反転攻勢をかけていると言っていた評論家さんたちは今いったいどうしているのでしょう？
また地震で多くの太陽光パネルが崩壊しています。簡単には手も付けられませんが、テレビではそういうところを一切報じません。
そして安全性には全く問題のない原子力発電所の周辺設備の破損ばかりをあげつらいます。
おかしいでしょう。
そろそろ日本国民もマスコミのデマに気づきましょう。
電気自動車？ ハーツというアメリカ大手のレンタカー会社はテスラを二万台売却しました。使い物にならないことに気づいたのです。日本製のハイブリッド車の方が性能も使い勝手もいいのです。欧州でも電気自動車の時代は終わりました。
ちょっと高い視点から、広い視野で見てみましょう。すぐにマスコミのウソがわかりますから。