2011-08-04 地域物質循環論-最終レポート-13

　自分が考えるよりよい社会を構築するための自然科学的技術革新は、授業でもやっていた残飯を利用してバイオエタノールを作る技術を確立させ普及させることだと思う。なぜなら残飯を利用することによりゴミも減り、さらにはエネルギーとして再利用することができるためCO2を削減でき、地球温暖化防止に貢献できるからである。ただし、トウモロコシを利用してバイオエタノールを作るのには反対である。残飯から作るからこそ無駄の削減ができるのに、ちゃんとした食材を利用してバイオエタノールを作ると食糧価格も上がり無駄の削減にならないためかえって逆効果になるからである。よって残飯を利用したバイオエタノール制作技術を確立することが地球にやさしいよりよい社会を構築することにつながると思う。
　また政策制度としては、政府が太陽光パネルを取り付けた家庭に補助金を支給したり、家庭用太陽電池で発電した電気を電力会社がどの家庭からでも買い取りをできるように制度を整え、家庭に太陽電池を設置できやすい環境を作るべきだと思う。今の日本では太陽電池の取り付け費用が高いうえに、発電した電気も電力会社には抽選で選ばれた家庭しか買い取ることができないため、なかなか普及しないのが現状である（訂正：太陽光発電は抽選ではない．抽選は風力発電．）。だから制度を整えることによって太陽電池の設置がしやすくなり、太陽電池が家庭に普及しCO2を削減することができると思う。
　これらの自然科学的技術革新や政策制度が現実化されれば今まで大量に排出されて地球温暖化を促進していたCO2を少しでも減らすことができ温暖化抑制に一役買うことができるようになると思う。



「よりよい社会を構築するための－とは」今回のレポートのテーマであるが、一体よりよい社会とは、どんな社会を指すのかを、まずは考えてみたい。
　よりよい社会を考えると、社会には多くの人々がおり、皆それぞれの意志で活動している。そして、その皆が考えるよりよい社会は、それぞれ違うものであると考えられる。ということは、これが間違いなくよりよい社会だという正解はないだろ。しかし、これとだという答えがなくても、社会問題を糸口にある程度答えを出せるのでないだろうか。たとえば、現在世界中で叫ばれている地球温暖化・食料困難・エネルギー資源の枯渇それに伴う代替エネルギーの開発etc　今挙げたのは我々人類が住む地球で起こっている共通の問題の一部である。これではあまりに広く捉えすぎているかもしれないが、これを個々の社会＝国が解決していけば、それは「よりよい社会を構築するための－とは」という考えにつうじるのでないだろうか。
　それではこれから、上記に挙げた問題に対する対策・技術革新を見ていきたい。　

▼地球温暖化、エネルギー資源・対策・技術革新
・エネルギー供給
各種エネルギー源の効率改善、小規模分散型エネルギー源の導入、再生可能エネルギーの普及、原子力発電の活用、電化などの有効性が指摘されている。ただし個々の対策にはそれぞれ特有の限界もあるため、エネルギー供給システム全体で考えることが必要とも指摘されている（スターン報告）。また、原子力発電の推進は事故の発生により周辺住民に犠牲を強いることになる。さらに、放射性廃棄物の危険を10万年後まで残すこととなる。長期的には核融合エネルギーや高速増殖炉、宇宙太陽光発電などへの期待も一部で指摘されているが、今後10–30年間に大量普及する見込みは現時点では無い。
・省エネルギー
低電力消費の製品の普及や設備更新、電力・エネルギー消費が少ない経済システムへの転換、不要なエネルギー消費の削減、省資源など。
再利用
廃棄物発電や廃棄物の熱利用など
・炭素の固定
炭素吸収量の増加では、植林を始め、森林伐採量の抑制、灌漑、水資源の適切な管理、休耕地の積極的な利用、二酸化炭素吸収の多い作物への転換、自然植生の保護、砂漠緑化、海藻栽培、単細胞藻類の利用などが挙げられる。炭素貯留・固定 (CCS)は石炭など安価な化石燃料の当面の重要なオプションになるとされる（AR4 WG ⅠⅠⅠ　スターン報告）。
・人工光合成
光合成を人工的に行う技術のこと。空気中・海中の二酸化炭素を原料として炭化水素を合成する。微生物を用いる、光触媒を使うなど種々の方法がある。生産量が化石燃料の消費量を上回れば地球温暖化への根本的な解決となる。部分的な技術は確立しているものの、実用には至っていない。
・生活様式
民間レベルでの活動（3R・4R・5R、節電、節水など）も一定の効果を持つとされる。
持続型社会への転換への有効性、および必要性も指摘されている（AR4 WG ⅠⅠⅠ）。
自主的な努力の限界、および下記のような緩和政策の重要性も指摘されている（AR4、スターン報告）。


▼食糧問題現状
世界の食料生産総量は、世界中の人々を養うに十分な量がある
世界の肥満（食料の摂取しすぎ）の人数は、世界で飢えている人とほぼ同じ人数である
豊かな国は、必要量以上の食料を輸入している
豊かな国は、食料を捨て過ぎている（例。東京都23区の家庭から1日に捨てられる食物は、アジアの50万人以上が1日に食べる食料に相当）
貧しい国の貧しい生産者は、家族がもはや生活できないほどの低価格を、商社（値段を決める権限を持つ）から強制されている
貧しい国の貧しい生産者は、家族の生活を維持するために必要な穀物は、商社に売り渡され、豊かな国の人々の肉類生産用家畜飼料にされている
肉類の消費量増加の意味は、飼料用の穀物消費量が増える→国際市場における穀物の価格が上昇→貧しい人々が必要とする穀物を買えなくなる、ことである（注：したがって、完全放牧による飼育などの場合には別である）
肉類は食べないほうが健康に効果がある、と主張する医師がいる
各家庭が必要以上に購入しなければ、商社は輸入量を減らすかもしれない
戦争をしないこと
軍隊に入れば食べることができるので、子供達は食べるために軍隊に入る

引用元　WiKipedia　[http://ja.wikipedia.org/wiki/]より


　いろいろと調べて書いてきたが、まずは皆の意識・考え方が変わっていき、小さいことから変えていければ社会はよりよくなると考えられる。

2011-08-04 地域物質循環論-最終レポート-12

2011.3.11に発生した東日本大震災により各地で深刻な被害を被った日本。その中でも、人災と言われ、現在に至るまで人々を苦しめているのが東京電力の原子力発電所だ。震災による事故だけでなく、管理問題、事故後の対応、周囲への放射能の影響、電力不足など数多くの難題が起き、日本だけでなく世界各国が注目することになってしまった。これは日本の問題ではなく、世界中のどの国でも同じようなことが起きる危険性がある点で非常にシビアな問題だ。今後のエネルギー問題を原子力に依存していくのか、はたまた違う技術を開発するのかは、地球規模で資源の枯渇が叫ばれる今日において、世界各国が考えていかなければならない。これを機に、私はエネルギーに関する制度・政策を再度見つめなおす必要性に迫られていると感じた。
　そこで私は、ひとつの制度・政策を考えてみた。それは、以下のようなことだ。
① 　国連全加盟国が協力して宇宙太陽光発電システム（SSPS）を開発する。
② 　受信装置を各国に設置する。
③ 　電気エネルギーの取引金額を設定し、各国が自由に売買できるシステムを創る。
＊宇宙太陽光発電システムとは次のようなものである。
『太陽光は地表に届くまでに、大気の吸収などにより減衰する。またそれは、天候により変化する。大気圏外で発電し、大気の透過率の高い波長の電磁波に変換して地上へ届けた方が、損失が少なく効率が良くなり、安定する。また、軌道によっては日没の影響も減らすことができるため、約10倍程度宇宙の方が有利であるとされている。
宇宙太陽光発電は、宇宙空間にある発電衛星と地上の受信局によって行う。地球の衛星軌道上に設置した施設で太陽光発電を行い、その電力をマイクロ波またはレーザー光に変換して地上の受信局（構想では砂漠または海上に設置する）に送り、地上で再び電力に変換するという構想になっている。発電衛星と送電を中継する送電衛星を利用すれば夜間でも安定的に地上への電力供給が期待でき、無尽蔵の電力をほぼ24時間365日にわたって利用できる。この特徴から原子力発電同様にベース電力としての利用が可能である。なお、太陽電池による発電のかわりに、太陽熱を利用した汽力発電を利用することもでき、この場合は宇宙太陽熱発電と呼ばれる。また、発電施設の設置場所を軌道上ではなく、月面に固定することも可能である。
1968年に初めて提唱されて以降、新エネルギー源として開発が行われており、オイルショック以降は各国で研究が大きく進んだ。しかし、非常に大型のプロジェクトであり、必要となる資金も莫大であったため開発をとめる国が多かった。日本は自国で算出するエネルギーが乏しいということもあり、1990年代から研究が盛んになり、マイクロ派送電、ビーム送電など必要となる基礎技術が開発されており、現在では機材の耐久力などを考えなければ発電したエネルギーを地上に送ることは原理的に不可能ではなくなっている。
しかしながら、打ち上げコストの問題や材料劣化対策、維持の問題などの技術的課題も多く存在する。過去の日本の計画では100キロワット級の実験的な衛星を2010年頃に打ち上げる予定であったが 、現在でも打ち上げられていない。また、現状では実証機も打ち上げ計画に入っていない。JAXAは研究を継続して行うことで2020年から2030年をめどに商用化を可能にすることを目標にしている。』
　私は、資源の枯渇と地球温暖化、エネルギー問題の３点に注目した。
現在の地球では資源の枯渇により化石燃料の高騰が起きたり、資源のある国や経済力のある国の独占などが起きたりしている。そこで、宇宙太陽光発電システムを各国一丸となって開発することでこの資源問題を解決できるのではないかと考えた。宇宙太陽光発電システムは太陽光を利用した発電システムのため、資源枯渇の心配がなく、半永久的に発電が可能である。
　また、地球温暖化問題も深刻である。地球温暖化問題は今や地球規模で世界各国が対策を講じなければならない問題である。CO2削減の目標を設定するなど会議がこれまでなされてきたが、一向に良い方向に進んでいないのが現状である。その原因の一つとして先進国と発展途上国との間の意見の相違がある。先進国は地球温暖化防止のため途上国にも協力を求めている。一方、温暖化防止対策は国の発展を大きく妨げる要因になるため協力できない、というのが途上国側の言い分だ。私は、どちら側の意見も正しく、とても難しい問題だと感じた。だが、宇宙太陽光発電システムを開発し、世界各国で平等に分けることで、この問題は解決できるのではないか。先にも述べたようにこの発電は石油資源を利用しないのでCO2が発生しない。そのため、地球温暖化の防止にも役立つ。また、エネルギーは各国に供給されるので、途上国側の発展を妨げることにはならない。もちろん開発資金や技術提供をどうするかの問題があるが、今までの地球温暖化を促進してきた面と経済的・技術的な面を考慮すると先進国側が大きく負担するように国連会議で話し合うべきであると考える。
　③については電気エネルギーをそれほど利用しない国、多く利用する国のための制度である。宇宙太陽光発電システムで作った電気を各国に分担するが、現状として電気を利用しない国も数多くあるだろう。また、先進国のなかには分担された電気だけでは不足してしまう国もでてくると考えられる。そのため、電気エネルギーの世界共通価格を決め、国家間で売買できる制度をつくる。この制度を設けることにより発電した電気エネルギーを無駄なく利用できるとともに、現在不利な貿易をしていた貧しい国々が平等に取引できるようになると考えられる。
　以上のように、宇宙太陽光発電システムを利用した世界レベルでの制度をつくることで多くの問題が解決できる可能性が広がり、より良い社会が構築されると私は考える。

【引用】
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%AE%87%E5%AE%99%E5%A4%AA%E9%99%BD%E5%85%89%E7%99%BA%E9%9B%BB




今まで、この授業では各国が食糧、エネルギー、人口、産業の問題に対しどのような政策を行ってきたのかを学びました。
　自然は守っていかなくてはならない、環境には悪いことを知りながらも国民を満足に生活させるためには、その自然を壊さないといけない。クリーンなエネルギーを主体とした社会を作りたいが、法律が整っておらず、結局国民一人一人の自主性に賭けることしかできないジレンマ。
　そういうことを習ってきて今、より良い社会を構築するためにはいったいどうすればいいのかを、自分なりに考えてみました。
　今私たちが考えなくてはいけない問題の一つにエネルギー問題があります。
自分は国全体で低エネルギー社会を目指しているドイツを見習うべきだと思います。
太陽光、風力などの発電方法を使い、社会と国民がお互い支えあって生きているのは今の日本ではとても実現できそうにはないものでした。日本がこのまま環境税などの政策を打ち出さないで曖昧なまま日本の電力を賄おうというなら、火力だけではなく、原子力も再稼動するべきではないでしょうか。
　確かに火力発電主体でも十分なエネルギーを供給できるかもしれません。
　しかし原子力に比べると環境へのダメージは大きい。
世界が二酸化炭素の排出を減らそうと頑張っているのに私たちが何もしようとしないのは恥ずべきことです。
　皆が日本のことだけではなくもっと世界に目を向けて、環境のことについて考えなくてはならないこと。そして、政府が、エコな社会に向けて法律や制度を整えて、グリーンエネルギー生活をしようとする、団体、個々人を助けるような政策をしないことには、日本はずっとこのままだと思います。




1. 政策、制度
ドイツでの太陽光エネルギーに関しての政府の力の入れようはすごかった。政府が補助金を出して、太陽光発電の普及を促進している事。一般家庭の屋根に太陽光発電のパネルを置き、それで発電した電力を国が買い、約5年で太陽光パネルの元が取れるというドイツの政策は個人的にはよい政策だと思う。国があまりこういう事に口を出しすぎるのもどうかと思うが、口を出しすぎないのも問題だと思う。外国はこういった面で政府が素早く動ける点が良いと思う。日本もこれをある程度参考にし、太陽光エネルギーなどの自然エネルギーの発電に対して補助金を出すなどをして援助を行えば、よいと思う。石油資源は近い将来枯渇すると言われているし、石油に次ぐ代替エネルギーを見つけなければいけない。何より近年石油の値段が上がってきている。ここで新エネルギーを見つけるなり、自然エネルギーの発電効率を高めるなりすれば、国の経済力も上がり、環境に対する負荷も減らせるだろうと思う。塗る太陽光パネル、というのも最近では出来ているし、発電効率の方もそこまで悪いというわけではないようだ。しかし、日本でこういう事にお金を使う事は難しいだろうと思う。確実に結果が出るとわかっているわけではないものに多くの金をかけられるほど日本の経済状況は良くないのだ。もちろんすぐに結果が出るというわけではないだろうが、太陽光なんかは枯渇する心配はまずない訳だから、長い目で見れば、特をする結果になるかもしれない。なんとか新エネルギーのよい点をプレゼンしていき、政府の人を納得させる発表ができれば、多くの賛成票も得られるかもしれない。

2011-08-04 地域物質循環論-最終レポート-11

よりよい社会を構築するためにはなにが必要か？
そもそもよりよい社会とは何か？これは個人によって違うと思われるが、自分の国を自分たちで賄うことができる社会が理想なのではないかと思います。特に日本の場合は食物自給率がとても低く、エネルギーに関しても他国からの輸入に頼っていることが現状です。地球のことを考えて二酸化炭素を減らす運動をすることも良いですが、まずは自分達の住む環境のことを考えるべきです。日本では新エネルギー開発は積極的に行われており、バイオエタノール・宇宙太陽光発電・バイオマスなどのさまざまな代替エネルギーが開発されています。ただし、どれも石油・石炭のエネルギー効率には及ばないためにシェアが大きくありません。技術を上げ、石油資源に頼らずともいいような国をつくりたいですが、石油を買っている国との外交との関係もあって、簡単ではないかもしれません。
　代替エネルギーを利用することや、省エネすることで二酸化炭素排出を抑制できるとよく耳にしますが、省エネの方は二酸化炭素削減には結びつかないそうです。結局は大本である石炭による二酸化炭素排出を減らす必要があり、環境税導入による地球温暖化対策もあてにはならない。ドイツでは環境税に９割を雇用費などにあてて国の安定化に貢献させている。より良い社会をつくるためにはこういった使い方をし、国民の生活を安定させるほうが重要なのではないだろうか。




　世界の現状について、私たちはもっと様々なことを知らなくてはならないと思う。同じ地球に生まれた人間なのだから。そうは言っても、物理的に地球上全ての人間に同じだけのことを知ってもらうことはできない。技術の発達した日本ですら、「大人」が環境について多くを知ってるわけではないからである。
昨今の日本のように様々なところで『環境』について知る機会がある国でも、等の本人に学ぶ気持ち、知りたいという気持ちが無くては調べることすらしないため、結局知らない人が出てくる。実際に外に出て街行く人に『温暖化について何か知っていますか』『エネルギー問題について、世界の現状について知っていますか』と聞いて、全ての人から明確な答えが返ってくることはないだろう。中には「言葉だけ知っている」人や、「聞いたことすらない」人だっているかもしれない。
なぜそうなるのか考えた結果、やはり「最初から興味がない」「知る機会がない」からではないかと考えた。多少強引にでも知ってもらいたい、とするならばどうすればよいか、私は「義務教育」中に知ることができればいいのではないかと考えた。
今の日本の小学校、中学校でも現代社会や総合、理科の講義などで、環境について知ることはできる。だが、今まで以上に力を入れて、「環境」という科目を作っても面白いのではないだろうか。知らなければ人は動かない。だからこそ、世界の現状や地球の現状を知ってもらうのは、今の人間にとって義務だと私は考える。
つまり、「日本の義務教育の中で『環境』についての科目を設置し、全ての国民に知ってもらう」という制度があればよいのではないだろうか。セヴァン・スズキが12歳であれだけのスピーチをすることができるならば、小学校・中学校でももっと深いことが教えられると思う。
また、その際に実際の様々な国の子供とも触れ合い、話ができたらよいとも思うので、海外の様々な子供の留学制度も充実できればよいと思った。
私自身高校１年のころ、日本赤十字社が行っているアジアの20ヶ国2地域の子供たちを対象とした「世界の現状について考える」合宿に、熊本代表として参加した。
4泊5日だったが、とても興味深く、何より自分とは違う境遇の子供から自分たちの国の現状を聞くことができたのは素晴らしい体験だったと思っている。ニュースで知ってはいても実際にスマトラ沖地震で学校を失った子や、津波で家が無くなった子と話すのでは全く違うのだと実感した。
だからこそ、今の子供たちには国を越えた関わりをしてほしいと考えている。

≪感想・質問・意見≫
　毎回の講義で様々な映像資料が確認できたことはとても為になったと思う。抜粋してあるため様々な環境分野について学ぶことができたし、映像で見ることで個人的には頭にも残りやすかった。
しかし、毎回のレポートで「最近興味を持った技術」等を書くことが大変だった。あまりニュースに触れないせいか、なかなか自分の関心を引くものがすぐには思いつがず、ネット上の最新ニュースの項目をうろうろしていたように思う。そのおかげで今まで見なかったような話題、技術を知ることができたのは確かだが、周りの友人に聞いても「講義上で気になったキーワード」や「質問・感想・意見」については比較的にすぐ記述できるものの、最新技術についてはどんどん時間がかかっていく、と答えていて、難しい課題だと感じた。
これは常日ごろからあまり深く興味を持っていなかったからだと実感した。上記した制度はいろいろ問題があるかもしれないが、私はぜひ子供のころから様々なことを知っていてほしいと思う。これからの未来は子供のためのものなのだから。

毎回レポートの提出が遅れてしまい、本当にご迷惑をおかけしました。ありがとうございました。最後の講義のセヴァン・スズキのスピーチは本当に心に残りました。知ることができてよかったと思います。




　環境という面でより良い社会を構築ためには、まず人々に次の二点を自覚させる必要がある。一点目は、過去から現在までさまざまな自然破壊が行われてきた。このような自然破壊は、人間には他の生物よりも優先的に生きる価値があるというエゴにより正当化されてきた。「一木一草に仏性あり」という言葉のように人間だけでなく、あらゆる生命に尊厳があるということを自覚する。二点目は、現在生きている人々は未来の人々に対して責任があるということである。化石燃料の大量使用による埋蔵資源の枯渇、産業廃棄物の処分場の慢性的な不足による廃棄物の不法投棄など、このままでは未来世代につけが回るような問題を現在数多く抱えている。このような問題を未来に残すということは、自分たちの子孫の生存環境を悪くし、選択の幅を狭めることになるのである。現在が欲張れば未来が貧しくなるということを自覚することが必要である。
より良い社会を構築するための具体的な方法としてまず、メディアが簡易な表現で件のようなことを人々に伝えることである。今回の原発事故の報道のように難しい表現、用語、単位が飛び交い正確に理解できず、人々が疑心暗鬼になり混乱状態に陥ったので、誰にでも理解できるような表現で件のようなことを伝えることにより、人々が環境問題ということをより深く考え、自覚することができる。そして、十分に自覚させた上で国がさまざまな人間活動に対して制約を課すことが必要である。例えば、ゴミを出す量を制約する。また、電力消費量を制約するなどである。そして重要なのはこれらの制約を破ったものには厳しい罰則を与えるということでる。京都議定書などの世界的な環境問題に対しての取り組みに関しては罰則規定があるが、個人個人の人間活動には、現在のところあまり罰則がない。いくらゴミをだそうが、電力消費しようがOKなのが現状である。厳しいかもしれないが差し迫った環境問題解決するためには、強制的に人々の活動を制約することしか手がないのである。先進国に関しては、件のような制約を途上国よりも積極的に実行し、国や企業はそのような制約下でも満足に人間活動を行え、かつ環境に負荷を与えないような技術を開発し、その技術を途上国に移転する。これが環境問題を解決する最善の方法である。




1. 講義の感想
私は、この講義を受けて多くの事を考えるきっかけになりました。エネルギー問題や、環境問題だけでなく、週に１回のミニレポートの話題探しに、ニュースや新聞を普段より少し注意深く読むようになりました。個人的には、全部出席してビデオを観た事で教養が深まったと思いますし、ミニレポートに気になった事を書くのも１回だけでなく、前期の間皆勤でやったので、ニュースを観る習慣もついたと思います。これからも、しっかりとニュースを観ていこうと思います。

2. 自分で考えたより良い社会を構築する為の政策は？
私は原子力発電所の管理コストを上げるべきだと考えます。現段階で、原子力発電に頼らずに十分なエネルギーを確保することは、非常に難しいと思います。新エネルギーもいずれは主流になるかもしれませんが、いつになるか分からない。このような現状で原子力発電を即全廃というのは不可能です。原子力発電をより安全にし、運用する必要があります。しかし、安全性を高めるにはコストがかかります。安全にすればするほどコストはかさみます。しかし、今回の、福島の原子力発電所の事故による様々な損失額を考えると、それでも安くつくのではないでしょうか。わざわざ海沿いに造らず、コストがかかっても山などの内陸につくる。同時に、エネルギーの値段は上がるかもしれませんが、新エネルギーへの移行を考えると、新エネルギーが相対的に高いものではなくなるので良いのではないかと思います。
また、情報を正しく開示する必要があります。やらせなどが無いように、原子力安全保安院などが公正に働いてくれる必要があります。不幸が重なり、事故が起こってしまい、反原発、脱原発が強くなってはいるが、公正な運用をすればそこまで危険なものではないと思います。大地震や津波はそんなに頻繁におこるものでもありません。きちんと情報を公示して、透明な運営をし、十分なコストで安全管理をすれば、これからも発電の方法として使用できると考えます。

3. 参考文献
原子力安全保安院
http://www.nisa.meti.go.jp/