腺様嚢胞癌にかかって　その後３　免疫療法への挑戦！

復習すると腺様囊胞癌、その後２　で書いたように、陽子線治療でも完全に消すことができず、BNCT治療を受けましたが、おもわしくなく、癌は小さくなっていると言うことで、手術に踏み切りました。2021年6月に手術。その後陽子線治療を受け、手術で残った癌の押さえ込みを狙いました。2022年になり、顔面の右半分に痛みが出るようになり、MRI検査PET検査をしましたが、再発の可能性が大だと言うことでしたが、南東北総合病院の村上医師は、有効な治療法がわからないとのこと、私は知人の勧めで公文書新書「光免疫療法」を読んで、これではないかと思って、村上医師にセカンドオピニオンで光免疫療法に当たってみたいと申し出て、OKをいただき、東京都立がん検診センターで、受けられることが解り、セカンドオピニオンの紹介状を持って都立がん検診センターに行きました。しかしココの医師からは、光免疫療法は腺様嚢胞癌には効果がないと言われてしまいました。大変なショックでした。最後の望みと持っていたのですから。医師に食い下がって、では他の効果のある療法はないのかと聞きました。免疫療法はいくつかあり、効果が望まれるというので、療法を受けられる病院を聞くと、ココの病院でも良いが、あなたの自宅に近い方が良いだろうと北里病院の名前を挙げてくれました。

　村上医師に相談し北里の耳鼻科に紹介状を書いてもらいでかけました。北里ではキイトルーダによる治療を受けることに決まりました。

　この治療法は、簡単に述べると、がん細胞は自分が生き残るために癌に対し免疫を働かせるT細胞に対し免疫機能にブレーキを掛けるタンパク質を製造する、T細胞はそれを受け取ると不活性化してしまうので、これを受け取らないように阻害するキイトルーダを体に注入しT細胞ががん細胞を攻撃（免疫）を復活させると言う治療法です。

　この治療の問題点はキイトルーダが、免疫構造に変化を加える物なので、いろいろな副作用があり、命に関わる甚大な副作用に　繋がる可能性があると言うことです。それを覚悟の上で治療を受けて欲しいと言われました。治療は3週間に1回の静脈点滴を繰り返す事になります。入院の必要はなく家から通いで行われます。

　この治療に耐えられる体で有ることを信じて、来週から治療を開始します。

　今現在の症状は、顔面の痛み、それが原因と思われる鬱情態です。抗うつ薬と痛み止めをいただいて今は耐えています。

　今後どうなるかは心配ですが、このブログでその後は報告いたします。

夏の蘭が咲いた！

ボナーラ　スウィートメロディ　サトウと言うミニカトレアが咲いた。派手さはないが、花付きの多さがうれしい。

日本の自生欄　サギソウが咲いた。多摩丘陵の谷戸にも昔は咲いていたと言うが、今は見つける事はできない。

白鷺が飛んでいる姿そっくりの花の姿が良いですね。

Little Mermaid Janet が咲いた！

薄紫の色が好きです。例年だと複数花が咲くのだけど、今年は一つだけ、残念です！

「憲法への自衛隊明記」論の危険性！

小林　武　沖縄大学客員教授（憲法学）が、「憲法への自衛隊明記」論の危険性について赤旗(6/22）で書いている。大事な視点と思いココに再録する。

　参院選を目前にして、憲法改悪の濁流は、いよいよ本丸の９条に迫っています。改憲勢力は、一憲法審査会では、当初９条以外の手続き問題や緊急事態条項をテーマとしていましたが、ウクライナ侵略が生じると、それに乗じて一気に９条改憲に進み出ました。
　そこで、自民党が主張して、維新が同調し、公明も検討するとしているのは、安倍政権当時の2018年３月26日に自民党憲法改正推進本部が出した「改憲４項目」の中の「自衛隊を９条に明記する」という提案です。４項目とは、この他に、緊急事態条項の導入、参院の合区解消、教育充実ですが、「自衛隊明記」は冒頭に置かれています。
　それは、「第９条全体を維持した上で、その次に追加する」として、つぎのような「第九条の2」を加えるものです。

「何も変わらない」の欺瞞」

「第９条の２　①前条の規定は、我が国の平和と独立を守り、国及び国民の安全を保つために必要な自衛の措置をとることを妨げず、そのための実力組織として、法律の定めるところにより、内閣の首長たる内閣総理大臣を最高の指揮監督者とする自衛隊を保持する。
　①自衛隊の行動は、法律の定めるところにより、国会の承認その他の統制に服する。」
　というのが全文です。
　要するに、現行の９条は
そのままにしておいて「９条の2」を設け、そこに「自衛隊を保持する」と書き込む、と言う案です。

　海外での戦争が憲法上で可能に

国民の多数は、憲法改正は必要としつつ、平和擁護の核心である９条は守るべきだと考えています。同時に、自衛隊については災害救助や感染病防止など、またロシアの侵攻を見ると、必要なものだと受けとめて容認しています。
　そのことからすれば、９条を維持して自衛隊を明記するのは一見妥当なように思われ、賛同する人も少なくありません。しかし、実は、これは、大きな陥穽を隠した、フェイク（虚偽）に満ちた議論です。
すなわち、９条の２の中に「自衛隊」が書き込まれたなら、後法優位の原則　（「後法は前法を破る」）によって、元の９条は、残されても法的拘束力を削がれ実質上空文化されることになります。そして、そこに言う「自衛隊」は、自衛隊法・防衛省設置法などによって設置された存在であり、今後その編成や装備は「法律」に委任され、それを憲法によって統制することはできなくなります。
とくに、現在の自衛隊は、すでに「安保法制」（戦争法制）によって集団的自衛権を行使して海外に出動できる軍隊へと変容していますが、それがそのまま憲法で承認されることになるわけです。こうして、自衛隊は、憲法の制約を受けることなく自由に、アメリカに随伴して軍事行動をすることが可能となります。これこそが自衛隊明記の中心的な狙いだと言えます、

徴兵制や徴用が「合憲」とされる

　しかも、自衛隊を憲法に書き込むことは、国会、内閣、裁判所、地方公共団体また天皇などと並んで、憲法上設けなければならない機関（必置機関）とすることを意味しますす。それで、将来、国民の意思で自衛隊を無くそうとする場合、憲法改正が必要とされることになります。
　　また、この明記で自衛隊は憲法上の公共性を獲得しますから、たとえば徴兵制も現在のように、「意に反する苦役」（憲法一八条）にあたるから導入することはできないという解釈をとることはできず、逆に国民の名誉ある義務とされることになります。同じく、国民に軍事的労働を強制する徴用や自衛隊のための土地収用も合憲とされることでしょう。
このように、自衛隊明記案は、憲法のありようを転換させてしまう恐ろしい仕掛けです。
　ただ、現行の九条をそのまま残したことそれ自体がこの案の内在的な弱点で自衛隊には、どうしても、９条の禁止する「戦力」であってはならないという規範上の制約がつきまといます。この緊張関係は、完全には解消されないわけです。そこで、安倍フェイク政治を引き継いでいる岸田政権は、９条そのものの削除へと進むことでしょう。必ず参院選で勝利して、これを阻止しなければならないと考えます。

憲法九条を変えて敵基地攻撃を可能にしたら、日本の防衛はできるのだろうか？

第二次世界大戦後、こんなに戦争の危機が迫っきたことはないほど、世界が戦争の影を強く感じている。今、日本はどう動くべきなのだろうか。

国内では、憲法九条では国を守ることはできない、九条に自衛隊を書き加え防衛力を強化しようと言う自民公明与党の声が大きくなっています。これは軍事力に対し軍事力で対抗する国になろうと言うことです。
　ロシアのウクライナ侵攻という暴挙を振り返ると、専制支配者の言動を国民がどれだけ押さえることができるかは、その国の民度によると思わざるをえません。
　憲法九条を持つ国日本では、憲法によって為政者の勝手な行動に、タガがかけられこれまでも朝鮮戦争、ベトナム戦争と日本に戦争が迫ってきた時代があっても、日本が戦争に参加することを防いできました。　今この九条に自衛隊を書き込み戦争できる国になることは、為政者に日本を戦争に巻き込ませるフリーハンドを与えることになります。この間のいくつかの論を再考してみたいと思います。

「自衛隊をただ９条に書き込む」
　九条の基本は、日本は国際間の紛争解決のために武力による威嚇も行使もしないと言う世界に対する宣言です。ここに自衛隊を明記することは、自衛隊という武力による威嚇も行使もすると言う、宣言になります。
　一語書き加えたに過ぎないでは済まされない、戦後日本の反省を投げ捨てる宣言になるのです。

「集団的自衛権行使」
　個別自衛権行使とは全く違う理念です。同盟を結んだ国と共に戦争に参加する権利と言うことであり、現実には日本の場合はアメリカの戦争に参加すると言うことです。
　今、台湾有事が盛んに言われていますが、その場合、日本は中国と戦争状態になると言うことを意味しています。

「敵基地攻撃論」
敵墓地攻撃論とは、やられる前に相手をやっつけると言うことです。では「相手の国は何発のミサイルを配備しているのでしょうか」「そのうち何発を破壊できるのでしょうか」「相手はどう反撃してくると思いますか」この質問に答えることができますか。　今、日本はミサイル攻撃基地を弧状列島上に、例えば沖縄、石垣島、奄美大島に建設しようとしています。これは、中国を仮想敵として準備しているのです。この弧状列島で中国海軍を封じ込めようというアメリカの戦略に沿った物です。
　すべての中国のミサイル基地を瞬時に粉砕することは不可能ですから、この論は日本を戦場にする、とりわけ沖縄を始め弧状列島への中国の反撃が想定されます、再び沖縄等を犠牲にする事を前提とした戦略なのです。
　また原子力発電所を海岸線にたくさん持つ日本は、もともとミサイルによる攻撃に耐えることはできない国なのです。

　これらの論は、軍事力に軍事力で応えようと言うことです。これは相手の国の軍備強化を誘い、果てしない軍拡競争に道を開く物です。冷戦下の軍拡競争で私たちが知った実りのない論の繰り返しに過ぎません。

（琉球新聞より）

国連憲章は

「３　すべての加盟国は、その国際紛争を平和的手段によって国際の平和及び安全並びに正義を危うくしないように解決しなければならない。
４　すべての加盟国は、その国際関係において、武力による威嚇又は武力の行使を、いかなる国の領土保全又は政治的独立に対するものも、また、国際連合の目的と両立しない他のいかなる方法によるものも慎まなければならない。」
今九条を持つ国、日本が取るべき道はやるべき事は、これらの軍事力に対し軍事力で対応することではありません。国連憲章以上の憲法９条を持つ国日本は、国際紛争を軍事力で解決するのではなく、とことん相手国と話し合い、国連の力や他国の力を借りながら、妥協点を見つけて戦争を回避させることです。日本はそういう外交による解決をとことん援助することです。
　ましてや憲法九条改悪し、軍事力で他国を圧倒する国になることではありません。
そして国内的に言えばこの機会を利用して日本を再び戦争できる国に作り直そうとする勢力の擡頭を許してはいけません。このことを多くの日本国民が感じて、声を上げ始めています。
　私たちもまた、この声に和そうではありませんか。

ウクライナ戦争もロシアとアメリカの代理戦争の様相を深めています。
ヨーロッパ諸国のウクライナ援助も、武器供与に偏っています。これでは戦争をやめささせることはできません。
　あくまで人道支援と経済的圧力に注力すべきと思います。
ウクライナへの寄付も国連機関を通じて、きちんと人道支援に使われる団体、例えば日本ユニセフ協会、UNHCRユーエヌエイチシーアール（国連難民高等弁務官事務所）国境なき医師団、AAR Japan（認定NPO法人難民を助ける会）などにすることが求められていると思います。

　和光中高憲法九条守る会誌に投稿