本日は昨日に続きまして 住宅の長期の耐震・耐風性と耐久性のポイントの③④⑤⑥について検証してみたいと思います。
まずは、③④⑤⑥のおさらいから
③建売住宅なのか注文住宅なのか。（建築中を施主が確認できない住宅の信頼性はどうか）
④手抜き工事で建物が傾かないか。（欠陥住宅ではないか）
⑤シロアリの被害にあわないか。（防蟻方法・保証はどうか）
⑥雨漏り・水漏れなどがないか。（防水方法・給排水の接続は適切か）
この4つポイントについて検証してみようと思います。これらの項目を一言で言えば
「欠陥住宅をつかまないためには」
というテーマに置き換えることが可能ですので このテーマで綴っていきます。
欠陥住宅をつかまないためには
上記の③④⑤⑥の問題について、欠陥住宅に関する問題や、手抜きとはいわないまでも不注意による工事不良が起こり、それに気付かずに住宅を引き渡された場合に起こる問題です。
住宅計画をを考え始めた人の多くは、住宅展示場を見学したり、地元の工務店・建築会社を訪問して担当者やその会社の社長さんにお会いして話を聞いてみたりすることでしょう。
するときっと どこの会社の方も「当社はきちんと工事を行います。保証もちゃんとしていますから大丈夫です。」と自信満々におっしゃることと思います。（もっともこの時点で「きちんと工事します」としっかり言えない住宅会社は論外ですが・・・）
住宅会社として建築させて頂く建物を保証することは、言わば当たり前のことです。しかし建築主としては、 建築してくれた会社は信用してお任せするものの、万が一ということもありうるので何か別の安心できる別の保証が欲しい、このように思いませんか。
ここで前述した、確認検査機構の建築確認申請や中間検査、完了検査があるではないか。と思った方もいらっしゃるかもしれません。
確かに完了検査を受けて検査済証をもらえば違反建築ではないというお墨付きはもらえるのですが、検査済証はもし建物が欠陥住宅だった場合の保証は何もないのです。
数年前に問題になったヒューザーの耐震偽造問題の場合を思い出してみて下さい。
あの問題は問題が起こった時に、保証するのは建築会社のヒューザーだけしかなくて、そのヒューザーが倒産してしまった場合、欠陥住宅をつかまされることになった消費者は自己の負担で再建築するしか方法がなかったのです。
この問題は建築する住宅会社だけが建物を保証するのではなく、建物を検査する専門の検査機関が住宅会社と施主の間にたって第三者の立場で検査をし、最終的に建物を保証するシステムを利用することで回避できたと考えられます。
第三者機関として検査を専門に行う会社はもちろん検査費用と保証料をもらって検査保証することを仕事としています。しかし、そう簡単に建物の保証をさせられたのでは商売が成り立っていきませんから、それは必死に五回の検査（地盤・基礎・構造・防水外装下地・完了検査）を行い、保証責任を負わなくても済むような建物を建てさせます。
この必死の五回の検査をクリアした建物なら 第三者機関は自信もって最悪の場合は建て替えまでも保証しますと言えるのです。
これだと施主の立場からみたら安心できますね。
最近の検査機関は、長期の保証を行うために基礎・構造だけでなく防水の検査に力をいれていますから、その点でも信頼度が増しています。
当社が採用している 第三者検査機関のＨＰは→ https://www.jio-kensa.co.jp/sintiku/index.html
住宅会社の中には大手だからという理由で、いまだ第三者検査機関の保証をつけず、自社保証だけで建築を行う会社もあるようです。
でも思い出して見て下さい。ヒューザーだって大手会社だと思って信頼して建築を依頼した人もいたことを。
それに、建築に関して何か疑義が生じた時に、第三者の立場で建築の専門家の人が施主と住宅会社の間に入ってくれるのと、相手の住宅会社の人しかいないのとでは 安心感が違うとは思わないでしょうか。
本日の 欠陥住宅をつかまないために のコラムはここまでです
さて 明日は 住宅の長期の耐震・耐風性と耐久性のポイントの残り２つ ⑦⑧について検証してみたいと思います。
ちなみに⑦⑧のおさらい
⑦サッシ廻りで結露してカビが生えたり、枠が腐る。（サッシの性能、快適さに問題）
⑧壁の内部で発生する結露（断熱性の低下、構造体の腐れ、快適さの低下）
明日も、お楽しみに！
RECOM㈱
代表取締役 田中勇一
RECOMｗｅｂ http://www.recom.ne.jp/