ここに来て東京の新型コロナウイルス(SARS-CoV-2、以下SARS2と略記します)感染者数が結構増えて来てます。因みにCOVID-19は病名です。
取り敢えず以下のグラフを見て頂けば判るように、SARS2って感染爆発するものなのですよね。北半球の主要国の大部分が感染爆発していると見做して良いでしょう。日本と韓国は今の所低く抑えられていますが、結局は似た国民性と全体主義文化という面が大きいような気がします。
だから東京も例外じゃ無いと考えるのが妥当でしょう。そもそも風邪と変わらない感染力ですから、まず拡大は防げないと考えるべきなのは前回記事の通りです。
ところが日本はコロナ上陸自体は欧米より早かった位なのですが、グラフを見れば判るように今よりもっと感染がし易い季節かつ自粛もまだまだの2月3月で殆ど増えていないんですよね。寧ろコロナがより感染し難くなり、更に自粛も厳しくなった4月以降の増え方が激しい。
これは何を意味するのかといいますと、PCR検査を受けた母数が増えてるだけなのではないかという事です。母数が増えているから当然感染者数は増加するというカラクリです。でも実はPCR検査を受けた人の中での感染確率は大分落ちているのでないかと。だから感染者数ではなく、やはり感染者率で示してくれないとSARS2感染の現状は殆ど判らないと思います。
だからもし仮に感染爆発が防げたとしても、非常事態宣言は関係無い可能性が高いです
尤も感染爆発といっても感染被害が1・2を争うイタリアですら人口6000万人に対して感染者数は11万ですから全人口の0.18%です。これって普通に風邪ひいてる人の割合より大分少ないと思います。このレベルで感染爆発で更に防がないといけないなんて無理な話なのです。
しかも日本の大都市圏は満員電車の存在がありますから、そうでない欧米の国々より遥かにリスクが高い訳です。それをそのままにして、ライブハウスやクラブを悪役にしても意味無いと若者が思うのも無理はありません。実際満員電車の方がライブハウス利用者より遥かに多いではありませんか。
逆に満員電車の感染リスクについての報道が極端に少ないですが当然あります。ハイリスクです。
感染経路不明のヤツは満員電車か風俗(感染者が正直に話さない為)が殆どだと思います。
つまり風邪並の感染力や最悪状況国でも感染率0.18%、そしてそのままの満員電車を前にして、ありとあらゆるSARS2関連の煽り報道やら注意喚起意見やらの大部分は茶番の誹りを免れないでしょう。
更に日本でのPCR検査をした人々のSARS2致死率は2.3%ですが、イタリアのように医療崩壊してしまった国を除いたら概ね似たような確率です。ところがPCR検査をする人というのは、症状が強く出ている人々なので実際の致死率より大分高くなります。従ってそもそも医療機関に行かない(つまりPCR検査なんて受けない)殆ど風邪みたいな症状の人々まで入れた真の致死率は0.66%となります。因みに交通事故での死傷率は1年で0.5%です。この1年で交通事故で怪我した人どころか、今までの人生で交通事故で怪我した人すらそうは居ないと思います。
以下のグラフを見て下さい。これは中国での実際のデータです。SARS2の世代別致死率は20代と30代で0.2%、40代でも0.4%です。これはPCR検査を受けた人の中での確率なので、上記の如く真の致死率はもっと大幅に下がると思います。医療崩壊して大部分が治療を受けない自然治癒でこの通りです。
高齢者の致死率が高いですが、これは抵抗力が弱いというよりは、高齢になる程どこかに疾患を持つ人が増えるからです。だから80代でも健康な残り85%は感染しても十分生き残れるという事です。
要するに新型コロナウイルスというのは、寧ろ中々死ねない感染症なのです。
もっと言えば高齢者は既に経済活動に寄与していない場合が殆どです。どちらかというと破綻するであろう年金制度や、国家財政赤字の元凶たる医療費を考え(これは基礎疾患者も同様です)ますと減って頂けた方が助かる位です。
なのになぜ各国がロックアウトするのかというと、単なるパニック対策です。マクロに見れば感染拡大は全く構わない、何なら大歓迎な位なのです。
要するに満員電車がそのままなのも、政府が中々緊急事態宣言を出さなかったのも、経済活動を壊す訳にはいかないからです。日本は大赤字国家なのでもし恐慌に襲われても大きな対策を打てる原資がもはや無い、あっても子孫に多大な負債を残してしまうと責任ある政治家なら考えます。
この点に関しては安倍総理はマトモだと思います。彼は全ての決定の責任を背負わないといけない立場ですが、何の責任も無い人間が安倍総理に緊急事態宣言を要請するのは間違っています。
その経済活動についてですが、リーマンショック以上の大恐慌が訪れると発言してる専門家が結構いました(特にNYダウ暴落時)。しかし過去の経済の景況を調べれば、疫病や自然災害などは不況の原因には殆どならないのが分ります。経済の不況も恐慌も経済そのものに原因があって起こっています。
但し昨年アメリカで「逆イールド」が起こっておりまして、過去5回これが起こった1年ないし2年後には不況が来ています。リーマンショックの時もそうです。なのでコロナ不況がそれと接続する可能性もある事はあります。
先日SARS2に感染して亡くなった志村けんさんですが、かなり馴染みの芸能人なので今回の感染症により危機感を抱いた人々が多いようです。
ところが志村さんはかなりのヘビースモーカーを40年以上続けてまして、2016年には肺炎を罹ってもいます。喫煙は肺胞(ほぼ肺の機能の中心です)を破壊してしまうのですが、志村さんはこの肺胞の大部分を失っていた思われます。
この肺胞は喫煙によって破壊されたら再生しないと見做して良いと思います。なぜなら元々喫煙者でなくても老化で自然に減って行くものだからです。喫煙者は肺胞の減りが極端に激しいという事です。
そしてSARS2は特に肺に入った時のダメージが大きく、喫煙で肺が弱った方や過去に肺炎の経験があったりなど元々強くない方は重症化し易いです。だから志村さんはまだ明確な治療薬が無いCOVID-19に罹るのは大変リスクが高かったのです。
そのリスクの中でクラスタとして重要拠点であるキャバクラ(かなりお好きらしいです)に通い詰めておられたので、今回のような悲劇に見舞われた訳です。残念ながら必然的でしたし、逆に一般の方々とは健康状態等全く状況が異なるという事でもあります。
因みにオリンピックは延期になってしまいましたが、その頃には(完全ではなくとも)収まってると今でも思っています。
というか夏にも感染拡大を気にして防ぎ過ぎてしまうと、それは逆に抗体所有者が少ないという事で、また冬になれば感染者数が爆発的に増加する危険が高まるという事でもあります。
感染者を減らそうとする試みは、その季節を間違うと寧ろリスクを高めてしまいますが、日本の今の雰囲気ですと間違いなくやりそうです。