こんばんは。
ご訪問いただき、ありがとうございます。
今日の話は、あまりハッピーなものではないので、いやな人はスルーしてくださいね。
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心理学というのは、自分や人をよく知り、また癒すためにあると、たいていの人は思っているでしょう。
けれども、心理学の中には昔から、
投票行動を研究する政治心理学、購買行動を研究する経済心理学といった分野もあります。
究極的には、どうやったら、自分たちに投票してもらえるか、自分たちの商品を買ってもらえるか、ということを知るための研究です。
アメリカでは、わりと無邪気にこういった研究が行われていますが、要は「心理操作」「世論操作」の研究です。
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犯罪者や犯罪をしやすそうな人のプロファイリングなども行われています。
最近では、AIを使ってSNSを分析するプロファイリングも行われるようになりました。
さらには軍事研究の一環として、心理学や脳科学・認知科学が研究されています。
こうしたプロファイリングも、究極的には、個人の情報をつかみ、主にネットを通じて、個人を操作する目的で行われています。
ビッグデータを集めているだけではないのです。
名目は、テロを未然に防ぐこと、なのですが…
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こうした研究が盛んに行われるのは、政府や政党が巨額の研究資金を投じるからでもあります。
人権侵害の可能性が高い行為ですが、政財界のニーズや、システムの進化に、法の整備が追いついていません。
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また、もともと治療的な目的や学問的な興味のために行われた研究の知見が、政治的・軍事的な研究に利用される場合もあります。
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SNSやネットでの行動が追跡され、どこの誰に分析されているかわからない時代です。
街じゅうにある監視カメラの映像も分析されています。
さらには、VRの装置が読み取るデータを解析すれば、年齢や体型をはじめとして驚くほど詳細な情報を、かなりの精度で得ることが可能だとといいます。
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もちろん、こうしたことを知ったからといって、自分が望まないことにフォーカスする必要はないし、自分が直接、不利益を被るとは限りません。
そもそも、個人としてできることは少ないし、あまり神経質になるのも考えものですが、
自由な世界に住むために、「こころを探る」心理学に、そういう側面があることを知っておく必要はあるかもしれません。
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ただ、数年前から、少なくともネット上のプライバシーに関して、潮目は変わってきているように思います。
人々の意識が、だんだんに高まってきたように思われます。
たとえば、アップルは、個人情報のセキュリティを強調しはじめました。
ビッグテックに勤める人たちだって、政財界の人たちだって、自分も一（いち）ユーザーであるわけですから、
その人たちの意識が変われば、ビッグテックや政府の方針も変わりはじめるでしょう。
