体調不良で会社に行けないと相談に来られた方には、まず詳しく経緯やご本人のお考えを丁寧に伺ったうえで、基本的には休養を勧め、必要に応じて診断書を発行しています。
(治療については、症状や状況によってはお薬を処方することもありますが、休養だけで回復が見込める場合も多く、その際はご本人の意向を確認したうえで、あえてお薬を出さないこともあります。)
なぜなら、健康より優先させるべき仕事はないと考えているからです。
しかし、「自分さえ我慢すれば」「会社が辞めさせてくれない」といった考えにとらわれ、自分を追い込んでしまう方も少なくありません。
仕事を辞めるかどうかを決める権利は基本的に本人にあり、会社が本人の意思に反してそれを止める法的な権限はありません。
特に、社会に出たばかりの若い方にとっては、今の状況が乗り越えるべき試練なのか、それとも避けるべきものなのか迷うことも多いと思います。その点については、休養を勧める立場として私自身も悩み続けています。
ただ一つ、これだけは理解していただきたいのは、自分の健康を犠牲にして無理をし、心身を壊してしまうことは、本人にとっても、雇っている会社にとっても不利益にしかならないということです。
「会社に行くのがつらい」といった相談は、5月の連休明けや年始の休み明けに特に多く寄せられます。
連休明けには、当日初診をうたっている大規模な精神科クリニックであっても、かかりつけ患者さんの対応に追われ、初診の予約が取りにくくなることが少なくありません。 そのため、当院のような小さな町医者でも当日に電話でご相談をいただくケースも多く見られます。当院では、診察枠に空きがある場合には、当日受診に対応できることもあります。
当院では、仕事をきっかけに一時的なメンタル不調をきたした方については復職もしくは転職、退職後、短ければ3ヶ月ほど、長くても半年程度でいったん診察を終了するケースが多く、かかりつけ患者さんが過度に蓄積しにくい体制となっています。そのため、新しい患者さんを比較的受け入れやすい状況です。
一方で、統合失調症や慢性的にうつ症状が続く方については、継続して診療を行っています。
また、いったん診察が終了した場合でも、再発の可能性に配慮し、「何かあれば再度ご連絡ください」とお伝えしています。最終受診から3か月以上経過した再受診の方は再初診扱いとなり、まったくの初診よりも予約が取りやすくなっています。
ただし、傷病手当金などのように、定期的な診察を受けていることが書類作成の要件となる制度をご利用の場合には、定期的かつ継続的な通院が必要となります。
