アメリカからの、妊婦へのＨ１Ｎ１ワクチンの接種に関する情報です。
重要な情報なので、全部転載します。
11/12 「妊婦へのＨ１Ｎ１ワクチンの接種」
from 「X-SKF-JP」さん
http://ex-skf-jp.blogspot.com/2009/11/h1n1.html
ワクチン接種とインフルエンザ罹患、どっちが危険？
H1N1インフルエンザについて、Bill Sardi氏のラジオインタビューを聞き終わったところです。明日にもポストにして出したいと思いますが、とりあえず、これだけは今日中に言っておきたい！と思います。
妊婦の方、ワクチンの接種はよくよくお考えください。胎児（と乳幼児）の血液脳関門はまだ未発達のため、胎児の脳に（不活性化されているとは言え）ウィルスの菌、ワクチンの成分が直接行ってしまうのです。インフルエンザにかかると流産するとか死産する、という情報は、ほとんど根拠がありません。大体、H1N1ワクチンはほとんど臨床テストなどはされておらず、まして妊婦に対するテストなど日本でも皆無に等しいはずです。（アメリカでは間違いなく皆無です。）アメリカでH1N1インフルエンザで死亡したとされる妊婦は、既往症があるか、極度の肥満、または栄養失調（特にビタミンC欠乏）であったケースがほとんどです。
アメリカでも日本と同様、妊婦に優先してH1N1ワクチンの接種を開始しました。ところが、ワクチンの接種を受けた直後、それまで順調だった妊娠が突然流産、死産に終わってしまったケースがインターネットのメッセージボードに載りだしています。
インフル・ワクチン、ホラーストーリー（Bill Sardi 2009年11月13日Lewrockwell.com）
Bill Sardi氏の記事は、About.comに出だした、ワクチンの接種を受けた直後に流産、死産を経験した妊婦のメッセージを引用しています。（メッセージがでっち上げ、という可能性も勿論あります。）
また、記事によると、ポーランドは妊婦へのH1N1ワクチン接種を危険だとして取りやめることを決定したそうです。スイスも同様に禁止しているとの事。
About.comのコメント・セクションはここです。
お子様のワクチン接種も同様です。特に小さな子供には、効きません。特に輸入ワクチンは、このブログでも何度か触れたとおり、100害あって一利なし。日本は希望者のみだそうですが、アメリカでは小中学校で強制的に行われている地域も多く、接種を嫌って逃げ出した子供を拳銃を持った警官二人が追いかけて取り押さえ、無理矢理接種を受けさせた、とかいうとんでもないニュースもあります。
アメリカではインターネットの情報のおかげで、ワクチンの接種を拒む市民の方が多く、政府もパンデミックだと危機を煽ってきた手前格好がつかないのでしょう、CDC (Center for Disease Control)が、これまでH1N1インフルエンザで死亡した人の数を1200人から突然4000人以上に書き換えました。
そんなものです。中西部の急患専門医でもあるヤフーのメッセージボードメンバーの最新報告によると、インフルエンザの急患が今週になってばったり途絶えた、とのことです。どうも、何か変です。
（引用終了）
アメリカのＣＤＣの発表は、日本のきょうの夕刊でも伝えられているが、
ＣＤＣでインフルエンザ対策を担当するアン・シュキャット博士は１２日の
会見で、４月から半年間に米国で約３９００人が新型の豚インフルエンザで
亡くなった、とする推定を発表した。これまで考えられていた数の約４倍と
なった。
新型ウイルスへの感染が確認されていなくとも、関連とみられる呼吸器
疾患の死者数などを入れて再計算した。米国では毎年、季節性インフル
エンザで約３万６千人が亡くなると推定されているが、新型の死者数の
推計についても実態をより反映した今回の数字と比較するのが適切として
いる。発病者数は約２２００万人と推定している。
ちょっとひどい数の水増しだな。
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23:03 追加。
インフル・ワクチン、ホラーストーリー（Bill Sardi 2009年11月13日）の中で、
ポーランドの厚生相が言っている言葉はもっともだ：
why, if this vaccine is perfectly safe, do manufacturers seek exemption
from legal recourse by patients harmed by the vaccine?
ワクチンによって傷つけられた患者から法的な手段で訴えられない、つまり免責
されることをメーカー側が求めているのは、このワクチンが”完全に安全”である
ならばおかしいのではないか？
日本の厚生労働省は、海外メーカーからの輸入ワクチンについて、
副作用が出た場合の免責を盛り込んで購入の契約をした。（それが９月下旬か１０月のことだ）
しかし、国内ワクチンであれ、海外ワクチンであれ、
任意接種、つまり非法定接種とする限り、国の責任は、問われないのだ。
かわいそうなのは、現場の医師である。国はちゃっかり直接の責任を逃げているが、
副作用が出た場合に、個々の医師が法的責任を問われる可能性があるのだ。
ワクチンの安全性を、国民に情報開示できなかったり、治験による安全性を
おこたった場合には、国の不作為は、問われうるようだ。
やはり、何かおかしいぞ。