「ネットとメディアの融合」を目指し
2005年にフジTV買収を画策したホリエモンを排除したことで
現状は予見された思われるのだけれどねぇ
Netflixは2007年に ストリーミング開始した企業である訳で
ホリエモンの買収劇が成功していたら
2年のマージンが稼げていた訳で
今とは違った未来があったのではないかとは思うけどねぇ
結局、時代遅れの・・・
文化にすらなれない既得権を守るために
有益な技術を排除し続けた結果が
今回の様な結末を迎えただけって話ではある
で・・・
タイトルに「黒船」と表記されているが
既得権保護のため
見て見ぬ振りしていただけで
既存の技術ですよね
国内でも細々と運用されてましたよね
「黒船」と銘打って
驚くほどのものではないはずですけどねぇ
大谷翔平が地上波で観られなくなる？WBC放映権の衝撃、スポーツとメディアに押し寄せる“黒船”
1/18(日) 7:03配信
2026年が幕を開けた。今年は注目の国際大会が相次いで開かれるスポーツの年と言っていい。
2月から冬季オリンピック（五輪）・パラリンピックがイタリア・ミラノを中心に開催され、3月には日本が連覇を目指す野球のワールド・ベースボール・クラシック（WBC）が行われる。さらに6月にはサッカーの世界一を決めるワールドカップ（W杯）が米国・メキシコ・カナダの16会場で開催され、秋には名古屋でアジア最大のスポーツの祭典、アジア競技大会が控えている。
スポーツの国際大会はメディア、とりわけテレビの放映を通じてあまねく世界に広まってきた。日本では昨年、放送開始から100年の節目の年を迎え、ラジオ、テレビがスポーツ振興に果たしてきた役割、功績についてさまざまに報じられた。だが、1世紀を超えた今、地殻変動ともいうべき新しい動きが急速に広まってきた。
インターネットの発展に伴い、さまざまな形で情報の伝達、拡散のツールが誕生し、テレビというメディアを置き去りにする傾向が顕著に表れるようになってきた。その象徴ともいえるのが3月に行われる第6回ワールド・ベースボール・クラシック（WBC）の放映問題である。
大会を主催するワールド・ベースボール・クラシック・インク（WBSI）から日本戦を含む全試合の独占配信権を獲得したのが米国の動画配信大手、Netflixだった。ネットの配信契約を結べば日本でもWBCの全試合を見ることができるが、テレビの生中継はなし。これまでのようにテレビの前で日本選手の活躍に一喜一憂していたファン層にはショックな出来事となった。
こうした事態は果たしてWBCに限ったことなのだろうか。
第1回から支えた読売新聞も頭越し
NetflixがWBCの日本独占配信決定を発表したのは昨年8月だった。「地上波テレビで試合を見ることができなくなる」という衝撃のニュースは、野球ファンだけではなく、多くの国民に驚きをもって受け止められた。
大谷翔平らの活躍で日本が3大会ぶりに王座へ返り咲いた23年の第5回大会は、地上波テレビはテレビ朝日とTBSが放映、CS放送はJSPORTSが全試合を放送した。06年の第1回大会から日本側の受け皿として大会運営に協力してきた読売新聞社がWBCIと協議し、日本国内のテレビ局による放映を実現させてきた。しかし、読売新聞社によると今回は読売新聞社への事前連絡はなく、頭越しにWBCIとNetflixの間で放映権交渉が行われ決まったという。
シーズン開幕前の「花相撲」
WBCIは06年の第1回大会を開催するため、大リーグ機構と選手会が共同で立ち上げた組織だ。WBCの興行権、放映権やスポンサーとの交渉などすべての権限を有し、WBCにまつわるビジネスのすべてを取り仕切っている。
今から10年余り前、WBCの構想が明らかになった時、日本国内では「シーズン前の花相撲」と、否定的な見方が強かった。公式戦の開幕前、メジャーの主力選手が本気で戦うだろうか、という疑問に加え、30球団のオーナーの中にも「開幕前の大事な時期に選手がケガをしたら」と否定的な声が強いと伝わってきた。
日本プロ野球選手会も不参加を機関決定した。そんな中、日米野球を通じてつながりのある読売新聞がWBCIに協力し、大会の実現にこぎつけた経緯がある。
第1回大会は、多国籍化した大リーガーを出身国・地域別に分け、「国際大会」の装いを施したものの、さまざまな不備が露呈した。投手の投球数にさまざまな制限を設けたため、練習試合の印象が強い試合となった。
メジャーの審判の協力を得られなかったため、マイナーリーグの審判による不安定な判定が問題にもなった。さらに、決勝ラウンドを米国内で開催しながら、米国が決勝に残れず、米国内のファンからもカゲの薄い大会となってしまった。
大会の価値を高めた大谷
ところが、そうした見方に変化をもたらしたのが前回23年の第5回大会だった。17年の第4回大会で初めて優勝した米国は連覇を目指し、エンゼルスの主砲、マイク・トラウトをはじめ各球団の主力級のメンバーをそろえ、順当に勝ち進んだ。コロナ禍で2年間、大会が延期され、国際大会に飢えていたこともあったのか、マイアミのローンデポ・パークで行われた準々決勝以降の5試合は超満員の観客で埋まった。米国の野球ファンには「強い米国」を印象付ける格好の機会になるはずだった。
ところがその米国の前に決勝戦で立ちはだかったのが侍ジャパンだった。3-2の日本リードで迎えた9回、大谷翔平がクローザーとして登板、最後はチームメートのトラウトを空振り三振に打ち取って米国の連覇の夢を打ち砕いた。
大谷がグラブを高々と投げ上げ、喜びを爆発させたシーンは米国内でも何度も映し出された。一部の好事家の間でしか話題にならなかったWBCが全米の注目を集めるイベントへとグレードアップした瞬間でもあった。
1桁違う放映権料
Netflixは1997年、米カリフォルニア州で創業、郵送によるDVDレンタルから始まり、やがてネットを通じて映画大手の作品を独占的に配信するようになり、海外にも進出。同社ホームページによると現在190を超える国・地域に3億人の有料会員を抱える巨大企業に成長した。
日本国内では2015年に事業をスタートした。国内の加入者は24年上半期に1000万人を突破したという。
前回23年の大会の日本向け放映権料は30億円前後とされているが、今回、Netflixへの販売額は150億円と報じられている。WBCIがビジネスの観点から放映権料の桁が違うNetflixを選んだのは当然なのかもしれない。皮肉な見方をすれば、二刀流大谷がWBCの価値を高め、日本のテレビ局から放映権を奪い去ったともいえる。
日本野球機構（NPB）の榊原定征コミッショナーはNetflixのライブ放送終了後、時間をおいて地上波テレビで録画放送ができないかなど、さまざまな救済策を模索し、WBCIやNetflix側と交渉を続けているが、開幕まで2カ月に迫った時点で明確な返答が戻っていない。
井上尚弥のファイトマネー事情
注目のスポーツイベントの放映がテレビからネットに切り替わる動きはすでに他のスポーツで進行している。象徴的なのはプロボクシングの世界だ。
米国では早くから「ペイ・パー・ビュー」方式による有料放送が浸透してきたが、日本でもその動きは加速している。日本ボクシング界最高のスーパースター、井上尚弥は昨年、国内外で4度の防衛戦を戦ったが、いずれもネットメディアが生中継し、地上波テレビでの放映はなかった。
12月27日にサウジアラビアで戦ったアラン・ピカソ（メキシコ）戦の井上のファイトマネーは自己最多の100億円に達したと伝えられているが、従来のテレビ局を通じた方式ではこれほどの資金を集めることはできない。井上を育てた大橋ジムの大橋秀行会長は「井上に高額なファイトマネーを提供できるのはテレビ局ではなくなった」と説明している。スポンサーから番組の広告料として資金を集めるテレビ局の従来のビジネスモデルでは対応できなくなったことを示している。
高騰するスポーツマネー
MLBは昨年3月、東京でドジャースとカブスの開幕試合を行った。両チームには大谷や山本由伸、鈴木誠也、今永昇太と4人の日本人選手が顔をそろえ、ファンの人気が沸騰。興行として大成功をおさめた。MLBにしてもNetflixにしても、日本国内でのビジネスに自信を深めたに違いない。
今後、懸念されるのは大リーグ公式戦のテレビ中継である。現在、MLBに支払っている放映権料の額は公表されていないが、25年シーズンは日本全体で150億円と推定されており、そのうちNHKが8割〜9割を負担しているとみられている。
昨年、ドジャースが連覇を達成したワールドシリーズでのブルージェイズとの激闘はかつてないほど日本国内でも多くのファンを魅了した。日本人選手の活躍がポストシーズンの結果を左右するほど存在感を増している中、日本向けの放映権料の見直しをMLBが考えないはずがない。
その時、NHKをはじめ日本のテレビ局が負担しきれるのか。大谷ら大リーガーが井上尚弥のように「日本のテレビでは見ることができないスーパースター」になる危険性は低くない。
今回、NetflixによるWBC独占放映は、いわば黒船の襲来である。一過性の出来事で終わると考えるのは楽観的に過ぎる。日本のスポーツとメディアを巻き込んだ大変革が起こると考えて間違いなさそうだ。
中島章隆
最終更新:1/18(日) 7:03
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