日本メディアは基本的に
ネガティブ的な記事を好み
ファンの否定的発言のみを拡散する傾向にある
この記事は肯定的に書いてあるように見受けられるが
状況が米国事情だからであって
日本で「父親リスト」が実装された場合は
強烈にネガキャンされることは容易に推測される
ビジネス社会と言われても家族を中心に置く米国社会と
家族制度が大事と言いながら
むしろ実体的には否定的とも言える環境である日本社会との違いではある
大谷翔平選手「父親リスト」入り話題 日本のプロスポーツ界では?
4/21(月) 14:34配信
米大リーグ・ドジャースの大谷翔平選手が産休制度の「父親リスト」入りし、話題となった。
男性の育児・出産休暇取得への理解は社会全体で広がりつつあるが、日本のプロスポーツの世界ではまだ障壁があるようだ。
プロ野球やサッカーJリーグの一部現役選手からも「制度導入を」との声が上がっているものの、現時点では前向きな動きは見られない。
◇日本のプロ野球は制度なし
大リーグが2011年に導入した父親リスト制度では最長3日間の取得が可能で、その間は他の選手を出場登録できる。22年にはパドレスのダルビッシュ有選手やカブスの鈴木誠也選手がリスト入りした。
19日に大谷選手が第1子となる娘の誕生を報告したことを受けて、X（ツイッター）では「フィールドでも家庭でも、全力で向き合う姿が最高にカッコいい」「試合出てないのはそういうおめでたい理由だったんですね」などの好意的な声が多数投稿された。
一方、日本のプロ野球に産休制度はない。プレー中の脳しんとうなどの特例を除き、1軍の選手登録を抹消された日から10日間は再登録できない。
選手登録は上限があり、野手は基本的に全員がベンチ入りする。シーズン中の出産となった場合、1軍選手は父親としての立ち会いを制限されているのが実情だ。
21年には日本プロ野球選手会が産休などを含む「慶弔特例制度」を球団側に要望したが、導入には至っていない。
国内の女子プロサッカーなどでは、契約期間中に産休を取得する権利が保障されているものの、男性選手に特化した産休制度を公表しているプロスポーツ団体は見当たらない。
日本スポーツ協会は「女性アスリート支援などの取り組みはあるが、各団体の男性育休制度は把握しておらず、お答えできない」としている。
◇サッカー選手も発信
大谷選手のニュースを受けて、J3栃木シティの都倉賢選手（38）は19日、Xに「Jリーグではこうした制度がまだ整備されておらず、選手が『立ち会うかどうか』を“空気”や“監督のスタンス”で判断せざるを得ない場面も少なくありません」と投稿した。
自身はたまたまオフの日に娘が誕生したため立ち会いができたが、立ち会いを諦める選手もいるとして「『父であること』も、『選手であること』と同様に大切にされるべき。その価値観が、スポーツの世界にももっと根付いてほしいと願っています。チェアマンのノノさん（Jリーグの野々村芳和チェアマン）に届きますように！！！」と訴えかけた。
◇実業団は一部で育休導入
一方、22年の法改正で企業の男性育休制度が義務化されたこともあり、実業団スポーツの世界では男性育休の取得を希望する選手も出てきている。
男子マラソンの22年陸上世界選手権（米オレゴン州）代表でトヨタ自動車の西山雄介選手（30）は1日、自身のSNS（交流サイト）アカウントで約1カ月の育休を取得すると報告した。
「現役の男子選手が育休を取るのはスポーツ界全体でもなかなか聞かないと思いますがこれをきっかけに取得する選手、また取得を考えてみようかなと思う選手が少しでも増えたら」などと自身の思いをつづった。コメント欄には「他のアスリートの方々も続くといいですね」などの声が寄せられた。【西本紗保美、柿崎誠、松浦吉剛】
最終更新:4/21(月) 17:40
毎日新聞
