性脂質異常症を除く[1]）・高血圧・高尿酸血症などが挙げられることもある。
2011年の厚生労働省の国民健康・栄養調査で、10年前と比べて日本人が魚や野菜を食べる量が減り、肉食が１割近く増えていることが分かった。厚労省は「野菜の摂取量が少ないと生活習慣病の発症リスクが高まる」としている。[6]
日本における歴史 [編集]
「成人病」なる概念は、昭和30年代に「主として、脳卒中、がん、心臓病などの40歳前後から死亡率が高くなり、しかも全死因の中でも上位を占め、40-60歳くらいの働き盛りに多い疾病」として、加齢と共に罹患の危険が大きくなるという視点から行政的に提唱された。丁度その頃から日本人の死亡率で上位を占めるようになったがん、脳卒中、心臓病は「三大成人病」とされ、集団検診による早期発見、早期治療の体制が整えられた。
しかし近年になって成人病の罹患に長年の生活習慣が大きく影響していたことが判明し[1]、更に、生活習慣の激変により、未だ成人していない子供も糖尿病を発症する例が増えてきた[7][8]。
このため、従来の呼称を見直すべきという視座に立ち、1997年頃から、成人病の多くについて「加齢すれば必ず罹患しやすくなるのではなく、生活習慣の改善によって予防し得る」という認識を人々の間に醸成することを目的として英語の"lifestyle related disease"始め外国における「成人病」の呼称なども参考にした上、「成人病」を「生活習慣病」へと置き換える動きが興り始めた[1] [注釈 1]。 現在では「生活習慣病」の語は広く普及し、定着している[注釈 2]。
また、混同されることが多いが、成人病は加齢による疾病の区分、生活習慣病は生活習慣による疾病の区分であり、両者間で重複する疾病も多いものの、あくまで別個の概念である[1]。
現状
2006年（平成18年）の死因の割合を見ると、悪性新生物（がん）、心疾患、脳血管疾患の3大死因で58.2%を占めている[11]。
心臓病と脳血管疾患のような主要な死因の下地になる病気は、糖尿病・脂質異常症・高血圧・高尿酸血症である。また、喫煙は上位4死因すべての危険因子であり、「予防可能な最大の死因」とされている。