またヒトリゴト。
観測日時 20100414 1850
観測地 23区内
予測震源地 東から数度 南寄り
沖か陸かわからん Ｔ県沖かＩ県南部及び沖か。
以上。
ジブンのはあくまで自然観察ですよ。
自然現象の客観視です。ちきゅうは飾ったりごまかしたりしてません。気が付かない、受け取れないとしたら、それはただ単に我々受け手側のニンゲンの限界に過ぎません。
こないだ東日本の広い地域で雨の日がありましたが
大きめの余震、数回ありましたね
しょせん、人知のおよぶところでは無い､か。
そして 末尾に引用してますが
えらーい専門家だか博士みたいなひとが
新聞で首をかしげたくなるよーなことゆってました
肩書ゴツくても、ちょっとザンネンなひともいるものだ。
先人たちの血のにじむような努力と想いがあって、すこしづつ、観測･予測システムは構築されてきました
そこには 学壇人の求めるような賞や名声のためでなく､被害を減らしたい､抑えたい､という想いがあったはずです。
この方の意見は､これまでの血と汗の成果を棄て､これからの様々な検証･試みを放棄する理由にはならないと思います。
一点、いわば マクロの地球変動に対しミクロであるヒトの能力には限界がある、といった主旨の意見には賛同もします。おっしゃるとおり、学問や知識だけで我々の世界が立ち行くのならば、とおくムカシに人類は完璧で安心安全な理想郷を築いているはずです。
しかし予知の努力が無駄で無益なら､貴方の存在もまた同義に含まれるのでは？ と言いたい。
擁護に足るかわからないが、つい先日､震災前に公表されていたデータの中で興味ぶかい資料をみつけた。惜しむらくは、これが周知されていれば､とも思ったが、実は政治的、または経済的影響の問題で簡単に注意喚起できない事情と葛藤、各界の思惑、温度差が古くからあることを､すくなくとも自分は知っています。今となっては研究者の方の無念､深く､お察し致します。
もっと踏み込んでいえば､それほど今の｢この世｣は､経済活動､オカネが人々の普通の生活やイノチより重視されてしまうセカイになってしまっているともいえる。なんだかあべこべです。
お金を人間がつかう のか
ニンゲンが経済に振り回されているのか
その資料について詳しく取り上げる余裕がないが、
地震調査研究推進本部･地震調査委員会 (なげぇよ(T_T))
による公表資料より、注目すべきは２０１０年０９月時点での情報という点である。
我が目を疑ったが、全国の３０年以内の予想発生確率において､東南海と東海を差し置き宮城県沖が９９％となっていた。確率としては全国で最も高かった。
しかも現実には半年後だったことを思うと、この数値は重い。
時間ができれば載せたいが、公表資料なので興味のある向きはご自身の目で確かめられたい。
専門機関のデータはあった。準備･対応･対策･喚起は､
時の為政者の裁量次第となる。経済界を含む社会全体の有形無形の圧力もあるだろう。正直、やむを得ない部分もある。自分自身もおそらく、発表されたからといって仕事を休み、自宅で膝を抱えてじっとしているなどということは､あり得ないし、疎開もしないだろう。
以下は全文を転載。
●地震予知は｢不可能｣､国民は想定外の準備を=東大教授
ﾛｲﾀｰ [4/14 11:08]
4月14日､東京大学のﾛﾊﾞｰﾄ･ｹﾞﾗｰ教授は､地震の予知は不可能であるとし､日本政府は国民に対し予測不可能な事態に備えるよう呼び掛けるべきだと強調｡
[香港 14日 ﾛｲﾀｰ] 東京大学のﾛﾊﾞｰﾄ･ｹﾞﾗｰ教授(地震学)は14日､現代の科学技術では地震の予知は不可能であるとし､日本政府は国民に対し予測不可能な事態に備えるよう呼び掛けるべきだと強調した｡英科学誌ﾈｲﾁｬｰ(電子版)に掲載された論文について､ﾛｲﾀｰが電話取材を行った｡
ｹﾞﾗｰ教授は､地震学者が現在使用している予知器などは､差し迫った地震を予知するには不十分だと指摘｡｢理論的には一両日中に地震が起きると予知しようとしているが､私の考えではこのｼｽﾃﾑは科学的に完全ではなく､中止されるべきだ｣とし､｢(地震の予知は)無益な努力だ｡不可能なことを可能であると見せかける必要はない｣と切り捨てた｡
同教授は論文で､東海地域で今後想定される地震に対する日本政府の防災計画についても触れ､3月11日に発生した東日本大地震が予測できなかったように､東海地震も予測できないとした｡
東海地域では1498年､1605年､1707年､1854年に大地震が発生している｡同地域で新たな大地震が起きた場合､死者数は数千人､数百万棟単位での建物倒壊が予想されており､中部電力浜岡原発への懸念も高まっている｡
同教授は｢予知できる地震はない｡これは鉛筆を曲げ続ければいつかは折れるのと同じことだ｡それがいつ起きるのか分からない｣と指摘｡
地震は予知不可能であることを率直に国民に告げる時期が来たとし､日本全土が地震の危険にさらされており､地震科学では特定地域でのﾘｽｸの度合いを測ることはできないと述べた｡
｢われわれは(地震を予知するのではなく)想定外の事態に備えるよう国民と政府に伝え､知っていることと知らないことを明らかにすべきだ｣と提言した｡
またｹﾞﾗｰ教授は論文で､東日本大震災で津波の被害を受けた東北地域では過去にも巨大津波が2度発生していたと指摘し､沿岸部の原子力発電所はそうした津波にも耐えうる構造に設計すべきだったと批判｡
1896年の明治三陸地震で起きた津波は最大38ﾒｰﾄﾙに達したほか､869年の貞観地震の発生時でも東日本大震災と同等の津波が観測され､明治三陸津波では2万2000人が犠牲になったとしている｡
1ｶ月以上にわたって放射線物質の流出が続く東京電力<9501.T>福島第1原子力発電所は､最大6ﾒｰﾄﾙの津波を想定して設計されており､3月11日に観測された14ﾒｰﾄﾙだけでなく､過去に発生した大津波の高さを下回っている｡
同教授は電話取材で､｢この地域ではこれまでに発生した大規模な津波の記録が多数残っている｣とし､すべては東日本大震災で福島原発を襲った津波を防ぐには十分な大きさだったと強調した｡
｢(高い津波が)以前にも発生していたことはよく知られており､記録もある｡原発設計時には想定する津波の高さを過去と同ﾚﾍﾞﾙに設定すべきだった｣との見解を示した｡
また､日本で運転中の原発は大半が沿岸部に建設されており､大規模な津波に対応できるよう｢これらの原発はすべて津波対策を見直すべきだ｡冷却には大量の水が必要になる｣と指摘した｡ ●転載ここまで●