株式会社デジタルフォレスト
は15日、Web マーケティング分析ソリューション「Visionalist」の小規模サイト向け ASP「Visionalist Plus＋
」を2006年1月より販売開始する、と発表した。
Visionalist Plus＋ は、PV の比較的低いコーポレートサイトの分析に特化し、行動分析機能、検索ワード分析機能などを同じプラットフォーム上でシームレスに利用できる。無料の解析ツールでは満足できないユーザーに対し、“2つ目のツール”としての導入を狙う。すでに累積2,500アカウントの実績がある Visionalist の基本統計、行動分析、検索ワード分析、詳細分析、セグメント分析など、広告分析以外の全機能を利用可能だ。
販売価格は月間1万ページビューまで月額5,000円より、初期導入費用が5,000円。
検索連動型広告はアクセスログ解析によって広告効果を可視化でき、費用対効果が明確になるといった理由から、現状では企業の販促費がその運用に当てられることが多い。そうなると、当然のことながら検索連動型広告の運用には至上命題としてユーザーの商品購入や会員登録といったコンバージョンの追求や運用の効率化が求められてくる。
しかし、そこで思うのは、果たして検索連動型広告の存在意義としてブランディング効果は無視できるのか、ということだ。検索連動型広告は潜在意識のあるユーザーに訴求できる、といった大きな魅力を秘めているので、ブランディング効果は決して少なくないと言えるはずだ。
2006年3月にアメリカの調査会社 comScore Networks 社が発表したデータによれば、実際にユーザーが検索エンジン経由で特定商品の情報に触れた後、オンライン購入ではなくオフラインで購入に至っている例も全体の63％にも及んだそうだ。
こうした数値は当然のことながら広告効果としては可視化しにくいため、検索連動型広告の成果としては計算されない。しかし、企業が本当に広告効果をベースに広告媒体を選び、効率的な予算配分を行いたいと思うのなら、今後はこうした可視化できないデータにもしっかりと目を配っていく必要があるのではないだろうか。
検索エンジンを提供している Yahoo！や Google の社員でもないかぎり、本当はどんな基準で順位が決まっているか、など知るはずもない。
また、古いノウハウが変化して役に立たなくなっていくことが、SEO の本質といえる。
しかし、何を発注するときでもそうだが、発注した成果を評価する能力は、発注者側が持たなければならない。SEO 対策をお金を払って頼んだとしたら、その対策が効いたかどうかは自社で判断できなければだめ。
SEO 業者のパフォーマンスをチェックするには、仕事を頼む前に、依頼するキーワードのすべてで、対策対象の検索エンジンでの順位を調べ、保存しておく必要があるということだ。
まずは、Yahoo! 検索 SERP におけるタイトル、説明文の表示ルールについておさらいをしておこう。
(1)Yahoo! カテゴリに登録されているページがヒットした場合は、Yahoo! カテゴリに登録されているタイトル説明文を表示。
(2)Yahoo! カテゴリに登録されていないページがヒットした場合は、タイトルはヒットしているページの＜ｔｉｔｌｅ＞タグ、説明文は KWIC (KeyWord In Context)形式で表示。
※KWIC 形式・・・SERP における説明文の表示方式。ヒットしたページの中から、検索キーワードを含む前後の文章が説明文として表示される形式のこと。
時折、Yahoo! カテゴリに登録されているページがヒットしたにも関わらず、KWIC 形式で表示されることがあるが、Yahoo! 検索のヘルプ
でも案内されているように、カテゴリが表示されるのが本来の形であり、KWIC 形式で表示されるのが例外(Yahoo!側の調整時期)と考えるべきだろう。
SEM 施策の効果を測る際や現状の問題点を把握する際に、どの指標で見ているだろうか。
クリック率(CTR)、コンバージョン率(CVR)、コンバージョン単価(CPA)に注目されている場合が多いのではないかと推察する。
勿論これらの指標は重要であり、SEM を最適化していくためには必ず考慮に入れなくてはならない指標である。
しかし、これらの指標を見ているだけで SEM を最適化できるといえるであろうか。
他に、いくつもの重要な指標があるということに意外と気付かれていないことが多い。
「他の指標」ということで、何か特別にデータを取得する必要があると感じられるかもしれないが、
その必要は無く、媒体から提供されるデータからでも、数字の組み合わせを考えることによって有用な指標をいくつも発見することができる。
少し数字の組み合わせを変えてみるだけで意味のある指標を出すことができる。組み合わせによっては「掘り出し物」指標が見つけられるかもしれない。CVR や CPA だけではなく、ビジネスモデルや予算状況に合わせた KPI (Key Performance Indicator:重要業績評価指標）を設定することをお勧めする。
先日、アドワーズのキーワードツールより得られるデータに
「検索ボリュームの全体的な傾向」が追加された。
これは、任意のキーワードの過去12か月間の Google におけるトラフィックの変化を確認することができるものだ
（※ アドワーズ管理画面からアクセスできるキーワードツールを想定している。)
株式会社ケイビーエムジェイ （KBMJ）は、
EC サイトやポータルサイト向けに、
行動履歴を反映したお薦め商品表示 ASP サービス「パーソナライズド・レコメンダー 」を販売開始。
パーソナライズド・レコメンダーは、ユーザーの行動履歴を取得し、商品との関連付けを自動的に行った上で個別の嗜好に合わせたオススメ商品を自動生成するサービス。商品ランキングやユーザーの閲覧履歴などの表示も可能。ユーザーの判別には Cookie を利用する。
また、ホームページ上に JavaScript リンクを貼り付けるだけで導入できる点も特徴。
ソフトウェアレンタルでの提供は1サイト月額10万円から。
SEO の最終的な目標は、検索エンジンで上位表示させることではない。
検索エンジンのユーザーを自社のページに引っ張ってきて結果（売り上げとか申し込み）につなげることだ。
1位～3位が同じ言葉でも自社の商売と無関係なサイトや個人の日記で、4位が競合他社の Web サイトだったとしたら、4位に取って代わることは重要だが、1位になることはそれほど重要ではない。
対策の結果を出すために目標を引き下げてしまっては意味がないのだ。
さて現在2006年。ニーズは均一だろうか。
とんでもない。あえて極論すると1億3千万通りのニーズが存在する時代なのである。
極論とわかりつつ、理解促進のためにこの状況をマーケティングの4Pにあてはめてみよう。
そうなると1億3千万通りの商品開発（Product）が必要である。
そして、1億3千万通りの価格設定（Price）、1億3千万通りの流通網（Place）、
1億3千万通りの宣伝・販促（Promotion）が必要となるのだ。
これではマーケティング、すなわち売れる仕組みづくりは破綻してしまう。
同質のニーズでくくる。
そのためにターゲティングが必要であるとわかったところで、
具体的なターゲティングの切り口について考えてみよう