サイト内検索を導入することで、ユーザがコンテンツを探しやすくなり、サイトのユーザビリティを向上させることができる。また、ユーザの検索履歴データを得ることができるため、サイト運営やマーケティング活動に役立つデータを得ることができる。
得られたデータを分析することで、例えば次のようなことが可能だ。
第一に、検索キーワードの検索回数を分析することによって、ユーザがそのサイトに対して何を求めているかが分かる。
第二に、サイト内検索にヒットしなかったキーワードを抜き出すことによって、サイトに存在しないコンテンツ、あるいは存在しないキーワードが分かる。
第三に、検索キーワード自体を分析することによって、ユーザが検索時に使用しているキーワードが分かる。
以前、「『ユーザーと向き合う仕組み 』とメディアの成熟度」と題したコラムで、 Web サイトとは試行錯誤を繰り返して成長させていくメディアであり、そのためにはアクセスログの解析が重要であると書いた。
しかし、ユーザー行動を把握したところで、実際の作業が追いつかない場合もある。つまり、社内体制的な問題や担当者のスキルの問題、あるいは外注業者に支払うコストの問題で、自在な運営ができないのだ。
私が提案する解決策のひとつは「Blog」である。 Blog というのは本来単なる日記ツールではなく、 Web サイトの更新を手軽に行うための、実に安価なアプリケーションなのである。
最近、クライアントからよくセキュリティに関して質問されることがある。質問というよりも、こちらからの提案に対して、「それって便利そうだけど、セキュリティは大丈夫？」という感じの、漠然とした確認だ。
そのほとんどは、「この場合のセキュリティって、具体的に何を指すのでしょう？」と逆に質問したくなるような場合が多い。
、「仕組みが分からないために生じる漠然とした不安」と「運営者の顔が見えないために生じる漠然とした不安」、それに「責任の所在が不明なために生じる漠然とした不安」の3点に行き着いた。
http://japan.internet.com/atlas/20060116/1.html
グーグル は、2006年4月7日、同日より、グーグルとしては初めてとなる、携帯電話ユーザーを対象とした「Google モバイル広告 」を開始したことを発表した。
「Google モバイル広告」はテキスト形式の広告で、Google アドワーズ広告の新しい形式として提供。携帯電話の Google.jp で検索を行うと、検索キーワードに該当するアドワーズ広告が存在する場合は、検索結果ページの左右ではなく、上下に1枠ずつ表示される。
検索連動型広告（P4P）を利用するメリットとして、大きく以下の3つが考えられる。
1. 訴求効果の高い広告配信先サイト
2. 関連性の高さ
3. 優れたコスト・パフォーマンス
しかし、P4P が市場に広まる中で、3つめのメリットに対して問題が生じ始めている。そう、主要なコンバージョンキーワードの入札価格の高騰である。これにより、目標である獲得単価が増加してしまうのである。
視点を新たにして、「新市場開拓戦略」によっても、コンバージョン獲得の単価低減につなげることができるのではないだろうか。
とある検索サイトを運営する会社から「ユーザーが検索を行い、検索結果が表示されてからクリックに至るまでにどれぐらいの時間がかかるか」という統計を教えていただいたことがある。その会社によれば、ユーザーがクリックに至るまでの時間はわずか6秒だという。
調査結果を踏まえると、次のようなことが言える。
・ユーザーは検索結果の気になる部分だけに目を通す
・テキストの内容を熟読せず、流し読みをしている
・ユーザーの視線はページ上部と左側に集中する
今後、検索連動型広告への出稿に関しては、以上のようにユーザーの行動分析の結果も意識していくことが必要ではないだろうか。
http://japan.internet.com/column/busnews/20060202/8.html
ビジネス大企業の購読解除フォームなら、入力したメールアドレスがスパマーの手に渡らない、と信じることができるだろうか？
Web で購読解除システムにアドレスを送ると何が起こるのかを追跡調査するサービスによると、答えは「そうとは限らない」とのこと。
正規のパブリッシャからのメールマガジンなら、その購読解除システムを使うべきだ。しかし、決してスパマーに好意的な購読解除フォームにアドレスを入力してはいけない。
近年急速にインターネットや携帯電話などの便利な通信手段が普及するに伴い、急速に広まりつつある症状である。
インターネット依存症を定義すると、インターネットに接続されているもしくはいつでも接続できる状態にないと不安になり、しばらくインターネットに接続しないといらいらしてしまう状態ということになる。
本人にあまり自覚症状がないが日本においても確実に「インターネット依存症」は広まりつつあるということだ。
ブラウザで Web にアクセスする際のアドレス（ドメイン名）は、World Wide Web におけるあなたの企業の住所である。
「うちの会社の Web サイトを作ってくれませんか」と頼んだときに、頼まれた相手はあなたの会社のドメインを借りるところから作業してくれることだろう。ドメインと Web サーバーを結びつける作業も。
あなたからみれば、お金を出して発注したのだから、成果は当然自社のものだ、と思われるだろう。しかし、時々、Web サイトの制作を頼んだ相手が、あなたの会社のドメインの所有権を持ちっぱなしということがあるのだ。
