インターネットコム株式会社goo リサーチ が行った調査によると、Blog や Web サイトを運営している人の約半数が無料 Web 解析ツールを導入しており、その目的は「更新の励みにするため」が多数を占めた。


全体1,085人のうち、自分の Blog や Web サイトを運営している人は365人(33.64%)で、約3人に1人。

これら Blog / Web サイトなどの運営者365人に Web 解析ツールの導入状況を聞くと、「無料ツール」が約半数を占めた(47.12%、172人)。「有料ツール」のユーザーは3.56%(13人)にとどまるが、これらを合計すると「Web 解析を導入していない」(49.32%、180人)をわずかに上回る。僅差だが Web 解析ツールを導入している人が多かった。

「無料ツールを導入している」172人と、「Web 解析を導入していない」180人を比較すると、前者の56.98%が自サイトにアフィリエイトやテキスト広告サービスを利用していることがわかった。これに対し、「Web 解析を導入していない」人は28.33%にとどまる。Web 解析ツールを導入しているか否かで、広告サービス活用に約2倍の開きが見られるのは興味深い


http://japan.internet.com/research/20060418/1.html

 インターネット広告代理店大手のサイバーエージェントのグループが運営する複数のサイトが3月28日に突如として、検索サイト「グーグル」の検索結果から消えた。「メルマ」「ECナビ」などはサイバー社グループが展開するブランド名だが、サイト名や関連するキーワードをいくら入力してもグーグルの検索結果には表れなくなった。なぜか―。


つまり、自社グループのサイト間で張っていた相互リンクがグーグルのシステムによってサーチエンジンスパムと判定されてしまったのだ。


http://it.nikkei.co.jp/internet/news/index.aspx?i=20060411ba004ba


モバイルリサーチ with goo 」では、goo リサーチjapan.internet.com が共同で、「広告」をテーマに携帯電話を活用したリアルタイムアンケートを定期的に行い、その結果を発表していく。


自宅からの回答、今回は半数をオーバー

30代女性の広告に対しての購買意欲は?
30代女性の購買意欲は、なかなか高いようだ。回答中に目に入った広告を見た30代女性116人のうち、「今後何らかの構想を起こしたいと思いましたか?」との質問に、9.48%(11人)が「すぐに購入(契約)したい」と積極的な購買意欲を見せている。

http://japan.internet.com/allnet/20060320/5.html

先日テレビを見ていたら、ある女性誌の人気モデルについて特集番組が放送されていた。その番組によれば、誌上で彼女が着た服はすぐに売り切れてしまうほど人気が出るという。


女性の購買行動は○○が着ていた、○○も認めた、などといった情報に左右されることがあり、しかもそれは今に始まったことではない。


ところで、広告主の方はこうした女性ならではの消費者心理を意識してネット上の広告に活かしているだろうか。


http://japan.internet.com/busnews/20060413/8.html

インターネットが広く普及し、さらにインターネット広告が検索連動型広告やリッチメディア広告など多様化していることによって、企業のブランディングにもインターネットが積極的に活用されている。今回はその中でも検索連動型広告とブランディング戦略について考えていきたい。

検索連動型広告の1番の特長といえば、ユーザーの興味・関心に即した広告掲載が可能という点である。検索キーワードに関連した広告が掲載されるため、広告とユーザーの興味・関心との関連性が非常に高いことが挙げられる。その上で検索連動型広告の視点から考えるブランディング戦略のポイントとして重要になってくるのは以下の2点といえる。

 ・ビッグキーワードの上位入札による広告掲載
 ・タイトルや説明文を明確化し、他社との差別化を図る


http://japan.internet.com/busnews/20051208/8.html

Web サイトの大きな役割として商品販売とブランディングがあります。実際には ECサイトなど一部のサイトを除き、サイトで直接販売される商品のウエイトはあまり高くありません。Web サイトの最も大きな役割はブランディングにあると考えるのが多くの企業やそのユーザー行動の実態に即していると思います。

ブランディング、すなわち顧客を始めとするステークホルダーによる自社に対する知識体系を構築するためには、パブリシティと広告という2つのアプローチがあります。


http://japan.internet.com/wmnews/20060411/9.html

トランスコスモス株式会社 と米国 Become との合弁会社、ビカム株式会社は10日、オンラインショッピング専門の検索ポータルサイト「Become.co.jp 」β版を開設した。

ビカムは、製品やリサーチの情報に特化した情報を提供するショッピング専門検索サイト。

Web ページの中から購入ガイド・製品レビューといったショッピング関連情報に絞って検索結果を表示する。商品情報を含めた正式サービスは、年内に開始予定。


http://japan.internet.com/ecnews/20060410/5.html

インターネットコム株式会社JR 東海エクスプレスリサーチ が行った、母の日のプレゼントに関するユーザー調査によると、 “母の日プレゼント派”は、毎年、大体、時々を合計すると、 8割近くを占める圧倒的多数派だということがわかった。


全体331人に対して、母の日のお祝いをあげる頻度を聞いたところ、「毎年あげている(いた)」41.4%(137人)、「時々あげている(いた)」20.2%(67人)、「毎年ではないが大体あげている(いた)」16.9%(56人)、「その他」0.9%(6人)と、 “母の日プレゼント派”は79.5%(263人)の圧倒的多数だ。

ちなみに、去年はあげなかったという27人を除いた236人の、去年母の日に使った金額の総額は、「1,000円から5,000円未満」42.7%(100人)、「5,000円から1万円未満」39.3%(92人)だった。


http://japan.internet.com/research/20060412/1.html

最近、ヤフーやグーグルが相次いでブログ、ローカル(エリア)情報サービスの拡充を図っている。今回は上記のようなサービスが SEM (検索エンジンマーケティング)にどのような影響を及ぼすのか考えてみたい。


検索ポータルがブログ検索やローカル検索のような新しいサービスを提供するに従い、検索ユーザの検索行動の変化も予想される。また、専門検索サービスで表示される広告枠は、広告主にとっても、よりセグメントされた潜在顧客が集まる場所として見逃せないものとなるだろう。


言うまでもないことだが、ユーザーに自社サービスを認知してもらい、実際に利用してもらうためには、検索ポータルからの誘導は現在では欠かせない戦略となっている。今後も検索各社の動きに注目し、自社広告の戦略的なプロモーションに役立てていくべきだと言えるだろう。


http://japan.internet.com/busnews/20060406/8.html