KDDIGoogle は、2006年5月18日、同年7月より、KDDI が提供する au 携帯電話のインターネットサービス「EZweb」において、日本で初めて Google の検索エンジンを採用し、モバイル向けコンテンツと PC 向けコンテンツを統合した検索サービスの提供を開始することを発表した。

Google のキーワード広告も取り入れており、検索結果からダイレクトに電話で問い合わせすることにも対応する。


http://japan.internet.com/allnet/20060518/4.html

2000年頃に日本でも起きたネットバブルの中で、BtoB 向けのサービスも数多く出現した。E-CRM やEマーケットプレイスである。残念ながらその多くは成功しなかった。

その理由を私はこう考えている。プロフェッショナルが一般消費者に対して商品やサービスを提供する BtoC と違って、BtoB はプロとプロの世界である。高度な専門性は当たり前で、会話の中の言葉の端々で相手のスキルや経験を一瞬で見抜き、そこで「役立たず」の烙印を押されたら2度と相手にされない世界である。


BtoB とは基本的にこうした「深くて広い」世界だ。

http://japan.internet.com/column/wmnews/20060510/7.html

実は B to B サイトのビジネスへの貢献度は決して低くないのです。弊社の調査では、企業ごとにサイト利用率(ある会社の製品を購入した人のうち、どれだけの人が Web サイトを利用して情報収集をしたか)という指標を調べています。


それによると、B to B 企業の方が、一般に B to C 企業よりもサイト利用率が高い傾向にあり、しかも上昇傾向にあります。

http://japan.internet.com/column/wmnews/20060510/9.html

最近、スパムメールが至るところから届く。仕事柄多くのメールアドレスを使って情報を集めているからだと思う。個人宛のメールやメルマガ読者からの返信が、スパムメールと混ざって届く。

自分のメールボックスに届くメールを見極めるには、頭の中で4つに分類してメールを仕分けしなければならない。

一方、メールの発信者は、発信するメールが受信者にスパムメールであると判断されないように心がける必要がある。


http://japan.internet.com/column/wmnews/20060517/6.html

以前のコラム「Google ページランクにだまされるな」 で、Google ツールバーで表示されるページランクには実際的な意味がほとんど無く、検索順位に直結しないこと、この数字は操作可能でさえあり、ページランクを Web サイト運営の目標や広告価値の指標にすることの危険性を指摘した。

ページランクはあくまで「楽しむための参考値」で、最終的な目標は検索結果での順位だ、ということは決して忘れてはならない。


http://japan.internet.com/column/webtech/20060516/6.html

モバイルのサイトやメールを開始して、早ければ数か月後にはネタ切れに悩むことになる。「1年続けているけど、ネタ切れなんかで悩んだことないです」という運営担当者は極めて希であろう。

今回はネタ切れ対策について語りたい。具体的には、筆者があるタイヤメーカーのインターネットマーケティング(PC およびモバイル)をお手伝いした経験をもとに解説しよう。

http://japan.internet.com/column/allnet/20060512/8.html

アフィリエイトマーケティング業界の主要7社は16日、日本アフィリエイト・サービス協会 (JASK)を設立した。

設立時の参加企業は、株式会社アドウェイズ、株式会社インタースペース、株式会社ウェブシャーク、株式会社トラフィックゲート、バリューコマース株式会社、株式会社ファンコミュニケーションズ、リンクシェア・ジャパン株式会社の7社。


http://japan.internet.com/wmnews/20060516/4.html



RSA セキュリティ株式会社 は24日、金融機関に対する米国人のセキュリティ意識調査の結果を発表した。この調査は、米国在住で1つ以上の銀行口座を持つ成人402人に対して、オンラインバンキングの認証や、フィッシングなどの電子メールによる不正行為に対する意見を聞いたもの。

オンラインバンキング認証機能に関する意見を求めたところ、回答者の73%は「銀行は静的な固定ユーザー名とパスワード以外の、より強力な認証方法を使用すべきである」と回答。ハードウェアトークン、電子透かしや、リスクベース認証などのいくつかの選択肢を提示したところ、回答者の大半74%はリスクベース認証による方法を選択した。


http://japan.internet.com/wmnews/20060324/3.html