ネットを荒らす知識人に対して、専門に詳しい知識人はコメントすべきであるネットを荒らす知識人の一人のyoutube画像を以下に引用する。専門外のことに、いい加減で偏った解説を撒き散らしている。かなり豊富な知識があるので、全くの素人は完全に手玉にとられるだろう。それに対して、近くにいる筈の細川さんも他の知識人も何もしない。

https://www.youtube.com/watch?v=eswZk_tUlbM

 

上記は日米の開戦に関するものだが、いたずらに日本側の右側の人を鼓舞するように話している。歴史は弱肉強食の野生の原理が支配している。日本が朝鮮や台湾を併合したのも、日本がアジア唯一の近代化した軍隊を持つ強国だったからである。ロシア、英国、ドイツなども中国への進出(侵略)を狙っていたが、そこに日本も加わり第二次大戦になったのだと思う。米国も中国利権を狙っていたので、戦争になったが一定の条件で合意可能だった筈である。

 

武田氏の言うような、「黄色い猿は皆殺しにしなければいけない」(補足1)というような動機での、一方的な米国による日本攻撃ではなく、戦争は日米の利害の対立で起こったのである。そして、開戦の数ヶ月前のギリギリの状況下でも、戦争を避ける調整が日米で続けられた。野村大使とコーデル・ハル国務長官との話し合いで“日米了解案”が作られたものの、外遊中の松岡外相を待ってから受諾を決めようという近衛文磨首相の決断力のなさが、日米開戦を避けられなかった直前直接の原因と半藤さんは書いている。(昭和史、半藤一利、第11章、“雲散した日米了解案”参照)

 

次の動画も同じ武田氏のものである。「小保方氏の研究が正しかったと証明」と題しているが、全くその主張は間違っていると思う。コメントを見ても動画の主の後追いをするようなものばかりである。

https://www.youtube.com/watch?v=ypcfe--rvag

 

中心的な実験結果として間違った図を作為的に入れて、論文のつじつま合わせをした。そして指摘を受けたのち、著者一同が話し合って論文撤回に合意したという厳然たる事実は、この方の頭の中でどこへ行ったのか? (早稲田大学の博士論文の取り消しは異常であり、裁判でもすれば小保方さんは勝つだろうと思う。)

 

STAP (Stimulus-Triggered Acquisition of Pluripotency cells;刺激で誘起された多能細胞)現象だが、それは米国で再現されたとしても、それは万能細胞ではない。その現象は、すでに小保方さんがバカンティー教授と共著で、書いた論文にも書かれていると思う。そのサイトを以下に示す。
 
http://online.liebertpub.com/doi/abs/10.1089/ten.tea.2010.0385(Tissue Engineering part A Volume: 17Issue 5-6: February 26, 2011) 

そのアブストラクトには、”Mature adult tissues contain stem cells that express many genes normally associated with the early stage of embryonic development, when maintained in appropriate environments.
(成体組織がな環境の下では、初期の胚の発生段階の遺伝子を発現する幹細胞(stem cell)を含む。)”と書かれている。

この小保方論文でも、その幹細胞は三つの胚葉のどこにでも分化をすると書いてあったと思う(補足2)この”適当な環境の下”が、筋肉が傷を受けた時と読み替えれば、米国の論文の主張になるのではないだろうか。もちろん、どちらも万能細胞ではない。
 
米国の論文は以下のサイトで見ることができる。http://www.nature.com/articles/srep17355 その中で、上記小保方論文を13番目に引用している。

その要約中に、”These injury induced muscle-derived stem cell-like cells (iMuSCs) are partially reprogrammed from differentiated myogenic cells and display a pluripotent-like state. ”と書かれている。これも部分的な再プログラムされた細胞であり、万能細胞ではないと思う。
 
とにかく、武田さんの主張はおかしい。自分の高い知的能力(記憶力)を利用し、日本のネット社会をかき混ぜて、テレビへの出演機会を増やすことを考えているのかもしれない。或いは、どこか他の国の利益を考えて、日本の世論をかき混ぜているのかもしれない。私はそのように考えてしまう。もちろん、同意できる部分も多いのだが。
 
補足:
1)戦争の直前や最中には、そのような発言があるのは普通のことである。また、心の中にそのようなことを密かに持つ人も多いかもしれない。そんなことを言い出したら、日本にも言葉にできないような雑言を吐く人がたくさんいる。外交は心の中ではなく、顔と言葉(論理)でするのだ。
2)専門外で、しかもアブストラクトのみ読んだのであり、間違っている可能性もあります。その部分の英語です:When implanted in vivo, in association with biodegradable scaffolds, into immunodeficient mice, tissue containing cells characteristic of the three germ layers was generated. オリジナル論文でご確認ください。
昨日の熊本地震は震度7を記録し、大きな被害を出した。東南海地震と根尾谷断層地震で被害を受ける可能性がある地域に住むので、改めて地震予知の現状を調べた。そして、下記サイトの記事を読み、現在地震予知の名目で予算をもらって研究の中心となっている人たちには予知は不可能であるが、それ以外の分野の人の知恵を集めれば、可能性大という結論に至った。

上記記事は、地球物理学者の上田誠也東大名誉教授に対する取材記事である。地震学が専門の上田名誉教授によれば、実用的な地震予知法は地震学以外のところにあるという。つまり、これまで政府は地震予知に役立てるという名目で年間数百億円という大金を地震学の研究補助に使ってきたが、地震学者たちは地震予知よりも地震発生のメカニズムに専ら興味があったのである。そして、地震予知を真正面から研究する地震予知学を立ち上げて研究すれば、予知はかなりの精度で可能だろうと発言しておられる。
 
地震予知のための情報は、①測地学で地殻の微小な上下などを観測すること、②地殻での電気現象の異常を観測すること、などで得られるという。前者の方法を用いて地震予知をしている村井俊治東大名誉教授はすでに実績を上げておられる。http://dotounokensaku.org/earthquake_murai_0908 そのほかに、琉球大の木村教授の地震の目による予知http://kimuramasaaki.sakura.ne.jp/の方法もこの①に分類できるだろう(補足1)。両先生とも地震学が専門ではない。
 
この地殻の歪みの観測による地震予知は、すでに東海地震予知のために気象庁が利用しているという。「1944年の東南海地震の直前に御前崎周辺の地盤上昇を陸軍が観測したことを根拠に、大観測網を敷いている」(上田東大名誉教授)とのこと。
 
このほか、有力と思われるのが②の地殻における電気的異常の検出である。以前から、地震雲の発生、地を這う或いは地中の動物の異常行動、更に、電波の伝達異常など、地電流や地面の電位変化などと関連する現象が、地震の一週間程前に観測されている。この地電位や地電流の観測で地震予知が出来るという報告が、既にギリシャの物理学者から出されており、それをVAX法というらしい(上田東大名誉教授)

尚、電気的現象の観測を地震予知に利用されている方として、電磁環境学が専門の早川正士電通大名誉教授が著名なようだ。http://dotounokensaku.org/earthquake_hayakawa_1201(13:45追加)
 
これらの方法を総合して一定数の学者が集まって地震予知研究をすれば、地震予知は可能だろう。現在まで地震予知研究を邪魔してきたのは、地震予知をネタに数百億円の予算を継続的に受け取る“地震村”(上田名誉教授の言葉)とそれに丸投げして仕事を終わっていた政府官僚組織の怠慢だと思う。東日本大震災のあとも、内閣の調査部会、日本地震学会ともに地震予知は無理との見解を発表した(上田東大名誉教授の記事参照)。そのような経緯を考えると、政府にそのまま任せておけば次回の大地震に対する予知は期待できないだろう。 

仮にかなりの確度で地震が起こるとの予知情報を得ても、政府がそれを元に警報を出すには一定の困難が伴う。例えば30% の確率程度で大地震が起こる可能性があるとのデータを得た場合、政府は電車を止め、銀行を閉め、学校も休みにし、病院も対応するよう指示しなければならない。警戒警報を出すだけでもその損害は相当なものであり、地震が起こらなかった場合には、地震予知など出来ないと言ってきた人たちや、それを信じてきた一般の人たちの非難を受ける。それを覚悟の上で早期に警戒警報を出すには、政府高官に高度な決断力が必要である。そうでない場合は、時計の針が予定時刻を過ぎるまで議論に時間を費やすことになるだろう(補足2)。 
 
兎も角、地震予知学会ができなければ、文科省はこれまで通り地震学会の有力者、つまり“地震村”、から出た”地震メカニズムの研究”に金をだすだろう。したがって、上田名誉教授など定年退官して視野が広がった人たちと現役研究者が協力し、市民のためにも地震予知学会を立ち上げるべきである。  
 
予知情報を得た時に、官に的確な警報発令などの措置が出せなければ、民がやれば良い。例えば、警備保障会社などが地震予知学研究者と連携して、地震予知情報を通常警備契約のオプションなどとして、提供するのも一つのアイデアだろう。現在すでに、地震科学探査機構という会社が、村井教授の地震予知情報を有料で配信している。http://www.jesea.co.jp/ 

この場合の有料配信は賢明である。何故なら、無料でネット公開すれば、場合によってはデマを流したということで裁判沙汰になり兼ねないからである。一定の権威が伴って発表できるようにならなければ、自分の身を地震から守るには自分が情報を集めて自分で守るのが基本であると思う。 


補足:
1)地震の目は、毎日ほど起こる群小地震を地図に描いて、エネルギーの蓄積した位置を見出す方法だと理解する。
2)上田名誉教授も、「仮に気象庁が御前崎の地殻変動に異常発生をとらえたとしても、政府は警戒宣言を出さないでしょう。何かシグナルが出ても、これは何だと言っているうちに終わってしまうでしょうし、警戒宣言を出したのに、もし何も起こらなかったらどうなるかと誰でも考えてしまうでしょう」と仰っている。我国の政府官僚組織には無責任体制がはびこっており、結局は何もできないだろうというのである。
 
 
 
G7外相会議は、広島宣言を出して終了した。ニュースには、広島宣言の中で“原爆投下を「極めて甚大な壊滅と非人間的な苦難」と表現し、核軍縮の必要性を訴えた”とある。そんな宣言を日本が中心となって出して何になるといいたい。日本語もラリっている。「非人間的な苦難」とは、どこの国の言葉だ。そんな日本語はない。「非人間的な(米国による)攻撃」だろう。http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160411-00000053-mai-int
 
それに、核廃絶などできるわけがないし、核兵器を持たない日本が中心になって出すべき宣言ではない。格兵器廃絶宣言を出するのなら、多数の核兵器を保持している米国、ロシア、中国などが集まり、明確に廃絶プログラムを示してから出すべきだ。http://blogs.yahoo.co.jp/mopyesr/42726855.html
 
拡散は物理現象であり、それに歯止めをかけるのは不可能に近い。世界政府が出来れば別だが、できるわけがない。そんなことで、カッコをつける外務省や外務大臣の行為は、日本国民から核兵器保持の権利を奪い取り、日本国民を永遠に核兵器の脅威の下におく裏切りである。
 
岸田外務大臣は、ケリー国務長官の提案で原爆ドームを見ることになったとニュースは報じた。そして、その場面を見た瞬間に、私は原爆ドームの碑文の意味がわかったような気がした。
 
碑文は、安らかに眠って下さい 過ちは繰返しませぬから」と書かれている。多くの人は、この碑文を見て、「原爆を落とされた側が何故詫びなければならないのか」という疑問がわくという。しかし、広島市から依頼を受けてその碑文を書いた広島大の雑賀教授(ご自身も被爆者である;ウイキペディアによる)は、その時の気持ちをそのまま碑文としたのだろう。「過ちはくりかえしませぬから」の主語は、当然我々日本人である。
 
敵軍が残酷な殺戮をするのは、古来歴史の常である。備えもなく無謀な戦争を始めたのが、原爆犠牲者を生んだ原因である。敵軍に「市民を殺戮するな、紳士らしく戦争をしろ」というのは、そして、国際法違反などという丸暗記した教科書の理屈を声高に持ち出すのは、歴史を真面目に考えない者たちである。現在でも、国際法など守られてはいない。
 
戦争に負けた側が、敵軍が卑怯な方法を用いたと思う場合には、それを心の中に仕舞い込み、民族のエネルギーの源とすべきだ。その事実をそのまま碑文になどにして、直接宣伝し非難するのは負け惜しみというものであり、卑しい行為である。従軍慰安婦の像を世界の至る所に設置して、併合された悔しさを嘘を創造してまで世界に宣伝する卑しい態度と同じではないのか。

雑賀教授は、そのような卑しいことを避けて、武士らしく自分たちを責める碑文を書いたのだろう。「しっかりせい、日本人。先ず、あの戦争をしっかり受け止めて復習し、国家としてケリをつけよ。」と言いたい。

昨日の敵は今日の友というのが、国際社会の厳しい現実である。70年後、米国は日本にとって大切な同盟国である。米国の国務長官や大統領が、広島で何か発言すれば、それは一部の米国人を反日感情を起こさせるだろう。http://headlines.yahoo.co.jp/videonews/fnn?a=20160411-00000296-fnn-int それは、慰安婦問題を創り出して、本来同盟国である筈の日本人の感情を逆なでする韓国の行為に似ている。
(4/12朝編集)

補足:別サイトに同様の文章をモディファイして書きました。碑文の意味がわかりやすいかもしれません。http://blogs.yahoo.co.jp/mohkorigori/57431247.html