新型コロナ肺炎の新治療法：クロロキン（マラリヤの薬）と亜鉛イオンの服用

新型コロナ肺炎（COVID-19）がパンデミックの様相を呈してきた。新型なのでワクチンなどはないし、ウイルスなので抗生物質は効かない。それをどのように抑えるか、切り札がない。そんな中で、阪大の予防用DNAワクチンの開発や、武田製薬の免疫グロブリン製剤の開発、など半年後には何らかの新しいものが出てきそうである。

その他、喘息薬で新型肺炎の症状がよくなるという話がある。https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200303/k10012310671000.html

インフルエンザの薬のアビガンなども、新型コロナ肺炎の治療方として検討されている。https://www2.ctv.co.jp/news/2020/03/01/83359/

ここで紹介するのは、韓国、中国、米国で研究されている細胞内で亜鉛イオン濃度を増加させる方法である。亜鉛イオン（二価）は、ウイルスのRNA合成を妨害する働きがあるという。RNAポリメラーゼという酵素を亜鉛イオンが阻害する働きがあるというのである。

中国青島大学の薬学部の研究者（Jianjun Gao, Zhenxue Tian, Xu Yang）の論文（J-stage のBioScience Trendsの最新の論文（2020年2月）では、亜鉛イオン(Zn(2+))にマラリヤの薬であるChloroquine phosphate を併用することで、効果が得られると書いている。ここで、クロロキンは細胞内に亜鉛イオンを導く働きをする。

以下のサイトでは、Zｎイオンの役割を解説している。細胞内に入ったウイルスのRNAが、RNAの複製をする為の酵素：RNA依存型RNA重合酵素（RNA-dependent RNA polymerase）をつくり、RNAの複製を始める。その働きを亜鉛イオン（Zn(2+)）が阻害するというのだ。

https://www.youtube.com/watch?v=U7F1cnWup9M

亜鉛イオンを摂取した場合、体液中の濃度は増加するが、それは細胞内には入らない。それを可能になる為には、イオノフォア（イオン透過孔、ionophore）と呼ばれる箇所が無ければならない。この代わりをするのが、クロロキン（Chloroquine）である。薬剤としては、水溶性の燐酸塩（Chloroquine diphosphate)が用いられる。

2010年に試験管内実験（in vitro）で、このクロロキンが亜鉛イオンのイオン透過を助けることが確認されている。2014 の論文で、米国オクラホマと中国の研究者が、癌治療の一環で、クロロキン（Chloroquine）が亜鉛イオンを細胞内に導く働きがあることを見出している。　

新型コロナ肺炎の治療への応用が、中国や韓国で始まっている。

韓国の医者たちはこの療法のガイドライン作りを行った。2020年2月13日の論文（Korea Biomedical Review）に掲載されている。それによれば若くて10日以上経過しながら、症状がマイルドな場合はこの方法を用いない。それ以外の場合、500mg/dayのクロロキン投与を10日ほど行う。中国からの似た報告も紹介されている。

ただ、本当に効くか効かないかは十分な比較研究がないと明確には言えない。ただ、イタリアと韓国の感染者数や死者数の比較をすると、韓国が圧倒的に死者や重篤者がすくないのは、この療法が効いている可能性があると示唆している。また、中国のNational Center for Biotechnology Development のZhang Xinmin氏の意見として、「中国で毎日報告される新型コロナウイルス対策の中で、最も有望な3つの薬の内の一つである」を紹介している。

以上、日本では殆ど紹介されていないので、素人ですが、紹介します。専門の方のコメント期待します。

新型コロナ肺炎：パニックになるべきではない

新型コロナ肺炎COVID-19で世界中がパニックになっている。人々がパニックになれば、それは政治や経済での利用を考える人たちも多くなる。新型肺炎が収束の方向に進むのには恐らく1ヶ月程度の時間が必要だろうが、結局治まるだろう。ここでは、気温上昇に期待出来る理由と、湿度維持と換気の重要性について少し書く。

１）初夏になれば治まる可能性が高いと思う：

温度の効果については、John Hopkins 大のデータを見ればわかるように、東南アジアで大きく流行していないことで分かる。一つの指標として、回復者の感染者に対する比率がある。勿論、感染が始まった日時に依存するのだが、それが同じ程度である数カ国を比較すると上記温度影響が理解できる。

上の図で、日本、韓国、台湾、タイ、マレーシア、シンガポールなどは、中国との関係や距離などから、流行の始まりが殆ど同じだとして良いだろう。日本や韓国は比較的寒冷であり、その回復率は15％程度とそれほど高くない。しかし、それ以外の台湾や東南アジア諸国では、発症率が低く、しかも回復率が相当高い。　医療技術などの差も比較的小さいと思われるので、これらの差は有意と考えられる。つまり、春から初夏になり、高温になれば病院に居る人の数よりも回復した人の数が、日本でも多くなると思う。

同様の差は、同時期に発病者数が大きく増加したイランとイタリアを比較した場合にも見られる。イランでは回復率は33％以上である一方、特に北部で感染が広がっているイタリアでは８％にも満たない。（ここで、中国河北省と香港の治癒率が高いが、発生時期にかなりの差があることと、データに政治的歪みがあり得ると考え、比較の対象にしなかった。）

２）換気の重要性

新型コロナ肺炎COVID-19が閉鎖空間での感染率が高く予後が悪いことは、武漢やダイヤモンド・プリンセス号での経緯から明らかである。温度が低いところで、感染率が高いのは、暖房により湿度が低くなることと、どうしても換気の頻度が低くなることが原因だろう。

ウイルスは自分で動く事が出来ないので、粘液で覆われた箇所では、なかなか細胞内に入り込めないだろう。しかし、乾燥した喉などでは、簡単に細胞に近づくことが出来、その特有のACE2受容体という蛋白を標的にして、そこから細胞内に入る。（補足１）

最初、鼻や喉でウイルスが増殖する段階では症状が軽いが、肺に至ると症状が急に重くなるようである。つまり、喉などで増殖したウイルスが、咳などで吐き出された後の深い呼吸により肺に吸い込まれることで、病気が重くなるのだろう。咳の働きは外に異物を出すことであるから、多くの場合、ウイルスも外気中に唾液や痰などの微粒子とともに排出されるだろう。

換気がない空間では、それが長期間空気中に漂う間に、呼吸で肺に吸い込まれる危険性が高い。乾燥した空気中では、上記ウイルスを含んだ微粒子から水分の多くが蒸発し、軽くなって空中に浮遊する時間が長くなる。乾燥は、上気道の乾燥と、ウイルスを含んだ微粒子の空中滞在時間を長くする効果、の二つで感染と伝染の確率を高めるだろう。（補足２）

以上から、感染や伝染防止には、部屋の湿度を維持することで、喉や鼻の乾燥を防ぐことが大事だろう。そして、暖房代金が多少かかっても、換気を頻繁にすること。更に、呼吸を激しくするようなことは、人が多い場所でしないこと、などが大事だろう。スポーツクラブや何かと熱狂する場所は、禁忌とすべきだと思う。

（補足２追加：３月11日午前6時）

補足：

１）このACE-2へのアクセスを妨害するという方法で、病気の治療をする方法が議論されているようだ。https://note.com/sato_agg/n/nf53d50a9a960　（日本語）

https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/32142651　（英語）

２）この空中を漂う微粒子（サブミクロンサイズ）の効果は、殆どこれまで考えられていなかった。しかし、接触感染だけでは説明できないので、中国で最初この効果がエアロゾル感染という言葉で提案された。

緊急事態宣言を可能にするよりも、PCR検査を開業医の判断で完全に実施することを先ず実現すべき

安倍晋三首相が新型コロナウイルス感染症の対応として、新型インフルエンザ等対策特別措置法を「改正」し、「緊急事態宣言」による私権の制限などの条項を盛り込む見通しだという。今週中に国会提出の動きがあるという。

現在、新型コロナウイルス肺炎感染者は、クルーズ船でのケースを除けば、日本国内で500人ほどであり、死者数は10人以下である。この感染者数は、韓国の10分の１に満たず、世界でも８番目位である。死者数もイタリアの50分の１程度である。https://gisanddata.maps.arcgis.com/apps/opsdashboard/index.html#/bda7594740fd40299423467b48e9ecf6

もし、本当はもっと感染者が多いというのなら、それを明らかにするのが先である。つまり、PCR検査実施を開業医の自由判断に任せ、その病気の感染実態の把握が先である。（補足１）それをしないで、いきなり緊急事態宣言を出すというのは、安倍は、強権発動の喜びを味わいたいだけではないのか。（補足２）

この政府の動きに一般市民が賛同するのなら、それは上記新型コロナ肺炎の被害の数字を、正しく把握していないからだろう。例えば、日本で一年間に肺炎で死亡する人数は12万人以上である。（下図）それにも関わらず、肺炎球菌などから国民を救わなければならないと大騒ぎする政府の姿を、見たことも聞いたこともない。また、感染力が強いインフルエンザでも、3000人以上死亡している。新型コロナ肺炎の被害も、先ず実態を明らかにし、対策のレベルと程度はそれらとの比較で判断すべきである。

（日本での肺炎死者数）

　http://www.tokyo-eiken.go.jp/sage/sage2018/

勿論、未知の病気に関する恐怖はあり得る。しかし、感染力はインフルエンザより劣り、死亡率も２−３％以下である。水際無策の現政権の下でも、発表された数字通りの被害者数なら、大したことはない。ここで、緊急事態宣言とか非常事態宣言を言い出すのは、安倍内閣の政策に一貫性がない。実態がわからないままに、緊急事態宣言を出して、武漢のように私権の制限をし、わざわざ自分から経済破綻することなどない。

それに、緊急事態宣言を出すのは国民が直接選んだ国家元首が出すべきである。従って、憲法に国家元首を明記し、緊急事態条項を明記するように改正すべきである。その必要性を国民に熟知させるように、一般論として議論すべきである。その努力を、戦後75年間やらないで、何をうろたえた振りをしているのか？

現行憲法下では、国権の最高機関は国会であるから、もし緊急事態宣言を出すと法令を改正した場合、国会決議としてだすべきである。この件、国会で議論されているが、「いま必要なのは、緊急事態宣言のための法改正ではなく、国民が安心できるような思い切った予算措置だ。こっちの方がよほど急がれる」という、共産党の意見の方がよっぽど正しい。https://www.jcp.or.jp/akahata/aik19/2020-03-07/2020030702_05_1.html　

（午前11時10分、最終編集、図とそのサイトを追加；補足追加）

補足：

１）クラスター感染というのもインチキ臭い。何故なら、検査をすでに感染した人と接触があった人に限っている。クラスター的に感染が広がったケースをワザと拡大して見せている。それは政府の陰謀なのか？

２）緊急事態宣言は私権を制限する。それなら、非常事態宣言という言葉を使うべきだ。緊急事態という言葉を使って、言葉上は非常事態宣言と区別しながら、私権を制限するというのは非常におかしい。米国やイタリアなどは、非常事態宣言という言葉を用いている。