今回はピグ友さんの知人女子が、大腸がんの手術をされたというのを聞いた。
そこで、がんベスト３に入る「大腸がん」について、公的機関がどのような扱いをしているか調べてみることにした。
がんの公的機関と言えば、厚労省天下り先として有名な「国立がんセンター」がある。
そこは「国立研究開発法人・国立がん研究センター」であり、STAP細胞で汚名をはせた理化学研究所と同じく「国立研究開発法人」である。
その「国立がん研究センター」の広報ベージを除いてみると、広報ページの冒頭は、「１．死亡データ」から始まる。
案の定、ガンに対する国民の不安を煽る意図が感じ取れる並べ方とも言える。
純粋な統計データなら、一般に「死亡データ」よりも「罹患データ」と「生存率」が先にくる並びが順当である。
１．死亡データ（1958年～2014年）
２．罹患データ（全国推計値）（1975年～2012年）
３．罹患データ（高精度地域の実測値）（1985年～2010年）
データソース： 山形・福井・長崎各県の地域がん登録
４．生存率データ
5年相対生存率（1993年～2008年診断例）
５．都道府県別死亡データ（1995年～2014年）
６．都道府県別がん検診受診率データ（国民生活基礎調査データ）
（2007年、2010年、2013年）
７．がん検診受診率データ（市区町村による地域保健・健康増進事業報告データ）
８．都道府県別がん検診プロセス指標データ
９．都道府県別喫煙率データ
10．将来推計データ
全国がん罹患数・死亡数・有病数将来推計値（2010～2029年）
それは置いといて。
このデータを見る限り、項目ごとに年代がバラバラで、統一感がまるでなく、単なる数字の羅列である。
のみならず、使えるデータがほとんどない。
そこを我慢して、女子の大腸がんについてのデータ（推計2006～2012年)を拾い集めてみるとこうなる。
１．がん検診率
◆大腸がん検診率（％） 女子
2006 2007 2008 2009 2010 2011 2012
18.80 19.85 17.41 18.12 17.57 19.50 20.38
この数値からは、政府・自治体の煽り行為の効果で、2010年以降、「検診率」は上がりつつあることが読み取れる。
２．がん罹患と死亡のデータ比較(女子)
◆大腸がん罹患 （2006年～2012年）
2006 2007 2008 2009 2010 2011 2012
25.9 25.6 25.7 26.7 26.6 27.5 29.3
◆大腸がん死亡データ（2006年～2012年）
2006 2007 2008 2009 2010 2011 2012
8.8 8.7 8.5 8.4 8.4 8.4 8.6
この数値からは、「羅患数」は上がっているのに対し、「死亡数」はほぼ横ばいであることが分かる。
このことは、「検診率」が上がれば当然「羅患数」も増える。
死亡数が2006年～2012年ではほぼ横ばいということは、「検診」の実質的意味は余りないのではないかとも言える。
◆大腸がん生存率 2006～2008年
男子・・・・調査対象者 58,744人中72.2％
女子・・・・調査対象者 44,020人中69.6％
大腸がんの生存率についてはこれしかデータがない。
これらのデータの最も怪しいところは、年齢別データが出ていない点にある。
人は、高齢になればなるほど疾病罹患率があがる。
当然、死亡率もあがるが、高齢によるものなのか、あるいは癌によるものなのかは、判定できない。
逆に言えば、若い人ほど罹患率も死亡率も低いはずである。
上の生存率データは、０歳から１００歳までの平均データと考えていいだろう。
あくまで推定だが、30歳～60歳までの生存率は、８０％以上と考えていいのではないかとも思える。
もしかするともっと高いかもしれない。
いずれにしても。それらのデータを示していないのは、いかにも「大腸がんの死亡率は３０％もあるぞ」と無知で善良な大衆に脅しをかけて、がん検診とがん治療を奨励する意図が垣間見える。
がん医療利権団体に身体を委ねて楽チンな人生を選ぶか、はたまた、自分のことは自分で管理する責任ある人生を楽しむかは、個人の自由選択に委ねられている。
がん治療に費やすお金があれば、その分楽しみに費やす生き方もある。
ただ、抗がん剤ではガンは治らないという事実を医療関係者やメディアが発することはほぼ100％ないだろう。
しかし、専門家の間では公然の事実であることを知っておいても損はないだろう。
がん情報サービス
http://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/dl/index.html#mortality
集計表のダウンロード 更新日：2016年07月22日
http://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/dl/index.html#mortality
ノーベル賞を有りがたがる日本人が多いのはいかにも権威主義にどっぷり使った日本人らしい傾向だという指摘がある。
賞金をもらうか賞金を払うかの違いはあるが、ノーベル賞もモンドセレクション金賞も大差ないという意見もある。
800万クローナ（約9,600万円）という賞金をもらえるのは、研究者にとって魅力的だろう。
逆に、ノーベル賞を世界的な権威付けのために、大枚をはたいて世界の希少価値ある対象者を選択しているのではないかという指摘もある。
自分もそれに近い感覚を持っているが、中部大の武田邦彦教授も同じ趣旨のことを述べている。
今回、ノーベル賞授与の通知を受けたMr.ボブ・ディランが、無反応である理由は確かめようもないが、少なくとも権威になびくようなヘナチョコではないことは確かのようだ。
全てのスウェーデン人がそうだとは思えないが、「.ボブ・ディランは傲慢だ」とノーベル賞委員が避難したらしいが、ノーヘル賞を権威と思い込んだその委員のほうが「傲慢」とも言える。
権威に弱い日本人と言われるが、「たかがノーベル賞」といえるくらいの気概をもっても良い気もする。
この点に関しては、武田教授と同じ思いである。
さすがにMr.ボブ・ディランである。
『沈黙続けるボブ・ディラン氏は「傲慢」ノーベル賞委員が非難
AFPBB News 2016.10.22
【AFP＝時事】今年のノーベル文学賞（Nobel Prize in Literature）に選ばれた米シンガー・ソングライターのボブ・ディラン（Bob Dylan）氏（75）が受賞決定について沈黙を続けていることについて、同賞の選考委員会であるスウェーデン・アカデミー（Swedish Academy）の一員が21日、ディラン氏は傲慢（ごうまん）だと非難した。
・・・・・・・・・・・・・・
【翻訳編集】AFPBB News』(msn news)
http://www.msn.com/ja-jp/news/world/%e6%b2%88%e9%bb%99%e7%b6%9a%e3%81%91%e3%82%8b%e3%83%9c%e3%83%96%e3%83%bb%e3%83%87%e3%82%a3%e3%83%a9%e3%83%b3%e6%b0%8f%e3%81%af%e3%80%8c%e5%82%b2%e6%85%a2%e3%80%8d%e3%83%8e%e3%83%bc%e3%83%99%e3%83%ab%e8%b3%9e%e5%a7%94%e5%93%a1%e3%81%8c%e9%9d%9e%e9%9b%a3/ar-AAjfvdD
■たかがノーベル賞
『「たかがノーベル賞」的風土も日本には必要 武田邦彦氏2016.10.16 17:00更新
【ｉＲＯＮＮＡ発】
・・・・・・・・・・・・・・・・・・
また、ノーベル賞の対象とする学問領域という意味では、１８世紀のニュートン以来、マックスウェルやダーウィン、アインシュタイン、キュリーなどへと続いた基礎学問の世界は一段落し、それ以後は応用分野が花開いたことで実務志向の日本人に有利となった側面もある。
ただ、今年の化学賞について、受賞分野の第一人者は受賞した欧米の３人ではなく、日本人ではなかったのかとの疑問さえ感じる。そう、欧米はいまだ「強い」のである。
日本人の受賞は続くか
それでは、日本人のノーベル賞受賞は今後も続くだろうか？
ノーベル賞級の業績に達する人の多くが、大学教育を受けてから４０年程度を要する。
日本の大学研究と教育は、１９９０年代に中央官庁と国の委員会に出席することを本務とする東大教授、それにマスコミが支配し、わが国の学術研究は崩壊したと言っても過言ではない。
その象徴として挙げられるのが、「役に立つ研究」を重視する世論と「国際的に活躍できる研究者の養成」の２つである。
しかも、それが顕著に表れ始めたのが９０年ごろであるので、早ければ２０２０年以後は受賞者が減り、３０年以後は日本人の受賞者がほとんど出なくなることも考えられる。
もともと学問というのは、研究を始めるとき、それが将来の社会に「役に立つか、立たないか」は誰も判定できない。現在の社会は過去の学問で成り立っているのだから、「新しい世界を開く知」が未来の社会に役立つことを他人に説得することは論理的にはあり得ない。
現在、日本では「役に立つ研究」にしか潤沢な研究資金が出ない。しかも、その審査はノーベル賞を取れないような社交的な東大教授を中心として行われている。その結果、日本の研究資金の配分は極端に東大に偏ってしまった。
欧米の「産物」
・・・・・・・・・・・・・・・・
何度も繰り返すが、ノーベル賞は所詮、欧米の「産物」であり、研究を始めたころの若き研究者は「ノーベル賞を取るために」毎日を過ごしているわけではない。
彼らの純粋な知的衝動が、ただ研究意欲を高めているのである。日本社会はそのことをいま一度、深く理解しておくべきである。「たかがノーベル賞、されどノーベル賞」という風土もまた、学問の発展には必要なのである。
・・・・・・・・・・・・・・・・
』(産経ニュース)
http://www.sankei.com/premium/news/161016/prm1610160010-n1.html
賞金をもらうか賞金を払うかの違いはあるが、ノーベル賞もモンドセレクション金賞も大差ないという意見もある。
800万クローナ（約9,600万円）という賞金をもらえるのは、研究者にとって魅力的だろう。
逆に、ノーベル賞を世界的な権威付けのために、大枚をはたいて世界の希少価値ある対象者を選択しているのではないかという指摘もある。
自分もそれに近い感覚を持っているが、中部大の武田邦彦教授も同じ趣旨のことを述べている。
今回、ノーベル賞授与の通知を受けたMr.ボブ・ディランが、無反応である理由は確かめようもないが、少なくとも権威になびくようなヘナチョコではないことは確かのようだ。
全てのスウェーデン人がそうだとは思えないが、「.ボブ・ディランは傲慢だ」とノーベル賞委員が避難したらしいが、ノーヘル賞を権威と思い込んだその委員のほうが「傲慢」とも言える。
権威に弱い日本人と言われるが、「たかがノーベル賞」といえるくらいの気概をもっても良い気もする。
この点に関しては、武田教授と同じ思いである。
さすがにMr.ボブ・ディランである。
『沈黙続けるボブ・ディラン氏は「傲慢」ノーベル賞委員が非難
AFPBB News 2016.10.22
【AFP＝時事】今年のノーベル文学賞（Nobel Prize in Literature）に選ばれた米シンガー・ソングライターのボブ・ディラン（Bob Dylan）氏（75）が受賞決定について沈黙を続けていることについて、同賞の選考委員会であるスウェーデン・アカデミー（Swedish Academy）の一員が21日、ディラン氏は傲慢（ごうまん）だと非難した。
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【翻訳編集】AFPBB News』(msn news)
http://www.msn.com/ja-jp/news/world/%e6%b2%88%e9%bb%99%e7%b6%9a%e3%81%91%e3%82%8b%e3%83%9c%e3%83%96%e3%83%bb%e3%83%87%e3%82%a3%e3%83%a9%e3%83%b3%e6%b0%8f%e3%81%af%e3%80%8c%e5%82%b2%e6%85%a2%e3%80%8d%e3%83%8e%e3%83%bc%e3%83%99%e3%83%ab%e8%b3%9e%e5%a7%94%e5%93%a1%e3%81%8c%e9%9d%9e%e9%9b%a3/ar-AAjfvdD
■たかがノーベル賞
『「たかがノーベル賞」的風土も日本には必要 武田邦彦氏2016.10.16 17:00更新
【ｉＲＯＮＮＡ発】
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また、ノーベル賞の対象とする学問領域という意味では、１８世紀のニュートン以来、マックスウェルやダーウィン、アインシュタイン、キュリーなどへと続いた基礎学問の世界は一段落し、それ以後は応用分野が花開いたことで実務志向の日本人に有利となった側面もある。
ただ、今年の化学賞について、受賞分野の第一人者は受賞した欧米の３人ではなく、日本人ではなかったのかとの疑問さえ感じる。そう、欧米はいまだ「強い」のである。
日本人の受賞は続くか
それでは、日本人のノーベル賞受賞は今後も続くだろうか？
ノーベル賞級の業績に達する人の多くが、大学教育を受けてから４０年程度を要する。
日本の大学研究と教育は、１９９０年代に中央官庁と国の委員会に出席することを本務とする東大教授、それにマスコミが支配し、わが国の学術研究は崩壊したと言っても過言ではない。
その象徴として挙げられるのが、「役に立つ研究」を重視する世論と「国際的に活躍できる研究者の養成」の２つである。
しかも、それが顕著に表れ始めたのが９０年ごろであるので、早ければ２０２０年以後は受賞者が減り、３０年以後は日本人の受賞者がほとんど出なくなることも考えられる。
もともと学問というのは、研究を始めるとき、それが将来の社会に「役に立つか、立たないか」は誰も判定できない。現在の社会は過去の学問で成り立っているのだから、「新しい世界を開く知」が未来の社会に役立つことを他人に説得することは論理的にはあり得ない。
現在、日本では「役に立つ研究」にしか潤沢な研究資金が出ない。しかも、その審査はノーベル賞を取れないような社交的な東大教授を中心として行われている。その結果、日本の研究資金の配分は極端に東大に偏ってしまった。
欧米の「産物」
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何度も繰り返すが、ノーベル賞は所詮、欧米の「産物」であり、研究を始めたころの若き研究者は「ノーベル賞を取るために」毎日を過ごしているわけではない。
彼らの純粋な知的衝動が、ただ研究意欲を高めているのである。日本社会はそのことをいま一度、深く理解しておくべきである。「たかがノーベル賞、されどノーベル賞」という風土もまた、学問の発展には必要なのである。
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』(産経ニュース)
http://www.sankei.com/premium/news/161016/prm1610160010-n1.html
下の記事は、2年前の週刊現代の記事。
日本人の２人に１人がガンになり、３人に１人がガンで死亡すると言われる。
このことは、文字通り単純に日本人の半数がガンに罹患するという意味かと言えば、そうではない。
「ガンになる」という意味は、がん検診を受けた人だけについて言えること。
ガン検診を受けていない人は、この勘定には入っていない。
つまり、ガン検診を受けなかった人を入れると、実際のガン罹患率は半数を相当数超えるものと推察される。
この羅患率の高さから、ガンは生活習慣病の１つといえるだろう。
だとすれば、日常生活におけるの生活習慣を変えない限り、いくら抗がん剤や摘出手術をやったところでがん病の影響を避けることはできないはずである。
がん細胞を何度摘出しても、出て来るモグラをたたくだけのもぐらたたき状態にすぎない。
源泉がなくならない限り、次から次にがん細胞が再生するのはごく当たり前の話であって、「がんの転移」などという言い訳や理屈付けは何の意味もないことになる。
それでも日本のがん治療の医療機関は、患者のための医療ではなく、医療のための医療を続けているところに日本の異常さが伺える。
なぜか。
一言で言えば、厚労省の天下り先である「国立研究開発法人・国立がん研究センター」が設立されているである。
「国立研究開発法人」といえば、かのSTAP細胞で地に落ちた感のある「理化学研究所」が有名だが、莫大な研究助成金が税金である公費から支援されている。
ちなみにその総額は、少なく見積もっても年間70億円とも80億円ともいわれる。
いわゆる「原子力ムラ」と同じく、金のなる木に集まる「がん医療ムラ」である。
ここが日本のがん医療の「ガン病巣」ともいえる。
抗がん剤程度では、潰れない強靭なネットワークが存在するとされる。
日本の政府や自治体が、人間ドックやマンモグラフィを庶民に奨励し、健康保険や負担金を食い物にする一方で苦痛を強いられる「がん患者」を作り上げているといわれるのも納得できる背景・根拠があるように見える。
昔から、医者の頭の中は専門分野の病巣・不具合を取り除くことしかなく、患者の生活や人生などには微塵の興味もないといわれる。
「人生相談は専門のコンサルタントとやってくれ」ということである。
だとすれば、我々一般庶民の自己防衛策としては、この裏事情を踏まえつつ、がん医療の取捨選択をする必要があるだろう。
『研究 欧米ではどんどん減っているのに なぜ、日本人ばかりが「がん」で死ぬのか
週刊現代 講談社
毎週月曜日発売
日本人にはあまり知られていない不可解な事実がある。先進国の中で日本だけ、がんの死亡数が増加し続けているという。
わが国の医療は世界トップレベル—だからといって、安心してはいられない。
30年で2倍に増えた
「じつは、がんの死亡数が増え続けているのは、先進国では日本だけなのです」
東京大学医学部附属病院放射線科准教授の中川恵一氏はこう断言する。
日本人の平均寿命は女性が86・61歳で世界一、男性は80・21歳で第4位。その数字だけが独り歩きし、日本人は健康なのだと思いがちだが、そう考えているのは我々日本人だけのようだ。
米国で1年間にがんで死ぬ人は、約57・5万人。
日本人は約36・5万人だが、人口10万人当たりで換算すると、日本人の死亡数は米国の約1・6倍にもなっている。
意外なことだが、日本は先進国であるにもかかわらず、がんが原因で亡くなる人が増え続ける唯一の国。日本が「がん大国」である「本当の理由」はここにある。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
がんの死亡数を減らせれば、日本は本当の意味での健康長寿国になれるだろう。
「週刊現代」2014年9月13日号より
』(gendai)
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/40436
日本人の２人に１人がガンになり、３人に１人がガンで死亡すると言われる。
このことは、文字通り単純に日本人の半数がガンに罹患するという意味かと言えば、そうではない。
「ガンになる」という意味は、がん検診を受けた人だけについて言えること。
ガン検診を受けていない人は、この勘定には入っていない。
つまり、ガン検診を受けなかった人を入れると、実際のガン罹患率は半数を相当数超えるものと推察される。
この羅患率の高さから、ガンは生活習慣病の１つといえるだろう。
だとすれば、日常生活におけるの生活習慣を変えない限り、いくら抗がん剤や摘出手術をやったところでがん病の影響を避けることはできないはずである。
がん細胞を何度摘出しても、出て来るモグラをたたくだけのもぐらたたき状態にすぎない。
源泉がなくならない限り、次から次にがん細胞が再生するのはごく当たり前の話であって、「がんの転移」などという言い訳や理屈付けは何の意味もないことになる。
それでも日本のがん治療の医療機関は、患者のための医療ではなく、医療のための医療を続けているところに日本の異常さが伺える。
なぜか。
一言で言えば、厚労省の天下り先である「国立研究開発法人・国立がん研究センター」が設立されているである。
「国立研究開発法人」といえば、かのSTAP細胞で地に落ちた感のある「理化学研究所」が有名だが、莫大な研究助成金が税金である公費から支援されている。
ちなみにその総額は、少なく見積もっても年間70億円とも80億円ともいわれる。
いわゆる「原子力ムラ」と同じく、金のなる木に集まる「がん医療ムラ」である。
ここが日本のがん医療の「ガン病巣」ともいえる。
抗がん剤程度では、潰れない強靭なネットワークが存在するとされる。
日本の政府や自治体が、人間ドックやマンモグラフィを庶民に奨励し、健康保険や負担金を食い物にする一方で苦痛を強いられる「がん患者」を作り上げているといわれるのも納得できる背景・根拠があるように見える。
昔から、医者の頭の中は専門分野の病巣・不具合を取り除くことしかなく、患者の生活や人生などには微塵の興味もないといわれる。
「人生相談は専門のコンサルタントとやってくれ」ということである。
だとすれば、我々一般庶民の自己防衛策としては、この裏事情を踏まえつつ、がん医療の取捨選択をする必要があるだろう。
『研究 欧米ではどんどん減っているのに なぜ、日本人ばかりが「がん」で死ぬのか
週刊現代 講談社
毎週月曜日発売
日本人にはあまり知られていない不可解な事実がある。先進国の中で日本だけ、がんの死亡数が増加し続けているという。
わが国の医療は世界トップレベル—だからといって、安心してはいられない。
30年で2倍に増えた
「じつは、がんの死亡数が増え続けているのは、先進国では日本だけなのです」
東京大学医学部附属病院放射線科准教授の中川恵一氏はこう断言する。
日本人の平均寿命は女性が86・61歳で世界一、男性は80・21歳で第4位。その数字だけが独り歩きし、日本人は健康なのだと思いがちだが、そう考えているのは我々日本人だけのようだ。
米国で1年間にがんで死ぬ人は、約57・5万人。
日本人は約36・5万人だが、人口10万人当たりで換算すると、日本人の死亡数は米国の約1・6倍にもなっている。
意外なことだが、日本は先進国であるにもかかわらず、がんが原因で亡くなる人が増え続ける唯一の国。日本が「がん大国」である「本当の理由」はここにある。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
がんの死亡数を減らせれば、日本は本当の意味での健康長寿国になれるだろう。
「週刊現代」2014年9月13日号より
』(gendai)
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/40436
泉田裕彦前県知事が、当初、原発再稼働慎重派であることが明らかになったのは意外だったが、そもそも元経産省官僚出身としては珍しいことでもある。
これに業を煮やした東電・官僚連合が新潟日報を抱き込んで、泉田知事に執拗に嫌がらせを繰り返したらしいことも新潟では周知の事実らしい。
今回も再稼働慎重派の米山県知事が誕生したが、新潟日報が矛先を新知事に向けるだろうことは容易に想像できる。
ところで、今回の選挙では、自由、社民、共産の３党連合で大勝したことからすれば、ここに民進党が加わらなかったことが勝利の要因の一つのように見える。
来年ウワサの衆院選だが、ここでも民進党は陰に潜んだほうが自公連合に勝てる可能性が高いかも知れない。
『新潟県知事選 米山隆一氏が初当選
10月16日 23時55分
東京電力が目指す柏崎刈羽原子力発電所の再稼働への対応などが争点になった新潟県知事選挙は１６日に投票が行われ、原発の再稼働に慎重な姿勢を示してきた現職の知事の路線を継承すると訴えた医師の米山隆一氏が、自民党と公明党が推薦する候補らを破り、初めての当選を果たしました。
新潟県知事選挙は開票が終了しました。
▽米山隆一（無所属・新）当選、５２万８４５５票
▽森民夫（無所属・新）、４６万５０４４票
▽後藤浩昌（無所属・新）、１万１０８６票
▽三村誉一（無所属・新）、８７０４票
・・・・・・・・・・・・・・・』(nhk.or.jp)
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20161016/k10010732081000.html
これに業を煮やした東電・官僚連合が新潟日報を抱き込んで、泉田知事に執拗に嫌がらせを繰り返したらしいことも新潟では周知の事実らしい。
今回も再稼働慎重派の米山県知事が誕生したが、新潟日報が矛先を新知事に向けるだろうことは容易に想像できる。
ところで、今回の選挙では、自由、社民、共産の３党連合で大勝したことからすれば、ここに民進党が加わらなかったことが勝利の要因の一つのように見える。
来年ウワサの衆院選だが、ここでも民進党は陰に潜んだほうが自公連合に勝てる可能性が高いかも知れない。
『新潟県知事選 米山隆一氏が初当選
10月16日 23時55分
東京電力が目指す柏崎刈羽原子力発電所の再稼働への対応などが争点になった新潟県知事選挙は１６日に投票が行われ、原発の再稼働に慎重な姿勢を示してきた現職の知事の路線を継承すると訴えた医師の米山隆一氏が、自民党と公明党が推薦する候補らを破り、初めての当選を果たしました。
新潟県知事選挙は開票が終了しました。
▽米山隆一（無所属・新）当選、５２万８４５５票
▽森民夫（無所属・新）、４６万５０４４票
▽後藤浩昌（無所属・新）、１万１０８６票
▽三村誉一（無所属・新）、８７０４票
・・・・・・・・・・・・・・・』(nhk.or.jp)
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20161016/k10010732081000.html
「風評被害」という原発事故以来の言葉がまたぞろ流行り出している。
原発事故の放射能汚染は、「風評被害」という言葉かき消されたかのようように見えるが、実は、汚染も被爆ガンも否定されてはいない。
といういうより、世間では確かなものとして認識されつつある。
移転推進派によれば、地下水のヒ素、ベンゼンについて環境基準値を超えない数値が出たときのコメントは、「飲んでも大丈夫」だった。
つぎに、シアンや環境基準値を超えるベンゼン濃度などが公表されると途端に、その「飲んでも大丈夫」から「飲まないから問題ない」にすり替わってしまった。
その矛盾をスルーしてしまうほど都民の知的レベルは低くはない。
豊洲問題への不信感は、都職員だけではなく、それを放置してきた都議たちにも向けられていることを、筆者であるおときた議員は分かっていないらしい。
彼が熱弁を振るう口上は、
「以前、犬のウンチ入れに使っていたどんぶり鉢ですが、ちゃんと洗剤で洗って熱湯消毒し、検査の結果、無菌状態が科学的に確認できたので、ラーメンも安全に食べられます。」
そう言っているのと同じ。
そもそも東京ガスの工場跡地というのは、そういう意味合いのあるNGな候補地であることを、おとぎた議員ほかの都議ちたはスルーしている。
下の記事を見る限り、おときた議員は、他の自民党都議と同じく、豊洲に汚染問題はありえないとしてこれにかかる都議の責任を回避しようとしているようにも見える。
先人の言葉に、「語れば語るほど本心が見えてくる」とある。
おときた議員の本音は、推進派や自民党都議と似たり寄ったりなのかも知れないが、小池都知事の指向とは方向性がズレているように見える。
『風評被害を巻き起こし、「安全だけどイメージが悪くて無理！（ﾆﾔﾘ）」なんて『やったもん勝ち』は許されない
おときた駿（東京都議会議員/北区選出）
2016年10月09日 23:51
こんばんは、おときた駿＠ブロガー都議会議員（北区選出）です。
今朝のフジテレビ「新報道2001」で、私も実際に反証した豊洲新市場の「傾いた疑惑の柱」問題について、誤報を認める内容が放映されました。内容はネットメディアの雄・BuzzFeedさんの記事に詳しいです。
●炎上した「豊洲市場の柱の傾き」報道 フジテレビが「真摯に反省」した1分半の検証
謝罪をしなかったことに批判をする声もありますが、私はてっきりこれもスルーされる案件かと思っていたので、訂正報道が行われただけ大きな一歩であるように感じました。
まあこれまで数多く垂れ流しにされてきた「危険デマ」の中で、もっとも明確な形で反証を突きつけられたことが大きいと思いますがっ！（手前味噌）（私が反証してきた報告記事はコチラから）
・・・・・・・・・・・・・・・・・
メディアの論調は変わりつつあります。なお過剰な報道をする一部専門家・メディアの言説に対しては、今回の一連の流れ念頭に置いてお付き合いをいただけると幸いです。
それでは、また明日。』(blogos)
http://blogos.com/article/193406/
原発事故の放射能汚染は、「風評被害」という言葉かき消されたかのようように見えるが、実は、汚染も被爆ガンも否定されてはいない。
といういうより、世間では確かなものとして認識されつつある。
移転推進派によれば、地下水のヒ素、ベンゼンについて環境基準値を超えない数値が出たときのコメントは、「飲んでも大丈夫」だった。
つぎに、シアンや環境基準値を超えるベンゼン濃度などが公表されると途端に、その「飲んでも大丈夫」から「飲まないから問題ない」にすり替わってしまった。
その矛盾をスルーしてしまうほど都民の知的レベルは低くはない。
豊洲問題への不信感は、都職員だけではなく、それを放置してきた都議たちにも向けられていることを、筆者であるおときた議員は分かっていないらしい。
彼が熱弁を振るう口上は、
「以前、犬のウンチ入れに使っていたどんぶり鉢ですが、ちゃんと洗剤で洗って熱湯消毒し、検査の結果、無菌状態が科学的に確認できたので、ラーメンも安全に食べられます。」
そう言っているのと同じ。
そもそも東京ガスの工場跡地というのは、そういう意味合いのあるNGな候補地であることを、おとぎた議員ほかの都議ちたはスルーしている。
下の記事を見る限り、おときた議員は、他の自民党都議と同じく、豊洲に汚染問題はありえないとしてこれにかかる都議の責任を回避しようとしているようにも見える。
先人の言葉に、「語れば語るほど本心が見えてくる」とある。
おときた議員の本音は、推進派や自民党都議と似たり寄ったりなのかも知れないが、小池都知事の指向とは方向性がズレているように見える。
『風評被害を巻き起こし、「安全だけどイメージが悪くて無理！（ﾆﾔﾘ）」なんて『やったもん勝ち』は許されない
おときた駿（東京都議会議員/北区選出）
2016年10月09日 23:51
こんばんは、おときた駿＠ブロガー都議会議員（北区選出）です。
今朝のフジテレビ「新報道2001」で、私も実際に反証した豊洲新市場の「傾いた疑惑の柱」問題について、誤報を認める内容が放映されました。内容はネットメディアの雄・BuzzFeedさんの記事に詳しいです。
●炎上した「豊洲市場の柱の傾き」報道 フジテレビが「真摯に反省」した1分半の検証
謝罪をしなかったことに批判をする声もありますが、私はてっきりこれもスルーされる案件かと思っていたので、訂正報道が行われただけ大きな一歩であるように感じました。
まあこれまで数多く垂れ流しにされてきた「危険デマ」の中で、もっとも明確な形で反証を突きつけられたことが大きいと思いますがっ！（手前味噌）（私が反証してきた報告記事はコチラから）
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メディアの論調は変わりつつあります。なお過剰な報道をする一部専門家・メディアの言説に対しては、今回の一連の流れ念頭に置いてお付き合いをいただけると幸いです。
それでは、また明日。』(blogos)
http://blogos.com/article/193406/