子宮頸がんワクチンの薬害で苦しむ若い子たちがこんなにいるとは。。。
気の毒を通り越して言葉がない。
反面、国＝官僚・族議員や製薬会社に対しては、止めどのない怒りを感ぜざるを得ない。
素朴な疑問だが、何故、がんが発症するのか。
この疑問に明確に答えられるがん専門家と呼ばれる人々は、世界中のどこを探してもいないだろうという話を聞いたことがある。
がん研究といえば、米国が最先端であるらしいが、その頂点にいる研究者たちの多くが、マンモグラフィによる検診や抗がん剤、外科手術の危険性に警鐘を鳴らしているという話は、日本ではメディアですら公表していない。
その警鐘の中には、日本では当たり前に行われている「がん細胞を攻撃する」という従来の治療方法そのものを疑問視する声も少なくないらしい。
そんな混沌としたがん医療の中にあって、事もあろうに国家機関たる厚労省が、利益追及目的である製薬会社の片棒を担いで、健全な若い女子たちにリスキーなワクチン摂取を勧めるなどは、薬害犯罪の共犯にも等しい違法な行為といえる。
とにもかくにも日本のがん医療は、米国に遅れること数十年という指摘もあるらしい。
こと、がん医療に関する限り、日本の常識は世界の非常識と考えるべきであるという指摘は少なくない。
我々国民は、国や自治体の勧める人間ドックから始まるがん検診における有害性のリスクを認識した上で治療の要不要を選択すべきだろう。
少なくとも日本のがん医療に関して、セカンドオピニオンは欠かせない。
「サルでもわかる子宮頸がんワクチン」
http://vaccine.luna-organic.org/
『【子宮頸がんワクチン】集団提訴63人、健康被害訴え ほとんどが中高生の時だった
朝日新聞デジタル | 執筆者： 朝日新聞社
投稿日: 2016年07月28日 09時14分 JST 更新: 3分前
CERVICAL CANCER
子宮頸（けい）がんワクチン接種後の健康被害を訴える１５～２２歳の女性６３人が２７日、国と製薬会社２社に総額約９億４５００万円の損害賠償を求める集団訴訟を東京、大阪、名古屋、福岡の４地裁に起こした。
体の痛みや歩行困難、視覚障害といった症状を訴え、国と製薬会社はこうした被害を予見できたにもかかわらず回避措置を怠ったと主張している。
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■子宮頸（けい）がんワクチンの薬害訴訟弁護団の連絡先
・東京弁護団（０３・６２６８・９５５０）＝北海道、東北地方、関東地方、新潟県、長野県、山梨県担当
・名古屋弁護団（０５２・２１２・８００６）＝愛知県、岐阜県、三重県、静岡県、福井県、石川県、富山県担当
・大阪弁護団（０６・６３１６・８８２４）＝近畿地方（三重県を除く）、中国地方（山口県を除く）、四国地方担当
・九州弁護団（０９２・４０９・８３３３）＝九州地方、山口県、沖縄県担当
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〈子宮頸がんワクチン〉 子宮頸がんは性行為によるヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）感染が主な原因とされる。厚生労働省によると、国内では年間約１万人（上皮内がんを除く）が新たに診断され、約２７００人が死亡する。ワクチンは約半年間に３回受けるのが基本で、子宮頸がん全体の５～７割の原因とされる２種類のＨＰＶの感染を防ぐ効果があるとされる。
』(huffingtonpost)
http://www.huffingtonpost.jp/2016/07/27/cervical-cancer_n_11231480.html?utm_hp_ref=japan