創作ラボ2 -254ページ目

緊縮財政で、個人消費が増えるはずがない

安倍総理は、経済音痴であると、何度も言ってきた。


個人消費が低迷している原因は、公共投資があまりにも少ないから。


先が見えない状態では、設備投資はできないし、従業員を増やすこともできない。


なぜ、先が見えないかというと、公共投資が継続して増えていないから。


実感としては、民主党政権時代のほうが、公共投資は多かった気がする。


公共投資が多くなれば、市中にに出回る金の量が多くなるから、人々が消費に金を使う。


公共投資が継続して行われると、企業は安心して、設備投資に金を使う。


安倍政権はずっと、緊縮財政を続けている。


日本は、世界一の災害大国である。


インフラのために、公共投資するべき対象はいくつもある。


声を大きくしてい言いたい。


国土強靭化はどこに行った。



外務省は、日本の国益を守るのではなくて、外国の国益を守るためにあるのか

https://www.youtube.com/watch?v=e7DzJSsy8Qs


外務省は、2月16日、国連女子差別撤廃委員会の対日調査で、慰安婦の強制連行説が広まったのは、朝日新聞のねつ造報道が国際社会に大きな影響を与えたと説明した。


日本政府が正式に国連で、韓国が流布してきた、慰安婦に関する反日プロパガンダに対して、反論したのは初めてことだった。


政府のこの発言は、まさに、正論だったが、この発言は、海外では報道されていない。


なぜならこの発言内容は、英語で文章化されていないから。


海外の報道関係者は、報道しようにも、日本語では内容が分からないから、報道することができなかった。


なぜ、外務省は、英語で、文章化しなかったのか。


外務省は、日本の国益を守るのではなくて、外国の国益を守るためにあるようだ。


韓国に配慮して、英語での文書化を避けたのではないか。



沖縄県民は日本の祖である縄文人の直系

『日本を守る沖縄の戦い』、我那覇真子著を読んだ。


沖縄には、沖縄左翼と呼ばれる特異な人々がいる。


その人々の多くは、沖縄の県民ではなく、本土から来た人、あるいは、韓国、中国から来た人々である。


オール沖縄と、声高に叫んでいるが、全くのねつ造である。


沖縄左翼のやろうとしていることは、沖縄と、日本の分断である。


沖縄は、日本の一地方である。つまり、日本の一つの県にすぎない。


沖縄県人は、日本国民であり、民族的には、間違いなく、日本民族である。


沖縄県人は、日本人の祖である、縄文人の血を引いている。


沖縄県民こそが、日本人の直系である。


先の大戦で、沖縄県民は、非戦闘員も、米軍と戦った。


沖縄県民は、本土の捨て石になったのではない。


日本国民として、誇りをもって戦った。


自ら、すすんで戦った。


祖国、日本を守るために、戦った。


沖縄の保守は、日本人であること、米軍と勇敢に戦ったことに誇りを持っている。


そういう事実は、メディアでは報道されない。

ES細胞を窃盗したのは誰か

STAP細胞は、新たな展開を見せている。


小保方氏は、ES細胞を窃盗したというこで、告発されている。


小保方氏は、完全に窃盗は否定している。


理研は、STAP細胞には、ES細胞が混入していたと結論づけた。


しかし、犯人が誰なのか特定していない。


理研には、犯人を特定する義務があるのではないか。


理研は、小保方氏がSTAP細胞にES細胞を混ぜたというストーリーを作っていると、『あの日』で、小保方氏は言っている。


小保方氏は、『あの日』の中で、若山氏が、ES細胞を混入した犯人だと告発している。


『あの日』は、告発本でもある。


理研は、真相を究明する義務がある。



ステルス対艦ミサイル

今月の末には、ステルス実証機、『心神』(X-2)が初飛行をするはずだが、その陰に隠れて、実は、国産の超音速対艦ミサイル、XASM3が発射実験をする段階になっている。


なんとなく、日本は、武器は造っていないかのように思わされているが、あまり報道はされないだけで、世界最強のミサイルを開発している。


本日は、H2Aのロケットが発射されて、X線天文衛星、『ひとみ』が見事に軌道に投入された。


XASM3は、マッハ3以上のスピード飛ぶ、ステルス対艦ミサイル。


これだけの速度で、海面すれすれに飛ぶ。


レーダーで捉えることは困難であり、迎撃はほぼ不可能。


このミサイルに狙われると、ほぼ、100%撃沈されてしまう。


このミサイルは、国産の戦闘、F-2に搭載される。


日本には国産の戦闘機などないと思っている人も多いかと思うが、国産の戦闘機はすでに存在している。


このXASM3は、中国に対する大きな抑止力になる。