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お母さん、気をつけてくださいね。

手足口病が2000年以降で最多
2010年05月07日 12:26 キャリアブレイン

乳 幼児を中心に例年、夏に流行する手足口病の定点医療機関当たりの患者報告数が3月上旬から毎週、2000年以降の同時期で最も多い状態が続いていること が、国立感染症研究所感染症情報センターのまとめで分かった。また、年明けから4月18日までの病原ウイルスの分離・検出報告数を見ると、急性脳炎など中 枢神経系の合併症を引き起こして重症化しやすいエンテロウイルス71(EV71)が最も多く、04年以降で最も高い割合になっている。同センターでは「今 後、患者発生数の増大と共に合併症の増加が懸念される」と注意を呼び掛けている。

2000年以降、3月上旬から4月中旬にかけての手足口病の定点当たり報告数は、これまで07年3月12-18日の週の0.29が最多で、おおむね0.1-0.2前後で推移していた。しかし、今年は0.4前後で推移しており、4月12-18日の週には0.55になった。

今年の定点当たり報告数の年明けから4月18日までの累積を都道府県別に見ると、広島(22.92)が最も多く、以下は鹿児島(18.33)、愛媛(17.86)、福井(17.05)、岡山(16.72)の順で、中国地方を中心に西日本で多い。

また、4月18日までに分離・検出が報告された病原ウイルス38件のうち、52.6%(20件)がEV71だった。手足口病は、例年では250-550件 程度のウイルス分離・検出の報告があり、今年の報告数はまだ少ないが、EV71の割合は04年17.0%、05年10.5%、06年50.1%、07年 21.3%、08年4.0%、09年21.6%と推移しており、今年は04年以降で最も高い。

手足口病は、3-5日の潜伏期間の後に、 口腔粘膜や手のひら、足の裏などに現れる水疱性の発疹を主な症状とする急性ウイルス性感染症。多くは数日間のうちに治癒するが、まれに髄膜炎や小脳失調 症、脳炎など中枢神経系の合併症や心筋炎、急性弛緩性まひなどを引き起こすことがある。主な病原ウイルスはEV71、コクサッキーウイルスA16で、この ほかA6、A9、A10などがあり、特にEV71に感染すると中枢神経系の合併症を引き起こして重症化しやすい。同センターでは「EV71が流行している 期間中は、発症児の経過を注意深く観察し、合併症を警戒する必要がある」としている。



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病院にいってインフルエンザのワクチン注射しましょーねー なんて言われたらどぉーしよう。

大量の在庫ワクチン「買い取って」 病院要望、国は拒否
2010年5月8日19時46分 asahi.com


新型インフルエンザの感染者が国内で初めて確認されて9日で1年。流行が沈静化するなか、ワクチンが大量に余り、国に買い戻しを求める動きが広がっ ている。16都府県の医師会などが要望書を出したが、厚生労働省は「次の流行がくる可能性がある」などとして受け入れていない。

 大阪市の拠点病院、市立総合医療センターには、ワクチン3500回分(成人換算)が保管庫に眠っている。

 昨年11月から12月に、市民向けに計約1千万円分(計6600回分)を購入。11月中旬の予約開始日こそ700人が殺到した。だが、大阪府の流 行は昨年10月末をピークに下り坂となり、需要は購入量の半分もなかった。ワクチンの有効期間は長いものでも1年。「在庫が大きく減らないまま期限が切れ るかもしれない」と担当者は話す。

 新型インフルエンザのワクチンは、買い占めなどを防ぐため、国が製薬会社から買い上げ、都道府県が需給調整をして医療機関が購入する仕組みだっ た。昨年7月から製造された国産品は10月に供給され始めたが、ピーク時には足りず、11月下旬ごろから大量に供給された。厚労省によると、国産品だけで 全国の医療機関に197万回分、約29億円相当(2月12日現在)の在庫がある。

 要望書は、まず千葉県が1月20日付で「ワクチン接種事業の実施主体は国だった」として提出。大阪府医師会は3月11日、橋下徹・府知事らと連名 の要望書を民主党副幹事長や厚労省に出した。「行政が需給調整に介在し、大きなタイムラグが生じた」と指摘し、「今後、医療機関が損失リスクを恐れ、ワク チン事業に重大な支障が出る」と買い取りを求めている。

 その後も、東京、石川、山口の各都県の医師会や鳥取、愛知、群馬各県などが4月下旬までに要望している。金沢市で内科小児科を営む石川県医師会の 近藤邦夫・感染症対策委員長は「予測の難しい緊急事態で負担も覚悟して協力したが、すべて医療機関の責任になるのは納得できない」と話す。

 しかし国は、2月に出荷が始まった輸入ワクチンも5300万回分を在庫として抱える。厚労省の担当者は「ワクチンは保冷品で、仮に引きあげても品質管理が難しい。流行の第2波が来たら大変だし、買い戻す財源もない」。

 日本小児科学会新型インフルエンザ対策室長の森島恒雄・岡山大教授は「大勢の人に短期間にワクチンを打てる態勢がなかったことが原因の一つ。強毒性のインフルエンザにも備え、こうした態勢をどう整えるのか、今のうちに考えておくことが重要だ」と話す。


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本人も大変だけど家族はもっと大変かも....。はやく特効薬ができればいいのに....。

認知症治療薬相次ぎ国内販売へ アルツハイマー型
2010/05/08 16:39 【共同通信】

製薬各社が2011年にも相次いでアルツハイマー型認知症の治 療薬を国内で発売する。高齢化の進行に伴って同認知症患者の増加が予想され、治療薬の需要増が見込まれるためだ。国内では現在、エーザイの「アリセプト」 しか販売されておらず、各社はアリセプトとは異なるタイプや張り薬型を発売してシェア獲得を目指す。

  第一三共は、アリセプトと作用の仕組みが違う「メマンチン」の販売承認を申請中。米ジョンソン・エンド・ジョンソングループのヤンセンファーマ(東京) は、物事の認知機能に重要な役割を果たす物質の分泌を促すという「ガランタミン」を発売する。武田薬品工業と共同で販売する。

 張り薬型の「リバスチグミン」を発売するのはノバルティスファーマ(東京)と小野薬品工業。背中などに張って使う。「認知症患者は薬を飲んだのを忘れてしまうことがあるが、張るタイプなら使用を確認できる」(ノバルティス)という。

 エーザイの推計では、アルツハイマー型認知症の患者は国内に約130万人いるとみられ、「増加の一途をたどるだろう」(同社関係者)と予測されている。


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がん療法の安全性確認 タカラバイオ、9人で
2010/05/07 22:13 【共同通信】


タカラバイオ(大津市)は7日、開発した遺伝子組み換えタンパク質「レトロネクチン」を使ったがん免疫細胞療法の安全性が、京都府立医大と行った臨床研究で確認されたと発表した。


 この療法は、がん患者の血液からリンパ球を取り出し、がん細胞を攻撃できるように増やしたり活発に働くようにしたりしてから、体内に戻す。


 リンパ球の培養時にレトロネクチンを使うことで、体内で病原を攻撃する細胞に分化する細胞(ナイーブT細胞)が多く含まれるようになり、高い治療効果が望めるという。


 臨床研究は、消化器や肺がんの20?79歳の患者9人に実施。6人ではがんが制御できたとしている。5月中旬からは京都市左京区の「百万遍クリニック」で有償の治療も始める予定。今後も臨床研究は継続する。


 府立医大の吉川敏一教授(消化器内科)は「今後は別のがんや、ワクチンや温熱療法との併用効果など、研究を進めたい」としている。


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人にやさしい医療であって欲しいですね。

末期がんの介護提供迅速に 自宅療養など、厚労省通達
2010/05/07 18:59 【共同通信】


厚生労働省は7日までに、退院して自宅療養する末期がん患者ら が介護保険の利用を申請した場合は迅速に介護サービスを提供するよう、市町村などに文書で求めた。通常は要介護認定など手続きに1カ月程度かかるため、病 状の急変で訪問看護などの提供が間に合わない例があるとの批判を受けた対応。


 厚労省によると、介護保険を運営する市町村の判断で、最終結論が出る前に「暫定ケアプラン」を作成し、介護サービスを提供することが可能。一部の自治体では申請当日に認定調査を行って、速やかにサービスを提供しており、厚労省は同様の対応を全国的に求めたいとしている。


 介護保険を利用できるのは原則65歳以上だが、末期がんや認知症などの場合は40から64歳でも利用できる。


 厚労省は「末期がん患者は病状が変化しやすい。患者側から、必要に応じて要介護度の変更を市町村に求めてほしい」としている。


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薬剤師ネタで...。時代とともにニーズも変わる。

【厚労省】チーム医療推進で薬剤師の積極活用を通知
2010年5月7日 


薬事日報厚生労働省医政局は、医療スタッフの協働・連携によるチーム医療の推進を促す通知を、都道府県に発出した。薬剤師について は、医師に対する処方提案、薬学的管理の実施など9業務を課題に挙げたほか、他職種からの相談に応じる体制を整える必要性を指摘した。

 

 通知は、厚労省の「チーム医療の推進に関する検討会」が3月に取りまとめた報告書を踏まえ、各職種が現行制度の下で可能な業務の内容を整理し、今後の方向性を示している。


 まず、チーム医療推進の基本的な考え方については、「目的と情報を共有した上で、医師等による包括的な指示を活用し、各医療スタッフの専門性に積極的に委ねると共に、医療スタッフ間の連携・補完を一層進めることが重要」と強調。


 実際に推進する際には、医療機関の実情を十分に把握し、各業務の管理者と担当者の間で責任の所在を明確化し、連携や協力の方法を決定することで、 快適な 職場環境の形成や、効率的な業務運営の実施に努めるよう求めている。各医療スタッフの養成機関、職能団体、学会に対しては、チーム医療の前提となる知識や 技術の向上、職種連携に関する教育や啓発を積極的に進めることに期待を寄せた。

 その上で薬剤師、理学療法士、作業療法士、管理栄養士、臨床工学技士それぞれについて、具体的な業務を例示している。


 薬剤師については、高度化する薬物療法に、薬剤の専門家として主体的に参加することが「非常に有益」とする一方で、病棟や在宅で注射剤のミキシン グや副作用チェックを、「医師や看護師が行っている場面も少なくない」と指摘。薬剤師を積極的に活用すべき領域として、次の業務を示した。


[1]プロトコールに基づいて医師等と協働で薬剤の種類、投与の量・方法・期間等の変更や検査オーダを実施
[2]薬剤選択、投与の量・方法・期間等を医師に処方提案
[3]在宅を含めた薬物療法患者に対する副作用把握や服薬指導等
[4]薬物血中濃度や副作用モニタリング等に基づく医師へ薬剤の変更等を提案
[5]薬物療法の経過等を確認した上で前回処方と同一内容の処方を医師に提案
[6]外来化学療法における医師との協働によるインフォームドコンセントと薬学的管理
[7]持参薬の確認と医師への服薬計画提案
[8]定期的な副作用確認のための分割調剤
[9]抗癌剤等の無菌調製

 


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手術の傷きれいに、阪大の外科医 「真皮縫合」コンテスト
2010/05/07 06:26 【共同通信】


大阪大病院の消化器外科が若手外科医を対象に、手術の傷あとが目立ちにくい「真皮縫合」と呼ばれる技術のレベルアップを進めている。


 このほど大阪市内でコンテストを開催し、関西の病院の医師約50人が参加した。


 伊藤寿記教授らによると、真皮縫合は体内で溶ける糸を使うため抜糸が不要で傷あとが残りにくく、手術後の感染や化膿の恐れも低くなるという。従来は、美容目的などの形成外科分野で広く用いられてきた。

 コンテストでは、約10センチの傷が付いたブタの皮膚を制限時間内に医師がきれいに縫う技術を競った。医師3?4人ごとに阪大教授らが審査員となり、1人ずつ講評。


 4月の本選で、関西労災病院(兵庫県尼崎市)の男性医師と近畿中央病院(同県伊丹市)の女性医師が優勝者に選ばれた。


 伊藤教授は「手術後の満足度を高めるとともに、外科医不足が問題になる中で、指導医から評価されることによって若手外科医の意欲向上にもつなげたい」と話している。


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カキは『美肌』をつくる

スリムなボディに美しい素肌。

冷え性、貧血、肩こり知らずの健康な毎日。
カキは、女性の理想についても、
改善を約束してくれる食べ物です。

様々な医薬・医療品で、局所の治療をするのではなく、カキはあくまで、身体が必要とする自然バランスの栄養補給で、女性の美しさの為に必要な嬉しいベースも整えてくれます。

その代表的な効果が基礎代謝のアップ。

血流の流れをよくしながら、
ダイエットでも基本とされる基礎代謝をアップさせ、全身に微量栄養素を補給していきます。

安静な(寝ている)状態でも消費されていくエネルギーが基礎代謝です。

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キレイでいたい

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「男性力」を守る

史実として、
”カキファン”で有名なナポレオンやシーザが、好色であったかどうかは定かではありませんが、強精・強壮食としても、昔からカキがその代名詞とされてきたことは事実です。

その訳は、
豊富なカキの栄養素の中で、
特に、セックスミネラルと呼ばれる「亜鉛」のずば抜けた含有量にあります。

最近の男性機能においては、精子の数の減少、精子のパワー減、奇形などが大きく問題視されています。

そこにも、食生活における微量栄養素「亜鉛」の摂取不足と密接な関係があります。

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子どもの食物アレルギー倍増 この10年、都内の3歳児
2010年5月6日 東京新聞

食物アレルギーと診断された東京都内の三歳児が、十年間で倍増していることが、都の調査で分かった。花粉症などのアレルギー性鼻炎の罹患(りかん)率も二倍近くに増え、約四割が何らかのアレルギー疾患と診断された。

 調査は一九九九年度から都が実施。二〇〇九年度分は昨年十月、三歳児健診に合わせて都内七千二百四十七人の保護者を対象に、調査票を配布し、二千九百十二人(40%)から回答があった。

 その結果によると、何らかのアレルギー疾患と診断された子どもは、九九年度から2ポイント増の39%で微増だった。ただこのうち、食物アレルギーは7ポイント増えて14%となり、アレルギー性鼻炎も5ポイント増の11%だった。

 都福祉保健局は「加工食品の離乳食を食べさせるなど、生活習慣の変化が原因として指摘されている。アレルギー反応を検査して体質に合わない食べ物は与えないなど、正しい対応で症状は抑えられるので普及啓発に努める」としている。


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