相手から好感をもたれる話し方

(1)会話の中に必ず微笑をまじえる。
(2)時々うなずきを入れる。
(3)視線が他へ向かないよう注意する。
(4)話し上手よりも聞き上手になる。
(5)絶対に相手が話している途中で割り込まない。
(6)相手の状態にささかやな配慮を。
(7)言葉の毒気を抜く。

確実に「相手から好感をもたれる話し方」の秘訣7パターン」より引用

留学生



東大の4学年合わせた学部生、約1万4000名のうち、在学中に海外留学する学生は2011年(平成23年)のデータでは、わずか53名(全学生の0.3%)。

東大への留学生は199人(平成22年)、留学生比率は1.4%。


日本の大学に在籍している外国人留学生の比率は3.5%。
日本の大学に来ている留学生のうち、中国が63.4%、韓国12.8%、台湾3.3%、ベトナム2.9%、マレーシア1.8%、その他15.8%。

日本に居住する大卒者のうち、外国人が占める比率は0.7%。


OECD(経済協力開発機構)と豪州の教育機関IDPの調査によると、1995年に世界中で130万人いた留学生の人数は、2006年には290万人に増え、2025年には720万人まで増加すると予測されている。


文部科学省のデータによると、日本人の留学生(大学院含む)は2004年がピークで8万2945人。そこから年々減っていき、2009年は5万9923人と、ピーク時の約3分の2まで減少している。

日本から米国への留学生のピークは2004年で4万2215人、2010年は2万1290人。

内向きの時代は終わり、留学人気が再燃する 「東大よりもハーバード」の時代がくるなどより引用

幼児はみんな天才 石井式漢字早教育のすすめ/石井勲
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一般入試・推薦入試・AO入試


週刊東洋経済の記事「東大の入試問題は世界で最も難しい!? 日米トップ大の入試はこんなに違う」によると...
現在、日本の18歳人口は1学年約120万人程度。
その進路は、
 大学     60万人(大学進学率は5割)
 短期大学   7万人
 専門学校   15万人
 就職・その他 30万人
 海外留学   0.5万人
 浪人生    10万人

大学の内訳は、
 国公立大 13万人
 私立大  47万人

20年前、1学年200万人いた時代には、既卒生の志願者(浪人生)が30万人もいた。


入試の種類は、一般入試(筆記試験)、推薦入試、AO(アドミッションズ・オフィス)入試がある。

大学入学者のうち
 一般入試 35万人
 推薦入試 21万人
 AO入試  5万人

・推薦入試は、基本的には高校の調査書が合否を大きく左右する。
高校1~3年生の定期テストの成績(いわゆる評定平均)や先生の推薦書などが必要だ。

・AO入試は「自己推薦入試」と称されるものにも近く、志望理由書(自己PR)、面接、小論文などで合否が決まる。

「一般入試は学力」
「推薦入試は定期テスト」
「AO入試は技能」
というふうにそれぞれが受験生を部分的に見る。

過去問題のベースとなるのは、今はセンター試験だ。
以前は私立大学は参加していなかったが、ここ10年ほどで、ほぼすべての私立大学がセンター試験の得点を活用した入試を採用している。

一般入試であれば、私立大の受験料は3万5000円かかるが、センター試験であれば1万5000円程度で済む。しかも、複数の大学に一気に出願できる。


今年、ベネッセが行った「大学生が振り返る大学受験調査」で、入試の方式による高校時代の過ごし方の違いが明らかになった。

高校3年の9月時点の学習時間は、一般入試での入学者平均は「3.8時間」だ。
これに対し、推薦・AO入学者は「1時間未満」の比率が「45.0%」となっており、約半数の生徒が「受験生」にも関わらずほとんど勉強していない。

入試難易度(進研模試の偏差値基準)別にみると、偏差値が低いほど「1時間未満」の比率が高まり、偏差値49以下では「64.8%」と高くなっている。
加えて、推薦・AO入学者の5人に1人が「受験対策をしなかった」と回答している。
※ここで「受験対策」とは、「一般入試の教科学習、推薦・AO入試のための小論文や面接などの準備」を指す。

このように、受験期の学習習慣が未確立なまま大学へ進学していることが判明した。


早稲田・慶応の学生では、現在、関東の1都3県出身が7割。
東大では、関東地方からの合格者が全体の54.8%(2012年)。


男女比
・東大は、男子:女子=8:2
・ハーバード大は51:49、イェール大は51:49


ノーベル賞受賞者は、日本人全体でこれまで19人だが、米国はシカゴ大学だけで87人受賞している。


ハーバードとイェールの違い。
・イェールのほうがアート的で柔らかいイメージ。
・ハーバードはリーダー的で質実剛健なイメージ。


ハーバードの学費は年間約280万円(約3万5000ドル、1ドル=80円換算)。寮生活も含めると約400万円になる。

しかし、ハーバードやイェールなどの「トップ大」に限っていえば、「Need Blind」という制度があり、生徒の家庭の所得に連動して授業料が決まる。

たとえば、世帯年収480万円(約6万ドル)未満の家庭は無料になる。
世帯年収1000万円(約13万ドル)未満の家庭は授業料の10%、世帯年収1000万~1600万円(約13万~20万ドル)の家庭は15%でいい、といった具合だ。

ベネッセ
高校事業部グローバル事業推進ユニット長
藤井雅徳



児童わいせつ物の先進国=韓国
人口あたりの児童わいせつ物制作では、韓国は日本の4.85倍
こればかりは、日本は韓国に勝ち目ありません...


中央日報の社説「予想以上に深刻な韓国の児童わいせつ物実態」によると...

韓国の児童わいせつ物実態は予想以上に深刻だ。

英国インターネット監視財団によると、韓国は世界の「オンライン児童わいせつ物制作」の21.6%を占め、米国(50%)に次いで多い。ロシア(14.9%)と日本(11.7%)を上回る。

青少年が自ら制作して載せる児童・青少年わいせつ物も相当あると知られている。
2012年12月24日



「オンライン児童わいせつ物制作」について、人口あたりで、日本と諸外国を比較してみましょう。

人口は、米国3.10億人、韓国0.48億人、ロシア1.43億人、日本1.26億人。

人口あたりの「オンライン児童わいせつ物制作」では、
ロシアは日本の1.12倍
米国は日本の1.74倍
韓国は日本の4.85倍
です。

「児童わいせつ物制作」に関しては、さすが韓国。
日本なんて、韓国の足下にも及びませんねぇ...

Amazonのカスタマーレビューで、哲学的ともいえることが書いてありました...。

株式投資 最強のサバイバル理論」という本のカスタマーレビューで、
6 人中、10人の方が、「このレビューが参考になった」と投票しています。
5つ星のうち 5.0 大学教授が書いた分かりやすい株の本 2007/2/12
By 機関投資家
形式:単行本共感できる部分が多い。
株式投資に関してアカデミックな立場からわかりやすく書いている。


6 人中、10人の方が、「このレビューが参考になった」と投票しています
とは、どういう意味なのであろうか???

哲学を真面目に学んでいない私にとっては、とても難解でした...(^_^;。


朝日新聞出版の「手術数でわかるいい病院2013」で、多くの医療施設に100万円以上の広告料を要求


JCASTの記事「「広告集めに名前を無断使用された」 肝胆膵外科学会が週刊朝日にクレーム」によると...
日本肝胆膵外科学会と同会理事長が、週刊朝日に対して怒っている。

週刊朝日は2013年2月発売予定の「手術数でわかるいい病院2013」に掲載する広告企画の募集案内に、「取材協力」として学会と宮崎理事長の名を無断で記したうえ、多くの医療施設に100万円以上の広告料を要求していたからだ。

学会はすでに週刊朝日に抗議文を送付するとともに、経緯について詳しい説明を求めている

ネットの掲示板では、
「広告料払ってくれれば『いい病院』として紹介するのか?」
などの意見が圧倒的多数を占めた。



勢いを失ったメイド・イン・チャイナ


「賃金の上昇」「ブランドの欠如」「人民元高」
により、競争力を失い、空洞化が進む中国



Record Chinaの記事 「メイド・イン・チャイナが勢いを無くした根本的な理由とは―中国」によると、
 中国の製造業は今、「投資経営環境の悪化」と「極度の生産過剰」という二重苦にある。
 製造業バブルはあまりにも早いスピードで膨らんだため、中国経済の泣き所になっている。

 中国の「輸出主導型経済」と「外資導入戦略」は長期にわたって密接な関係にあり、中国の安価な生産力を利用した外資によってグローバル化した中国は「世界の工場」となった。

 しかし、金融危機が発生して数年経ち、中国の製造業は優位な立場を失ってしまった。

 中国が米国を抜き世界最大の製造業者となってわずか2年で、今度は「脱工業化」が今後の課題になっているが、中国は今の状況を変えることができない。


こうなった原因はどこにあるのか?


1つは中国の生産コスト高にある。
現在、中国の紡織工場従業員の平均月給は188ユーロ(約2万1000円)から300ユーロ(約3万3000円)で、バングラデシュの80ユーロ(約8800円)、ベトナムの120ユーロ(約1万3000円)の2倍から3倍以上の高さだ。

2つ目には、全世界に通用するブランドがないことだ。

3つ目は人民元の上昇だ。


中国の製造業は競争力を失い、空洞化する一方だ。
一部の企業は労働コストの安い東南アジアで商品の加工を行い、現地市場や欧米などに輸出するだけでなく、中国本土へ輸出を始めている。


2013年 大転換する世界 逆襲する日本/三橋貴明著
1,680円(税込)

米国の小学生を襲う薬社会の実態
成績アップは中枢神経刺激薬

アデロール(アンフェタミン)・リタリン(メチルフェニデート)を服用する米国の低所得層の小学生


WSJの記事「成績アップは中枢神経刺激薬―米国の小学生を襲う薬社会の実態」によると...
 最近、米国の「薬依存度」の高さをもってしても、驚愕してしまう話を聞いた。
 それは、子供の成績を上げる目的で、注意欠陥・多動性障害(ADHD)の治療に使われる「アデロール」や「リタリン」といった中枢神経刺激薬を、ADHDをもたない子供にまで投与する親や医師が増えているというのだ。

 これらの薬は集中力を高め、注意力を持続させる効果がある。学習に集中でき、テストの成績は上がるかもしれないが、食欲減退、高血圧、心臓発作、脳卒中などの重篤な副作用があるだけでなく、依存・中毒性も極めて高い。

 日本では、アデロール、リタリンともにADHDの治療薬として承認されておらず、アデロールについては覚せい剤に相当すると厚生労働省が明示している(ただし、リタリンと同成分を含む「コンサータ」はADHD治療薬として承認されている)。

 この問題を特集したニューヨーク・タイムズの記事によると、神経刺激薬の使用は低所得層の子供を中心に広がっている

アメリカ、恐るべしですね...(^_^;

記事のアデロールはアデラール(Adderall)のことと思われますが、
アデラールは、「アンフェタミンとデキストロアンフェタミンの合剤」、すなわち「覚醒剤」です。
ご存じ「リタリン」はメチルフェニデートで、覚醒剤類似物質です。

成人へのマリワナの解禁はともかく、ADHDでない子どもにアデラールやリタリンを使うとは......

なんといってよいのやら......



「ルポ 貧困大国アメリカ」
堤 未果著
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中国への対抗勢力として日本に期待=フィリピン外相


ロイターの記事「中国への対抗勢力として日本に期待=フィリピン外相」によると...
フィリピンのアルバート・デルロサリオ外相は、英フィナンシャル・タイムズ(FT)紙からの「日本の軍事力強化を支持するか?」との質問に対するコメントで、
「中国の台頭について、域内でバランスをとる勢力があることが望ましい」
「日本がその役割を担うことに期待」

と述べた。

フィリピンは中国との間で領有権問題を抱えており、中国の増大する軍事力をめぐり警戒感を強めている

中国共産党・軍部の考えは、「他人のものは自分のもの」「弱肉強食」

軍事費のバブルともいえる膨張をみせる中国に対しては、パワーバランスを保つことが重要です。

日本としては、まずは財政+金融政策での円安デフレ脱却で、中国・韓国・米国のような国にならって「自国通貨安政策(別名、近隣窮乏化策という)」をとり、日本国内の産業の立て直しをすべきです。

製造業主体の国家にとっては、「自国通貨安」が国内を繁栄させる道です。

サムスンやらヒュンダイやらがぼろもうけして、パナソニック・ソニーなどが赤字でリストラせざるを得ない状況を打破すべきです。

サムスン栄えて不幸になる韓国経済/三橋貴明
1,575円(税込)