放出され続ける放射性物質

これから言うことは、ひと一番心配性で、被爆二世である自分が、最悪の事態を想定して、言っていることです

昨日、福島第一原発の事故が発生し放射線物質が空中に飛散した後、１都４県で過去最高の放射線量を測定したということですね

１都４県で観測された放射線は、福島第一原発のどれに不具合が起こった時のものだろうかわかりません

だた、わかっているのは、検出された放射線量は原発のものであることは間違いないと専門家も言っています

現在、観測されている放射線量は人体への影響は無いレベルと関係部門は言っていますが…

不安をあおるつもりはありません

しかし、被爆二世の自分はあえて言います

「２００ｋｍも離れたところにも放射性物質は到達しました」

もし、不測の事態が福島第一原発に起こり、放射性物質が空中に放出され続けたらどうなるでしょうか？

チェルノブイリのように運転中の事故に比べ、今回は運転を停止して、冷却状態なので、規模は小さいかもしれません

現在、少量であっても、放射性物質は空中に放出され続けていることを認識する必要があります

放射線量は、上がったり下がったりするかもしれません

放射性物質が降ってくる量は、多くなったり少なくなったりします

しかし、原発の処置が完全に終わらない限り、放射性物質は火山灰のように積もって行きます

（雨が降って、どんどん流れて行けばいいのですが…）

直接の放射能被爆はしなくとも、人体への付着・侵入が有れば、そのうち影響が出てくるかもしれません

放射性物質が、長い時間、人体にとどまって影響を及ぼすのは、広島・長崎の原爆で、我々は経験しているはずです

もし、不測の事態が起こった場合、それから大規模な避難を行っても、間に合わないのではないでしょうか？

どこまで逃げれば、放射性物質の汚染から逃れることができるのでしょう

首都圏に放射性物質が降り注いだということは、それ以上なのでしょうね

ちなみにチェルノブイリの放射能汚染地域は半径６００ｋｍです

チェルノブイリ級の汚染となってしまったら、日本列島のどこに逃げても無駄になります

私達は腹をくくらねばならないかもしれません

となれば、絶対、不測の事態は起こしてはならないと言うことです

現場で処理をしている方々は、命がけだと思います

だからこそ、それをケアする人々は、やっぱり命がけで行ってもらいたいと思います

被災地も大変ですが、今一番は、原発を鎮火させることだと思います

そのためには恥を惜しんで世界に助けを求める時期にきたのではないかと思います

ここ数日が勝負かもしれません

ひたすら何もないことを祈ります

さらに気分を害するかもしれないですが、４年前にブログに記事にしたものにチェルノブイリの汚染範囲を日本列島に置き換えたものがありましたので、ここに載せます

2007年7月23日（月）
■タイトル
原発の耐震性は万全か？
■本文
毎日のように柏崎の原発の地震災害についてニュース報道されてる
原発の耐震性はもとより、災害時の消火活動や安全装置に不備がでている
これらは、東京都渋谷で起こったスパ爆発事故の不備どころではない
原発の災害の対処は普通の消火活動ではだめなのだ
覚えているだろうか、東海村での放射物処理の事故で被爆して1人亡くなった事故を
原発は特別な装備と方法で消火処理をしないといけないやっかいなものなのだ
そのために原発は一般の建築物より地震に対して強く、そして、安全装置が二重三重に
備えられたはずである
ところが今回の地震によって、それが機能しなかった
そして、全国各地にある（現在、商業用の原子炉は52基）原発はみな同じ設備という
原爆をもう一度思い出してほしい
62年たっても、放射性物質の後遺症のために苦しんでいる人がいるということを
1986年のチェルノブイリ原発の事故で半径600ｋｍ以内が放射性物質で汚染されてしまったことを思い出してほしい
確かにあのころと設備は格段に違って、あそこまでひどくなることは無いと信じたいが
扱っているのは同じ放射性物質である
100％大丈夫と言えないのだ

稼働中の日本の原発200503
これは2004年3月での稼働中52基の原発であり、かっこ内の数字は各原発の原子炉の数である。
比較のためにチェルノブイリ周辺の汚染地図と同じ縮尺で汚染地域を描いている。
ここでは東海地震にて影響を受ける浜岡原発を中心にチェルノブイリの汚染地域600ｋｍの同心円をかいてある
600ｋｍの地域内に本州の大部分が含まれてしまうことを良く覚えておいてほしい
そして、どこの原発でも都市圏への放射能の影響があることがわかるだろう
原発を全て廃止してしまえばこのような恐怖はないが、
現在、我が国は電力の3分の1を原発に依存している
であれば、最悪を想定して、いまからでも遅くない対策をしないとだめだ
そして、国民は現状を良く把握しておく必要がある。