こんにちは。
今日は前回に続いて、メーカーの特徴の続きです。
今回は、メーカーを転職先として考えていて複数の会社（もしくは業界）で迷っているような場合に、それではどんな基準で検討しておけばよいのか、その目安のようなものを考えてみたいと思います。
題して、これからダメなるメーカーを見分ける７つの視点！
①利益基盤がしっかりしていない
大手のメーカーは、一昔前は総合電機を志向していたところが多かったのですが、２０００年に入って、その反動か、時には戦略的コンサルファームの皆さんの口車？に乗せられて、「選択と集中」というフレーズに惑わされ、いわゆる不採算部門とみなされた部門を切り離し、優良部門と呼ばれるものに集中投資を行った会社が多いです。ただ、大体にして、ビジネスというものは、栄枯盛衰、いい時もあれば悪い時もあるようなものが多いのも想像がつくでしょうし、加えて、優良事業もしくはそうと信じた事業がその後も優良事業であり続ける可能性は結局のところ誰にもわからず、そのような方針で集中投資を行うということは、一部ばくちのような性格があったことも否めなかったといえます。結果として、時に、地震、火災、金融危機なのどの外部的な不幸も時には重なり、ひと時隆盛を誇った有名メーカーたち（シャープや東芝、ちょっと前は三洋という会社も含め）は、業態を縮小、もしくは危機を迎えていることは、ご承知のとおりです。このような、不透明性が高い事業戦略を採用してきたことを踏まえて、現時点で利益の本旨を稼ぐ、それなりに差別化が図れた利益基盤を有しているかどうかということは、勤務先を判断するにあたっては、非常に重要な判断基準になるでしょう。
②現状肯定が強い社風である
グローバル化が進んでいるメーカーは、常に変化を求められ続けている外圧があるといえます。逆に変化をしなければ、これからはますます生き残りは難しいでしょう。
加えて、企業が転職者を採用するということは、①既存の企業文化への新しい変化への期待か、②単に人手不足の穴埋めとしての、既存人員の半分奴隷的？な人員補充の、大きく二つの可能性、もしくは両社の目的である可能性が高い。
そうであれば、敢えて、転職をしてまで行こうという会社なのですから、自身のこれまでの経験や知識が相当程度インパクトを与える風土がないと、せっかくの転職機会が勿体ないと思います。
その意味でも（採用の目的を踏まえたうえで）、そもそもの社風として現状肯定の文化ではないかどうかは、今後の生き残りの可能性を示す目安になるものですから、必ず確認をしたほうが良いと思います。
⓷内部での権限移譲が進んでいない
これは、もともとオーナー企業だったり、中堅規模の専門メーカーとかにたまに見受けられる傾向があるものですが、必要以上に階層が多いとか、権限移譲が不合理になされていないところがあります。ある会社は、海外にメールを返信するのに、3重4重の承認が入り、一週間以上かかるという笑えない話もあります。スピードがＶａｌｕｅと言われる現在のビジネスにおいて、テンポのよいコレポンができないということはそれだけで、ビジネス機会を失っているといっていいと思います。そのような会社が、今後どうなっていくか、そのような会社で働くことにストレスを感じないか、、、、この点も念のための確認の要素のように思います。
⓸労働環境に柔軟性がない
グローバル化が進んでいる以上、優秀な人材を自社につなぎとめるには、（そのビジネスモデル上、高い給与は払えないとしても）柔軟な労働環境は必要不可欠といえますよね。だいたいにして、昼夜逆転の仕事も時にはありますので、少なくとも、フレックス制度はもうどのメーカーも採用しているでしょう（もし無いようであれば、そのメーカーは辞めておいたほうがよいでしょう。経営者が時代遅れか、従業員に対するリスペクトがないか、等の可能性があります(笑)。）し、在宅勤務の有無などもその目安になり得るものと思います。
⑤休日が多くない(休日日数が少なくとも125日ない）
メーカーである以上、休日が多いかどうかも、企業の社員に対するスタンスを判断する一つの目安になります。金融機関とかと比較しても、市場や相場に縛られる必要はない事業形態ですし、工場などの電力コスト削減の観点からも連続して休みとすることが多く、従業員が多いので組合等の影響もあります。そもそもとして、繰り返しになりますが、ビジネスモデル上給与水準を高くすることが難しいとすれば、優秀な人材への訴求を強めたいのであれば、できるところからベネフィットを提供しないと、現在の合理的な発想をする人材のマインドにはなかなか響かないように思います。逆にいえば、このあたりの制度がどうなっているのか、次の福利厚生の制度は入社前には確認をしにくいでしょうから、休日数を確認しておくことは、その会社の従業員に対するスタンスが明確にわかる目安の一つになるように思います。例えば、意味もなく土曜に出勤があるとかは、古くからの制度がまだ残っているだけの可能性がありますし、もしそうであれば、経営層の声が強いのか、組合が弱いのか、人事の怠慢なのか(笑)のどれかでしょうから、とりあえずやめておいたほうが無難でしょう(笑)。
⓺福利厚生が標準的
メーカーの特徴は従業員数が多いことですから、そのスケールメリットを活かした福利厚生制度を導入しやすい傾向にあります。逆に言うと、他の業界にはない、せっかくの長所を従業員のために使っていないとすると、それこそ、従業員をつなぎとめようという意識が低いのか、旧態依然の風土が残っている可能性があります。
⑦優秀な人材があまり多くない
これは、内部に入らないとわからないですよね。まあ、入る前に判断するのは難しいとは思います。そこで、こんな仮説を考えました笑。①今のように転職に対する抵抗がない世代が始まったのは肌感覚的にですが、大体バブル～団塊ジュニアあたりだの推定される。②そうすると、その前の世代の方は最初の会社に残っている可能性が高い。③そうだとすると、それを前提に、８０年代後半に人気の高かったメーカーには優秀な人材が残っている可能性が高い。④そして、優秀な人が残っている割合が高いのであれば、その下の優秀な人も残っている可能性は比較的高いのではないか。とまあ、このような仮説から、ある程度のあたりはつけられるように思います。なお、仮説の検証はしておりません(笑)。もちろん、わかりやすいくらい今勢いのある会社であれば、こんな仮説は不要ですが。
今度、機会があれば、どの企業に優秀な人材がいるか、もしくは残っている可能性が高いか、そしてその企業のうち現在も魅力的な企業をどこかということを、実際の会社名をあげながら！、思いっきり主観的に考えてみたいと思います。
とまあ、メーカーを判断する要素を考えてみましたが、これらの半分以上に明らかに懸念があって、他にどうしても入りたい理由がないのであれば、入社は考えた方がよいかもしれないですね(笑)。
逆にいうと、今の会社が上記の半分以上に当てはまる場合は、もしかしたら視野を広く考えてみてもよいかもしれません。。
今日も読んでいただきありがとうございました。
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