2級FP試験強化論点・簿記問題
2023年9月2級学科問40 |
決算書 |
決算書の見方に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。 |
1.損益計算書の営業利益の額は、売上総利益の額から販売費及び一般管理費の額を差し引いた額である。 |
2.損益計算書の税引前当期純利益の額は、経常利益の額に営業外損益の額を加算・減算した額である。 |
3.流動比率(%)は、「流動資産÷流動負債×100」の算式で計算される。 |
4.自己資本比率(%)は、「自己資本÷総資産×100」の算式で計算される。 |
解説 |
1○ 営業利益=売上総利益-販売費及び一般管理費 2× 税引前当期純利益=経常利益+特別利益-特別損失 3○ 流動比率(%)=流動資産/流動負債×100 4○ 自己資本比率(%)=自己資本(純資産)/総資本(負債+純資産)×100 |
【正解】2 |
2023年5月2級学科問40 |
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損益計算書・貸借対照表・キャッシュフロー計算書 |
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損益計算書、貸借対照表およびキャッシュフロー計算書の一般的な特徴に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。 |
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1.損益計算書において、営業利益の額は、売上総利益の額から販売費及び一般管理費の額を差し引いた額である。 |
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2.損益計算書において、経常利益の額は、営業利益の額に特別利益・特別損失の額を加算・減算した額である。 |
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3.貸借対照表において、資産の部の合計額と、負債の部および純資産の部の合計額は一致する。 |
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4.キャッシュフロー計算書は、一会計期間における企業の資金の増減を示したものである。 |
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解説 |
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①売上総利益 売上総利益=売上高-売上原価 売上から原価を引けば大まかな利益が出せます。粗利益と言われます。 ②営業利益 営業利益=売上総利益-販売費及び一般管理費 売上を上げるために要した費用を差し引きます。販売費は販売活動や管理費などが該当します。一般管理費は従業員の給与や旅費交通費等が該当します。 ③経常利益 経常利益=営業利益+営業外収益-営業外費用 本業で儲けた利益と本業以外で儲けた利益を合算し、営業活動以外でかかった費用を差し引きます。営業外収益は受取利息や受取配当金などが該当します。営業外費用は支払利息などが該当します。 ④税引前当期純利益 税引前当期純利益=経常利益+特別利益-特別損失 経常利益に本業以外で特別に儲かった利益を足し、特別損失は本業以外で臨時にかかった費用を差し引きます。 ⑤当期純利益 当期純利益=税引前当期純利益-法人税・住民税等 税金等を差し引けば会社の最終的な利益になります。 1○ 2× 3○ 貸借対照表は会社の資産や負債・資本を表すものです。 会社の財務状況を表にしたもので、借金はどのくらいあるのか、資産はどのくらい持っているのかが分かります。 表にするとこのようになります。
4○ キャッシュフロー計算書は、会社のお金の流れを表にしたものです。 この表で会計期間内での会社のお金がどのように変化したのかが分かります。 |
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【正解】2 |
2023年1月2級学科問10 |
損益分岐点比率 |
損益分岐点比率に関する次のグラフおよび記述の空欄(ア)~(エ)にあてはまる語句の組み合わせとして、最も適切なものはどれか。 |
売上高に占める損益分岐点売上高の割合を損益分岐点比率といい、損益分岐点比率が( エ )ほど、売上が低下しても赤字になりにくいとされる。 |
1.(ア)限界利益 (イ)固定費 (ウ)変動費 (エ)低い |
解説 |
(ア)利益 (イ)変動費 (ウ)固定費 (エ)低い 損益分岐点売上高は、売上げに対して利益がゼロの状態を示します。よってこの損益分岐点売上高よりも売上げがあれば利益が発生し、下回れば赤字になります。 利益を出すためには売上げが総費用を上回らないといけません。費用には大きく分けて2つのものがあります 変動費・・・材料費、仕入、販売手数料など売上高が増えれば増える費用 固定費・・・給料、地代家賃、リース料など売上高に関係なくかかる費用 損益分岐点売上高は、この変動費と固定費を差し引いてゼロの売上高になります。 限界利益は、売上高から変動費を差し引いた利益なので、そこから限界利益率を導き出します。限界利益が高ければ高いほど固定費の回収もしやすくなります。 よって限界利益率が高いほど損益分岐点が下がり、利益を出しやすくなります。 限界利益率=限界利益(売上高-変動費)/売上高 損益分岐点売上高=固定費/限界利益率になります。 |
【正解】 2 |
2023年1月2級学科問40 |
決算書 |
決算書の分析に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。 |
1.流動比率(%)は、「流動資産÷総資産×100」の算式で計算される。 |
2.当座比率(%)は、「当座資産÷流動負債×100」の算式で計算される。 |
3.固定比率(%)は、「固定資産÷自己資本×100」の算式で計算される。 |
4.自己資本比率(%)は、「自己資本÷総資産×100」の算式で計算される。 |
解説 |
1× 流動比率は、会社の支払い能力を示す代表的な数字です。 流動比率(%)=流動資産/流動負債×100 2○ 当座比率は、企業の短期的な支払い能力を示す指標です。 当座資産/流動負債×100%で計算されますが、当座資産は現金・預金・受取手形・売掛金など今すぐに現金化できるものなので、企業が短期的な資金のショートにも対応できるかどうか判断できます。 3○ 固定比率(%)=固定資産÷自己資本×100 会社が設備投資をする場合、その資金を借金するか、自前の資金で賄うかどちらかの方法があります。 財務の安全性の観点から設備投資等にかかる費用を自前の資産(純資産)で賄うことが望ましいと言えます。 この固定比率の数値が低い方が財務の健全性が高いと判断されます。 4○ 自己資本比率(%)=自己資本(純資産)/総資本(負債+純資産)×100 自己資本比率(株主資本比率)は、総資産に対する自己資本(株主資本)の割合を示したものであり、一般的にこの数値が高い方が財務の健全性が高いと判断されます。 |
【正解】 1 |
2022年5月2級学科問10 |
決算書 |
決算書に基づく経営分析指標に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。 |
1.損益分岐点比率は、実際の売上高に対する損益分岐点売上高の割合を示したものであり、一般に、この数値が低い方が企業の収益性が高いと判断される。 |
2.自己資本比率は、総資本に対する自己資本の割合を示したものであり、一般に、この数値が低い方が財務の健全性が高いと判断される。 |
3.固定長期適合率は、自己資本に対する固定資産の割合を示したものであり、一般に、この数値が低い方が財務の健全性が高いと判断される。 |
4.ROEは、自己資本に対する当期純利益の割合を示したものであり、一般に、この数値が低い方が経営の効率性が高いと判断される。 |
解説 |
1○ 損益分岐点売上高は、売上げに対して利益がゼロの状態を示します。よってこの損益分岐点売上高よりも売上げがあれば利益が発生し、下回れば赤字になります。 利益を出すためには売上げが総費用を上回らないといけません。費用には大きく分けて2つのものがあります 変動費 材料費、仕入、販売手数料など売上高が増えれば増える費用 固定費 給料、地代家賃、リース料など売上高に関係なくかかる費用 損益分岐点売上高は、この変動費と固定費を差し引いてゼロの売上高になります。 限界利益は、売上高から変動費を差し引いた利益なので、そこから限界利益率を導き出します。限界利益が高ければ高いほど固定費の回収もしやすくなります。よって限界利益率が高いほど損益分岐点が下がり、利益を出しやすくなります。 限界利益率=限界利益(売上高-変動費)/売上高 損益分岐点売上高=固定費/限界利益率になります。 2× 自己資本比率(株主資本比率)は、総資産に対する自己資本(株主資本)の割合を示したものであり、一般的にこの数値が高い方が財務の健全性が高いと判断されます。 3× 固定長期適合率は、固定資産の購入をどのよう資金で調達しているかを分析するための指標になります。 自己資本および固定負債(長期借り入れ)で賄っているかを見ることで、財務の安全性を判断できます。 一般的にこの数値が低い方が財務の健全性が高いと判断されます。 4× ROEは、自己資本に対する当期純利益の割合を示したものであり、一般的にこの数値が高い方が経営の効率性が高いと判断されます。 |
【正解】1 |
2022年1月2級学科問9 |
貸借対照表・掛取引・自己資本比率・固定比率 |
中小法人の資金計画等に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。 |
1.貸借対照表における有形固定資産である建物や機械装置は、所定の耐用年数に応じた減価償却が行われる。 |
2.掛取引とは、商品の受渡し時点ではなく、取引の当事者で取り決めた将来の期日までに代金決済を行う取引である。 |
3.自己資本比率とは、総資本に対する自己資本の割合を示したものである。 |
4.固定比率とは、総資産に対する固定資産の割合を示したものである。 |
解説 |
1○ 有形固定資産には土地・建物・車両運搬具・船舶・航空機などが該当します。 一定の耐用年数に基づき減価償却が行われますが、土地に関しては、期間経過による価値が減るわけではないので、減価償却の対象外になります。 2○ 掛取引では、商品やサービスの提供時に代金を支払わず、定められた期日までに代金を精算する取引になります。 売掛金・・・売り手側が請求できる金額 買掛金・・・買い手側が支払う金額 3○ 自己資本比率(株主資本比率)は、総資産に対する自己資本(株主資本)の割合を示したものであり、一般的にこの数値が高い方が財務の健全性が高いと判断されます。 4× 固定比率(%)=固定資産/自己資本×100 会社が設備投資をする場合、その資金を借金するか、自前の資金で賄うかどちらかの方法があります。 財務の安全性の観点から設備投資等にかかる費用を自前の資産(純資産)で賄うことが望ましいと言えます。 この固定比率の数値が低い方が財務の健全性が高いと判断されます。 |
【正解】4 |