このブログは、マイクロ波聴覚効果、マイクロ波通信、マイクロ波レーダーに関連する研究成果などを公表したり、日々の雑感などを公表していました。ここで、マイクロ波聴覚効果は多数の学術論文に依拠していますし、マイクロ波通信、マイクロ波レーダーなどは特許文献に裏付けられています。例えば、特許文献の例示は下記になります。
これらの学術論文、特許文献を理解するためには、大学教科書レベルの電磁気学、マイクロ波、電波工学、通信工学などの基礎知識が前提となります。特許法は各国で異なりますが、新規性が要件となっていることは各国で共通しています。大学教科書などに記載されている内容はそもそも新規性がなく、特許を取得することはできません。
電子情報通信学会の研究会に２０１６年４月にマイクロ波聴覚効果でデビューしているのですが、その以前は大学図書館で上記の大学教科書を日々、読み込み、マイクロ波通信、マイクロ波レーダーなどの基礎知識を勉強していました。
しかしながら、マイクロ波について研究しても科研費などの研究費を頂くことができる、というわけではなく、研究については自腹で持ち出しになります。言い換えれば、マイクロ波に関する研究は永年にわたって大幅に赤字が続いていました。
そこで、最近は、マイクロ波に関する研究を減らし、弁理士という本業に回帰しています。顧客から依頼を受けて、弁理士として職務を遂行すると、通常の代理人手数料を頂くことができます。やはり、本業はいいですね。
ところで、マイクロ波に関する相談であっても、弁理士業務に匹敵する相談料を受領できるときには引き受けてもよいのですが、そのような依頼者には会ったことがありません。そこで、マイクロ波に関する無料相談は決して引き受けないですし、５０００円程度の相談料を一回、頂くだけというような業務も遠慮することにしています。
念のために付言いたしますが、インターネット、特にSNSには、テクノロジー犯罪、集団ストーカーなど摩訶不思議な現象について、デマがあふれているのですが、このようなデマには無料でアクセスすることができます。また、このようなデマであっても科学に裏付けられていると主張しつつ、電子機器の写真が掲載されていることもあります。
無料で入手できるデマと、マイクロ波に関する専門知識に基づく弁理士の見解を同視されるのは心外ですし、典型的な弁理士手数料に匹敵する金額が高いと考える人は、そもそも私に連絡しないでください。
通常の特許事務所、弁理士法人は５千円とか１万円で相談をする業務はしていません。マイクロ波に関する相談などであっても、特許出願、意見書作成、拒絶査定不服審判、特許に関する鑑定書などと同様の費用は請求することになります。