令和６年１月に販売されたLaw & Technology 102号に「コメント配信システム事件」、知財高裁大合議令和５年５月２６日判決（令和４年（ネ）１００４６号）が掲載されています。実に素晴らしい論考であるのにもかかわらず、不思議なことに著者の氏名が掲載されていません。
このような最高レベルの論文を執筆することができるのは、知的財産法の専門家中の専門家に限られるのですが…。
この論文を隅から隅まで熟読していますと、朧気に著者が推測できます。
とはいっても、匿名希望という著者の意向を尊重し、ここに著者の氏名を明記するのは控えます。