最近、機械を使って、人間の自由意思に介入するというテーマが頻出しているが、今回もこのテーマになります。
この機械は、対人レーダーの一種といってもよいですし、人間の頭部に電磁波ビームを照射する電磁波兵器と言い換えることもできます。
また、自由意思に介入する手段は、脳波の変更であり、制御工学の概念で説明すると、人間が制御対象となります。
哲学用語で言い換えると、自由意思を否定する決定論ということになり、スピノザ哲学の決定論、ライプニッツ哲学のモナドによる予定調和ということになります。
この機械の基本特許は米国特許３９５１１３４号になるのですが、この米国特許３９５１１３４号では、特定の一人の脳波を変更することにより、自由意思に介入することが記載されています。
しかしながら、国家が国民を制御する以上、国家の観点としては、一人を制御するよりは、多数を制御するのが望まれます。
制御の一つの手法としては、多数をバラバラに制御するのでなく、多数を協調して制御するのが望まれます。
例えば、Ａさんがある特定の位置に到着する日時と、Ｂさんがある特定の位置に到着する日時が、ピッタリと一致したときには、ＡさんとＢさんが偶然に特定の位置で遭遇して、「お久しぶり！」というような偶然を誘発できます。
あるいは、容疑者と被害者が偶然に特定の位置で遭遇して、更に、容疑者が被害者を攻撃することで、通り魔事件を誘発できます。容疑者と被害者は全く面識がないときなど、国家が被害者を密かに襲撃する計画が事前に立案したことは露顕しません。
このような場合、被害者は刑事事件としては到底、摘発することはできないが、倫理として問題がある行為をしたことで選定されることがありますし、「親の因果が子に報い」というような因果応報の思想を実現するために選定されることもあります。
いずれにしても、米国特許３９５１１３４号の機械には、多数を同時に協調して制御するという課題があることになります。
この課題を解決する機械が、米国特許７１５０７１５号に開示されています。
この機械は、多数を同時に制御することができるのですが、課題を解決する手段としては、コンピュータの分散処理が用いられています。
上記の図では、上部に対象者subject 16の頭部が描かれています。ここでは、対象者を便宜上、Aさんということにしておきます。
送信機３６から対象者１６に電磁波ビームを照射し、受信機１４が頭部で反射した反射波を受信し、更に反射から脳波EEGなどを復調します。
米国特許３９５１１３４号では、コンピュータは一つだったのですが、米国特許７１５０７１５号では、ノード１からノート４まであるローカルプロセッサー１０と、ローカルデータベース３８があります。
ローカルプロセッサー１０などが通信回線１４に接続しているのが、大変に重要です。
通信回線１４を経由して、別個のローカルプロセッサー、別個のローカルデータベースが接続するとともに、別個のローカルプロセッサーの送信機から別人の頭部に電磁波ビームを照射することができます。
ここでは、別人をBさんということにしておきます。
次に、メディエーター１８とか、リモートコンピュータ２０の役割になるのですが、リモートコンピュータ２０が、ローカルコンピュータ１０を制御します。
具体的には、ローカルコンピュータの内部状態は、リモートコンピュータの内部状態に一致するように制御するのです。
情報科学の専門用語を使用すると、リモートコンピュータがチューリングマシンであり、ローカルコンピュータが万能チューリングマシンになるということです。
Aさんと、Bさんの２人を同時に制御するときには、Aさんに用いられるローカルコンピュータの内部状態を制御するとともに、Bさんに用いられるローカルコンピュータの内部状態を制御します。
実は、リモートコンピュータの使い方としては、Aさんの行動を記録して、Bさんが、Aさんと同様の行動をするように制御することもできます。
ここで、リモートコンピュータ２０の使い方になるのですが、リモートコンピュータ２０には当然、メモリがあるわけです。
例えば、三浦春馬さんが２０２０年に亡くなりましたが、対人レーダー及びローカルコンピュータで三浦春馬さんの脳波などを記録し、更にデータ処理をして、脳波のテンソルデータというかエッセンスを記録します。
自殺を企図したときの脳波データと、クローゼットに向かって歩いたときの脳波データと、クローゼットの内部での行為の脳波データなどがあるわけです。
そして、三浦春馬さんの脳波データ、エッセンスに基づいて、竹内結子さんの脳波を変更して、三浦春馬さんの内部状態、心理状態となるように制御します。
三浦春馬さんと同様の内部状態、心理状態になると、三浦春馬さんと同様な行動をするということになります。
現在となっては、三浦春馬さんの頭部に電磁波ビームが照射されたという証拠もありませんし、竹内結子さんの頭部に電磁波ビームが照射されたという証拠もありません。
そもそも、この類いの電磁波ビームは、暗号化された量子通信になります。
経済安全保障法案では、秘密特許が導入されることになりますが、米国特許７１５０７１５号のような脳波を変更する技術とは、量子通信は秘密特許の対象になるのではないのでしょうかね。
また、量子通信に使われるプロセッサーなどには、量子プロセッサー、量子コンピュータも使われているでしょうし、量子プロセッサー、量子コンピュータとなると、経済安全保障法案の対象となります。
国家機関が脳波を変更する機械を使って、秘密に暗殺を実行しても、この機械そのものが秘密であり、機械に使用されている技術も秘密であり、完全犯罪が成功するようになっているのです。
この類いの完全犯罪は永年に渡って実行されていたのですが、いままでは、自殺とされていましたし、実際に自殺の証拠しかなく、国家機関の関与は全く露顕しなかっただけです。
日本政府内のある国家機関は実はテロリスト集団であり、永年に渡って、密かに多数の日本人に対してテロを実行していたのですが、このようなことは認めるわけがないですよね。
一般市民としては、テロリストに狙われないように気を付けるだけです。法令を遵守するとともに、テロリストを刺激しないことでしょうね。