キックボクシング団体「Ｋ－１」は、2020年3月22日（日）にさいたまスーパーアリーナで格闘技イベントを開催いたしました。西村経済再生担当大臣及び大野埼玉県知事は、新型コロナウィルスの感染対策のため開催自粛を要請したのですが、キックボクシング団体「Ｋ－１」は開催を決断するに至りました（文献１，２）。
K-1実行委員会は、イベント当日に感染を防止する手段は講じているのですが、どうでしょうね。
法治国家では罪刑法定主義のもと、法に抵触しない限り、自由に行動できるとされています。政治家がK-1に対して自粛を要請しても、この要請に法的拘束力はなく、K-1を開催しても法に抵触することにはなりません。
しかしながら、日本政府が罪刑法定主義を遵守しているかどうかとなると、甚だ疑問です。即ち、防衛省は電波兵器、電磁波兵器を防衛秘密に指定する一方、電波兵器、電磁波兵器から電波ビームないし電磁波ビームを特定の個人に照射する、という攻撃をしています。
自衛官は上官の命令に従うという訓練を受けているのですが、そのような公務員にとって、西村経済再生担当大臣、大野埼玉県知事のような立場の人の指示に違背するというのは、重大な規律違反に見えるのです。
すると、このような規律違反に対する制裁として、電波兵器、電磁波兵器でK-1関係者を攻撃すると予想いたします。
電波兵器、電磁波兵器で攻撃をした結果、K-1関係者は病気を発症するかもしれませんし、事故に巻き込まれるかもしれません。
いずれにしても、電波兵器、電磁波兵器による攻撃とその結果による禍との因果関係は立証することができず、完全犯罪が成功するのでしょうね。
防衛省情報本部など電波兵器、電磁波兵器を所持、維持、管理する行政組織が法を遵守しないので諸悪の根源になっているのですが、それにしても由々しき問題です。
文献
１．自粛要請もＫ－１開催 主催者「最大限の対応策とり決定」
NHK newsweb, 2020年3月22日 18時54分
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200322/k10012343991000.html
２ 3月22日(日)さいたまスーパーアリーナ「K'FESTA.3」に関するお知らせ
K-1実行委員会、2020年3月19日