さくらももこさん追悼及び暗殺疑惑

ちびまる子ちゃんの原作者、さくらももこさんが、2018年8月15日に乳がんで亡くなりました（文献１）。

心よりお悔やみ申し上げます。

まだ53才という年令で旅立っていったのですが、日本人女性の平均寿命を考慮すると、あまりにも早すぎる。

なぜ、こんなにも早く旅立っていったのだろうか。

また、ちびまる子ちゃんのお姉ちゃん役、即ち、さくらさきこ役は、1990年にテレビ放送を開始した時から水谷優子さんが演じていますが、水谷優子さんも2016年5月17日に51才の若さで乳がんで死去しています。

なぜ、ちびまる子ちゃん関係者が、50代前半で2人も乳がんで死亡したのだろうか。

ちびまる子ちゃんは毎週日曜日のテレビ番組が有名ですが、映画にも進出しており、2015年2月に「ちびまる子ちゃん　イタリアから来た少年」が一般公開されています。

この映画のキャッチコピー「友達に国境はな～い！」は、保守派から批判されています。

この映画制作において文部科学省が東宝に協力していたこともあり、自民党文科部会長の参院議員がこのキャッチコピーについて文部科学省に抗議しているのですが、その概略について、アエラドットから引用する（文献２）。

教育基本法には「伝統と文化を尊重し、それらをはぐくんできた我が国と郷土を愛するとともに、他国を尊重し、国際社会の平和と発展に寄与する態度を養うこと」とあります。国家・国境があった上で、他国を尊重して、国際社会の中で生きていくことが教育目標に掲げられています。

今回のことは、ブログでも書きましたが、「たかがキャッチフレーズ。されどキャッチフレーズ。一事が万事で、言葉に思想が表出するものです。国家意識なき教育行政を執行させられたら、日本という国家はなくなってしまいます」に尽きると思っています。

引用終了

ところで、当時を振り返ると、2014年に憲法9条の政府解釈を変更して集団的自衛権の行使を容認することになり、2015年に集団的自衛権の行使が可能となるように自衛隊法、周辺事態法などが改正されています。具体的には、安保関連法案が2015年5月15日に国会に提出され、9月19日に成立しています（注釈）。

このように国家安全保障を重視する政治情勢は、当然、国家、国境を重視する思想と重なることになるのですが、そのような状況で「友達に国境はな～い！」というちびまる子映画のキャッチフレーズはどのように受け取られるのでしょうか。

戦争中に反戦思想を流布するのと同様なのではないでしょうか。

反戦思想を攻撃すべく、日本政府内の秘密テロ組織が暗躍したのではないでしょうか。

戦前、国家体制を護持するために治安維持法が制定され、第二次世界大戦直後に廃止されたのですが、治安維持法は思想を統制するという特徴があります。

治安維持法のような法律が制定されていようか制定されていまいが、「友達に国境はない」という平和思想、反戦思想を映画を通じて広く一般に流布したので、日本政府の秘密テロ組織が平和主義者を攻撃して殺害したのではないでしょうかね。

戦前は、特高警察が逮捕して、警棒で殴って拷問して、殺害しましたが、戦後は、逮捕などの手続きを飛ばして、電磁波兵器から電磁波ビームを照射して、ガンを誘発して、殺害するのではないでしょうか。

例えば、X線レーザーからX線ビームを照射すると、ガンを発症します。

あるいは、軍用レーダーにマイクロ波発振器としてクライストロンが使われているのですが、クライストロンから高出力マイクロ波を発生させると、マイクロ波だけでなく、X線も同時に発生します（文献３、４）。そこで、クライストロンを内蔵する電磁波兵器からマイクロ波ビームとX線ビームを同時に照射すると、ガンを発症します。

さて、ガンを発症したときには、5年後の生存率が治療の有効性の指標となっています。

映画の公開が2015年2月なので、2015年にX線ビームで攻撃して乳がんを発症させ、5年以内に亡くなったのではないでしょうか。

さくらももこさんの命日は8月15日ですが、終戦記念日に旅立つように、命日予定日の直前に電磁波兵器を更に駆使してトドメの一撃を加えたのではないでしょうか。

以下、実戦スパイ技術ハンドブックという書籍より引用します。

暗殺

多くの場合、一般市民は暗殺が行われたことに気づかず、

犠牲者は事故死か自然死だと信じ込まされている。

事実、暗殺か自殺かを区別するのがむずかしい場合もある。

政府が自殺だと説明すれば、ほかの可能性を示す証拠は存在せず、

従って、それは自殺となる。（２１９ページから引用）

暗殺までの過程

暗殺までの過程はいたって単純である。

まず情報機関の幹部が、

ある特定の人物もしくは複数の人物の処分が

あきらかに妥当だと判断することから始まる。

こうして暗殺の決定が下されると、

プロジェクトはその任務にふさわしい組織にゆだねられる。

暗殺実行の責任者は、計画を立て、

人を組織し、指令を実行する。（２２１ページから引用）

引用終了

日本政府にテロを実行する政策があっても、このような政策は秘密にするだけのことであり、テロを実行したときも同様に秘密にするだけのことです。

特定秘密保護法別表第４は、テロ対策は秘密にすることを認めているので、テロ対策という名目で暗殺に関する事項は全て秘密にしていると推測されます。

ちなみに、私は健康で長生きするのが願いなので、このブログでは政治に関するトピックを取り上げないことにしています。