２０１８年６月９日午後１０時頃、東京発新大阪行き「のぞみ２６５号」１２号車で、２２才の無職男性が刃物を使って男性１人を殺害し、女性２人がケガをするという事件が発生しました（文献１）。
このような凶行が起きると、新幹線の警備を強化すべきという主張がされるようになります（文献２）。例えば、新幹線も空港と同様に手荷物検査をすべきとか、センサーを設置すべきというような主張です。
ところで、２０２０年の東京オリンピックで多数の外国人が日本を訪問するのは明らかなので、外国人観光客は全員、潜在的犯罪者として扱って、新幹線で移動するときにセンサーで監視したいのではないでしょうか。
日本政府は隠れたテロ国家というのが私の持論であり、ここで、テロとは、政治的理由で暴力を行使するという意味で使っています。政治的理由で暴力を行使する国家政策は公然と認めるわけにはいかないので、秘密裡に暴力を行使する一方、国家が暴力の行使に関与した事実は分からないようにします。
秘密裡に暴力を行使する手段が、マインドコントロール兵器であり、遠隔操作で正常な脳波を異常な脳波に変えて、他人の行動を制御します。このようなマインドコントロール兵器については、米国特許３９５１１３４号（上の図）やそれを改良した米国特許７１５０７１５号（下の図）などが取得されています。いずれの米国特許も人間の脳波を遠隔からフィードバック制御しているのですが、米国特許３９５１１３４号の一重のフィードバックループが米国特許７１５０７１５号の三重のフィードバックループに改良されています。即ち、三重のフィードバック制御は、一重のフィードバック制御より脳波の制御が容易になり、安定します。
このようなマインドコントロール兵器で狙われたら、たまったものではないのですが、仕事をしている人より、無職が狙われやすいのではないでしょうかね。やはり、当局の観点としては、仕事をしていると、勤労の義務、納税の義務を果たしていますが、無職は勤労の義務も納税（消費税はともかく所得税）の義務を果たしていないわけです。すると、勤労の義務、納税の義務を果たしていない人から誰かを犠牲者に選択して、凶行を誘発して、新幹線の警備を強化するという公共の利益を達成するわけです。
もしかしたら、新幹線のテロ対策が実現するまで、日本政府内部の秘密テロリスト組織は、新幹線で殺人事件を誘発するのを繰り返すのかもしれません。
ちなみに、特定秘密保護法はテロ対策を秘密に指定するのを認めることから、新幹線の警備強化というテロ対策を実行するための秘密作戦も同様にテロ対策ということで、秘密に指定されているのかもしれません。
文献
１ 首の傷、数十カ所か＝死亡男性、制止で切られ－新幹線３人殺傷・神奈川県警
2018年６月１０日、時事通信
２ 危険物検知に限界＝新幹線の安全対策―専門家「改札にセンサーを」
２０１８年６月１０日、時事通信