２０１６年４月２１日に電子情報通信学会マイクロ波研究会で
マイクロ波聴覚効果について発表しますが、この際、論文も公表されます。
先日、マイクロ波研究会委員長から論文の草稿に修正を求められており、
現在、修正を進めています。
この草稿では、マイクロ波聴覚効果に関する先行研究は、
米軍の研究所やポーランド軍の研究所でされていることから、
マイクロ波聴覚効果は軍事技術に関連しているという指摘をしています。
また、軍の研究所が研究成果を発表するのは、
軍事機密の解除と把握することができる旨も記述しています。
また、マイクロ波聴覚効果という物理現象は一般社会で
ほとんど知られていないのですが、
マイクロ波聴覚効果という物理現象そのもの、又は、
マイクロ波聴覚効果を応用した何か、例えば、装置とか通信方式が
防衛秘密に指定されているので、
その関係でマイクロ波聴覚効果はほとんど知られていないのでは、
というような推測をしています。
しかしながら、このような内容は学術論文の内容として
ふさわしくないという指摘がされています。
即ち、マイクロ波が音として聞こえる条件とか、
マイクロ波が音として聞こえるしくみは物理現象の解明になるのですが、
軍が研究していたとか、軍事機密というような内容は
物理現象の解明と違うということなります。
これらの記述を削除して世の中に発表できないというのも不満なので、
軍の研究機関がマイクロ波聴覚効果を研究していたという
テーマを掘り下げられないか検討していました。
そこで、下記のテーマで新たに論文を発表することにしました。
概要は、下記の通り。
秘密保護法制と通信技術
２０１３年１２月６日に特定秘密保護法が制定され、
２０１４年１２月１０日に施行されました。
特定秘密保護法に基づいて、「防衛の用に供する通信網の構成又は
通信の方法」について秘密に指定することができます。
また、特定秘密保護法以外にも秘密に関する法律は制定されており、
日米相互防衛援助協定等に伴う秘密保護法が特別防衛秘密について
規定しています。
一方、電子情報通信学会では通信に関する研究が発表されていますが、
特定秘密保護法などに抵触する行為は控えることが求められます。
すると、具体的にどのような行為が法に抵触するのかが事前に
明確化されることが望まれます。
そこで、通信に関する研究発表と秘密保護法制との関係について
研究をいたしました。
引用終了
２０１６年６月２日（木）、６月３日（金）に
情報セキュリティ大学院大学（神奈川県横浜市神奈川区）で
電子情報通信学会 技術と社会・倫理研究会が開催されるのですが、
今日、この研究会に応募したところ、
あっさりと採択さました。
今年で３件目の学会発表になります。