その公衆無線ＬＡＮ、大丈夫？ 個人情報漏れる危険も
須藤龍也2015年2月17日10時28分
街でパソコンやタブレット端末、スマートフォンを使う際、インターネットと快適につながる「公衆無線ＬＡＮ」。使える場所が増えている一方で、個人情報が漏れてしまう危険もはらんでいる。対策はとっていますか。
（中略）
■利便性優先、進まぬ暗号化
男性客が発信していたとみられるアクセスポイントを通じてインターネットにつなぐと、どんなことになるのか。専門家は「個人情報が盗み見られる可能性があります」と言う。
男性客が発信源だった場合、すべての通信が男性客のパソコンを経由することになる。どんなホームページを見たのか？ メールの送り主や宛先のアドレスは？ メールの内容は？ 打ち込まれたパスワードは？……。パソコンに通信を傍受できるソフトが入っていれば、こうした個人情報を入手することができる。
通信傍受ソフトはネット上で無料で手に入れることができる。「自分が使おうとしている無線ＬＡＮのアクセスポイントが不正なものではないかどうか。店側にポイント名を尋ねてから利用すれば、個人情報を守ることにつながります」。専門家は話す。
飲食店や公共の施設が設置している公衆無線ＬＡＮにも、個人情報を盗み見られる可能性が潜む。
アクセスポイントとユーザー（利用者）の間の通信を暗号化する仕組みはあるが、双方が暗号化に向けたパスワードの設定など事前手続きが必要になる。こうした事情から暗号化していない施設も少なくない。国内店舗の９割以上で無料の無線ＬＡＮが使える飲食チェーンも暗号化せず、アクセスポイント名を店内に掲示している。広報担当者は「つながりやすく、誰でも使える利便性を優先した。暗号化していない注意点をホームページなどで告知している」と話す。
また、神戸大大学院教授の森井昌克さん（情報通信工学）は昨年夏に成田、関西、神戸の３空港の許可を得て、施設内の公衆無線ＬＡＮの通信状況を調査。パソコンのメールの内容やサイトの閲覧履歴をのぞき見ることができたといい、森井さんは「暗号化されていない無線ＬＡＮは極力使わないほうがいい」と話す。
日本には無線ＬＡＮの電波傍受を規制する法律はない。情報セキュリティ大学院大学教授の湯浅墾道（はるみち）さんは「無線通信を盗み見たとしても、現行の電波法では他人に漏らさなければ罪にならない。そもそも電波法の規定に無線ＬＡＮが含まれるのか明確ではない。グレーゾーンの状態で無線ＬＡＮが普及してしまっている」と指摘している。（須藤龍也）
◇
〈公衆無線ＬＡＮ〉 駅や空港などの公共施設や飲食店でケーブルがなくてもインターネットに接続できる仕組みで、無線ＬＡＮは「Ｗｉ―Ｆｉ（ワイファイ）」とも呼ばれる。携帯電話の通信回線より割安だが、電波が届く範囲はアクセスポイントから半径１０～３０メートルほどと狭い。２０２０年の東京五輪に向け、大手通信各社や企業がアクセスポイントを急速に増やしている。
引用終了
スターバックスは利用登録すれば、
Wi-Fiと命名されている無線ＬＡＮが無料で使えます。
家庭で無線ＬＡＮを使うとよくわかるのですが、
ルータという無線ＬＡＮ端末を購入するだけです。
１万円以下で購入できる製品なので、
カフェがルータを購入するだけで、
集客に役に立つのですけどね。